目から鱗の常識覆すQ&A　生命保険編

　「保険不要論者」の書いたものを読むと何とも情けない気持ちになります。「保険は内容がよくわからないから、加入するのはよそう」といっている記事と「保険は結局、払い損になるので、安全確実な貯金にしましょう」といっている記事に二分されているように感じるのは私だけでしょうか。

なぜ保険は難しいのか？

　生保プロ・損保プロの立場から申し上げますと、正直「保険という商品はこの世で一番難解な商品の一つ」であると思います。ですので、一般の方々が分からないのは当然かもしれません。

　今までいろいろな業界の方々に会ってきました。学校の先生、医者、弁護士、税理士、司法書士、会社経営者、大手企業トップセールスマン、某地方自治体知事の秘書、等、その道のプロばかりですが、誰一人も保険について正しく理解できている方はいらっしゃいませんでした。自分が加入している保険すら分からない方が大半です。

　ですので、よくネット保険や外資系生保の医療保険、共済等の通販で個人が直接保険契約を申込みされていますが、相当保険のことを勉強されたか研究された消費者であるなと感心しています。

　しかし、理解するのが難しいのは、これは当然の事なんですね。プロである我々でも正直難しいと感じることがある商品だからです。まず、他の商品のように、手に取ってみたり、見たり聞いたりすることができないですから、約款に記載してある契約事項をまず頭で理解できる「言語理解能力」が必要になります。つまり、他の契約書と同じように「言語」で書かれた約束事ですので、それをきちんと把握できる「言語理解能力」が最低限でも要求されます。

　ですので、日本に居住している外国人の方でも日本の生命保険は加入できますが、日本語で書かれている約款を理解できない方は加入お断りの保険会社が大半です。職業としてこの商品を扱おうという人も、「言語理解能力」に自信ない人は相応しくない商品だと思います。

　同じ保険種類であったとしても、一社も同一の保障内容のものはありませんし、かつ毎月のように商品改定や新商品がリリースされています。設計の仕方を変えるだけで、掛け捨ての保険が貯蓄系の保険に化けてしまう、つまり商品特性が変化してしまうこともあります － こんな金融商品、他にはないでしょう。同じ会社の同じ商品名の商品でも中身はどんどん変わっています。まるでアメーバのように掴みどころがない商品のようにも思えます。

「現役の募集人」であることの価値

　新商品や商品改定されても形がない訳ですから、商品の違いを契約概要や約款に記載されている条項の違いを参考にして理解するしかありませんし（もちろん各保険会社は商品研修を毎月のように行っています）、そのために保険募集人のプロの方々は、たいへん熱心に日々商品勉強をしています。でないと業界のスピードに追い付いていけなくなるからです。5年や10年前とは違い、現在業界内の競争が激化してますから、昔と比べ体感する業界スピードがますます速くなってきています。

　5年、10年前の医療保険やがん保険は使い物にならないというのは理にかなっています。医療技術や医療制度の変更にあわせて商品も変わってきてるわけですから、古いものは今の状況にはあわず、保障内容が陳腐化してしまうのですね（火災保険なんかもそうです。自然災害が変わってきているのに35年前に加入した火災保険でちゃんと現代の自然災害リスクをちゃんとヘッジできますかということですね）。

　「わからないから、加入するのはよしましょう」。それでもいいでしょう、書いているご本人は。でもそう主張されている方々のなかで、現役で保険募集をされている方はいらっしゃるのでしょうか。たぶんいない筈です。保険会社は保険募集人以外にはカタログやWeb情報以上の商品内容を公に開示してないところが殆どです。生命保険で一番大切な「保険設計」については、現役募集人以外は知ることはできません。

　つまり、せいぜいカタログやWebの約款ぐらいで判断しているに過ぎず、保険について素人さんですよね。その記事を書いている当の本人自身が実は現代の保険がどうなっているか分からないだけでしょう。そもそも引受基準が各社各様だということすら知らないのではと疑う記事もあります。自分がよく分かってない、だから思考を停めて、全否定を選ぶしかないんでしょうね。

　なぜその商品を一番理解している現役プロに聞かないのでしょうか。理解するためにそれなりの自己研鑽なり商品勉強を日々しているプロが世の中には沢山いるのですから、10年以上前に保険会社で働いて絶望して評論家になったような、保険業界側から見れば現代の化石のような素人さんの話を聞いても益ないでしょう。当時の商品や業界事情なんて、もう過去のものなんですから。

