投資信託の基礎　特徴や種類、必要な諸費用等

　皆さん、こんにちは。　今日は「投資信託の基礎」というテーマで述べたいと思います。皆さんの会社では、確定拠出年金（DC）は導入されていますか？

　確定拠出年金の場合、運営管理機関から提示された金融商品の中から、一番自分に合うものを選んで運用するという仕組みになっており、恐らく提示される商品は投資信託が一番多いと思いますが、どうですか？

　資産運用といった場合、まずイメージされるのが株式投資・国債等だと思いますが、個人の資産運用では投資信託も避けては通れません。その為、投資信託もよく勉強して下さいね（笑）！

投資信託の特徴

　前置きはこれぐらいにして、「投資信託（別名ファンド）」とは、一般に投資家から集めた資金を一つにまとめて、資産運用の専門家が証券等に分散投資し、その利益を投資家に対して分配する金融商品をいいます。

　特徴として、下記があります。

　次に投資信託の仕組みですが、「投資信託は、信用リスクに対して非常に強い資産である」と言われています。と言うのも、投資信託は委託会社・受託会社・販売会社の3者に分かれていますが、この中のどれが倒産しても資産を移し変えればいいだけで、受益者の資産は守られるからです。

　又投資信託の分類では、ファンド設定後も追加投資できるかどうかによって「単位型」と「追加型」に分類されます。

1. 単位型投信：

　当初の募集期間内に集まった資金が一つの単位として運用され、償還まで追加設定が行われないタイプで、一定期間は解約を認めないクローズド期間を設けるものが多いです。

2. 追加型投信：

　ファンド設定後も資金の追加設定が可能なタイプで、信託期間は当初から無期限にするものと、10年等の有期限にして償還時に期間更新するものとがあります。
一般的には、自由に払い戻しが行われる追加型投信（オープンエンド型）になっています。

　さらに運用対象が株式か債券かによって、「株式投信」と「公社債投信」に分類されます。

1. 株式投信：

　主として株式を投資対象とする証券投資信託をいいます。

　ただ定款で株式を組み込むことができると記載されていれば、実際に株式を組み入れて運用されているかどうかは関係なく、全て「株式投信」と表示されますので、注意して下さいね。

2. 公社債投信：

　運用対象として、株式を一切組み込まないものをいいます。具体的には、証券会社の口座で馴染みのある「MRF」なんかが、これに該当します。

投資信託にかかる諸費用

　次に、投資信託にかかる諸費用は下記の通りです。

1. 販売手数料

：

　投資信託を購入する時に支払う費用の事で、特に販売手数料がかからないファンドを「ノーロードファンド」といい、代表的なものに「さわかみ投信」や、ネット証券等で扱っている各商品があります。

2. 信託報酬 ：

　信託財産の運用や管理に対する費用の事で、日々投資信託の残高から引かれる為、投資家にとっては間接的に負担する費用です。

3. 信託財産留保額 ：

　一部のファンドにおいて、投資信託を中途換金する時に投資家の解約代金から差し引かれる費用で、信託財産に留保されます。

代表的な投資信託の商品

　最後に、代表的な商品の説明を行います。

1. 追加型株式投信：

　定款で株式を組み入れる事ができると定められた投資信託の事で、金融機関の窓口で扱っている投資信託は、ほとんどがこの商品です。運用商品は、日本 or 世界の株・債券・不動産・商品等多岐にわたります。

2. 不動産投資信託：

　「J-REIT」とも言われ、投資家から集めた資金を主として賃貸ビル等に投資し、その家賃収入等を分配金として投資家に還元します。通常クローズドエンド型の商品である為、証券取引所に上場する事で、投資家に購入と売却の場が提供されています。購入・売却方法は、通常の上場株式と同じです。

3. ETF：

　正式名称は「株価指数連動型上場投資信託」といい、日経平均やTOPIX等の指標の動きに連動する運用を行う現物拠出型の上場投資信託をいいます。J-REIT同様、購入・売却は通常の上場株式と同じ方法で行われますが、諸費用が安い事から、最近証券取引所で上場が多く、種類も豊富になっています。　等

　どうです、少しは理解できましたでしょうか？

　前回も言いましたが、今回の夏のボーナスで金融商品を購入しようと考えてる人は、まずはしっかり勉強して大切なボーナスを間違っても変なものに投資しないようにして下さいね（笑）！　今日は、ここまでです。（執筆者：大川 正吾）