生命保険に関する目から鱗のQ&A

　それと、「結局、払い損になる」という主張については、わざわざその商品群のなかで商品性の悪い（または最新の保険ではない）どこかの商品を揚げて、記事にしているように私には見えます。

　そこで、今回は「真夏のミステリー・生命保険編」と題して、業界プロ以外の評論家がステマも駆使してアンダーバリューしている「生命保険」の謎を皆さんにちょっと垣間見せたいと思います。

　不要論者に洗脳されてしまった方々には目に鱗、常識に挑戦する設問をしますので、覚悟してください。すべて生命保険に限って記事を書きます。

　生保プロの方々から見れば、別段珍しいものではありません。尚、答にでてくる具体的な設計例は私が実際に設計したデータを使ってます。

　仮に31歳男性が個人年金保険（無選択式・5年毎利差配当付・年金年額150万・10年確定年金・払済み設計）に加入したとします。払込保険料の合計は2,990,977円、75歳から受け取る10年確定年金の合計額は5,833,000円となり、リターンは195.02%となります。保険料支払中は個人年金保険税制適格特約を付けていれば、生命保険料控除により所得税や住民税が軽減されます。

　また、無選択ですので、申込に告知書はありません。現在病気治療中の方でも入れます。但し、現在病院で入院中や職業リスクの高い人、保険を利用してマネーロンダリングする疑いのある方は謝絶の可能性はあるでしょう。生保プロの方はここまで聞いて、どこの保険会社のどの商品を用いて、どう設計したらこうなるのか、とすぐ頭に浮かぶはずです。

　但し、誰でもこのリターンがだせるわけではありません。基本的に個人が個人年金保険に加入する相応しい年代としては20代～せいぜい40台前半がぎりぎりですので、その年代層ということになります。保険会社になるべく運用期間を長くとれるような条件にしないといけません。

　また、長い期間お金を保険会社に保険料として貸す訳ですから、その会社の健全度（支払余力）を、毎年公表されるソルベンシーマージン比率や格付け等で確認するのは基本中のキと言えます。

　勿論、設立してまだ数年しかたってないような、まだ保険金支払い実績が少なく、保険金支払いリスクが低い保険会社は検討外です。当然、ソルベンシーマージン比率が高い保険会社でなければ、5年毎の利差配当も絵に描いた餅になりかねません。

　保険料は払う必要ありますが、払った保険料全額かそれ以上が、ある時期に戻る保険があります。

　例えば、一時払い終身医療保険という商品を数社の保険会社がリリースしています。保険料は加入時に一括で支払います。保障内容としては、入院・手術給付金（初日入院から給付。手術は公的医療保険連動）と交通費・宿泊費付き先進医療を保障しているものが一社あり、ここが保障内容としてはベストでしょう。

　この保険は、死亡時に支払った保険料全額が、死亡保険金として死亡保険金受取人に返還されます。それまでの間は終身の医療保障がついており、この医療保障は結局、ただで加入していたことになります。

　また、収入保障保険のなかには、次のような設計ができる商品もあります。例えば、37歳男性が公的遺族年金の上乗せに民間の収入保障保険を検討したとします。保険金額は月あたり13万円、保険期間を80歳までとしましょう。そうすると保険金額が最大の初年度保険金額は67,080,000円（一括受取で47,781,773円）となります。そして、払込期間を55歳までとしますので、この方が18年間に支払う保険料の合計は4,739,436円ですが、払込終了後に解約した場合、解約返戻金は4,815,720円となり、101.6%の解約返戻率となり、それを学資や住宅ローンの繰り上げ返済にでも使えばいいでしょう。

　結局、加入初年度約6700万～55歳解約時の保険金額約4000万円の遺族収入保障は、ただで加入していたことになります。解約するまでの期間は大きな保障を得られ、もし万が一のときは被保険者80歳まで保障が続くことになります。但し、この保険は非喫煙者で健康優良体でないと、このパーフォーマンスはだせません。生保プロの方はここまで聞いて、どこの保険会社のどの商品を用いて、どう設計したらこうなるのか、とすぐ頭に浮かぶはずです。

　「保険料払込免除特則」というものが付加できる、または主契約に自動セットされている保険がそうです。例えば、この6月に販売停止になったがん保険ですが、強力な保険料払込免除特則がついており、それが人気の一つでもありました。

　これは私が実際に設計した例ですが、昨年7月に70歳男性のがん保障の見直しをしました。がんと診断された場合（上皮内がん含む）に初回300万円の診断給付金、2年毎の2回目以降のがん診断（初発がんの治療継続含む）で100万の診断給付金がでるようにし、これに先進医療（通算限度1500万円）をつけました。保険料は年189,960円でした。

　この方が今年の5月にがんが見つかり、保険金給付となり、300万円のがん診断給付金がこの8月に支払われました。しかもこの保険、がんと診断されるか（上皮内癌含む）、保険会社所定の障害状態になった場合に以降の保険料支払が免除され、保障は終身続きます。

　この方の場合、加入して1年もたっていないため、数か月分の保険料が返還され、かつ今後は保険料が払込免除になった上で保障は終身続きます。また、業界トップレベルの医療情報会社のセカンド・オピニオン等の有料サービスを今後も無料で使えます。

　ちなみに、この保険を先進医療を外したうえで同じ300万の診断給付金の保障内容で、73歳女性（この方の奥様）が加入しましたが、保険料は年75,520円となり、息子さん（42歳）が加入して55,220円、娘さん（37歳）が加入して33,520円となりました。

　つまり、総じて女性の保険料を安く設定していた保険だった訳ですね。この保険以外にもいろいろな保険に「保険料払込免除特則」－ 生保プロの間では「P免」（Pは英語の「Premium＝保険料」の頭文字）と呼ばれるものがあったりします。もちろん、そのP免の条件は保険商品によりけりで異なります。

　ほぼ確実に支払った保険料以上が保険金として戻ってきます（一部の円建て養老保険除く）。なぜ「ほぼ確実」という表現を使ったかと言うと、年とって加入した場合、「保険料合計＞保険金合計」の可能性があるのと、掛け金を集めた胴元である保険会社がつぶれた場合、生命保険契約者保護機構があったとしても、約束された金額が全額支払われなくなる可能性（つまり一部減額等の契約変更の可能性）も否定できないからです。

　ですので、特に保険期間が長期となる終身死亡保険や個人年金保険はその商品性以上に保険会社の健全性をソルベンシーマージン比率や格付け等でチェックして加入する必要があるでしょう。

　また当選確率の低い保険は、保険期間の終期が60や65歳ぐらいで設定されている定期付き終身保険の定期保険部分や収入保障保険、定期保険、等がそれに値するでしょう。日本人が60歳までに死亡する確率はどうかと言うと、厚生労働省が発表している簡易生命表の死亡率から鑑みても、60歳までの男性の死亡率は約10%程度、実際は保険会社に加入できる人は告知書で逆選択されているため、保険契約の被保険者60歳までの死亡率は平均約3%ぐらいに落ちるとも言われています（保険会社、商品により実際の数値は異なるでしょう）。

　つまり、60歳までの死亡保険金の支払いは、加入者の3%程度と言われている所以です。しかし、「確率は低くとも、自分がそれに該当した場合に、遺族（配偶者や子供）に与える経済的損失が高い」ため、現役所得を得ている60歳までは、世帯の主たる生計者が万が一の場合の遺族保障は重要となります。しかし、使う確率が低く、掛け捨てになる可能性が高い保険ならば、保険料は安いにこしたことありません。ですからそういう商品を選べば良いだけです。

　逆を言えば、独身で自分が死んでも経済的に困る遺族がいない方は、自分の葬式代以上の終身死亡保険はいらないということになります（勿論、無縁仏で最終的に自治体に埋葬してもらえばいいという人は死亡保険すら不要でしょう）。

　例えば、保険の場合、被保険者は人間でなければなりませんが、契約者は人間でなくても構わない保険があります。つまり、「法人」が契約者の保険であり、この分野は業界では「法人保険」として、個人が契約者になる「個人保険」と分けて考えています。法人は、社長や役員の退職金準備や利益の繰り延べ、税の軽減含めた税金対策等でも、生命保険を幅広く活用しています。

　医療保険を例にとりましょう。例えば、法人が契約者で、被保険者がその法人の社長とし、医療保険に短期払いで加入したとします。保険料は全額法人が支払う訳ですが、支払保険料は全額損金で経費化できます。保険料支払いが終了した時点で、契約者を法人から個人（＝被保険者）に名義変更します。医療保険は、通常解約返戻金がないか、あってもごくわずかですので、法人から個人へ名義変更した時点で只か、安価で個人が買い取るかたちとなります。

　医療保険は終身保障ですので、契約者の名義変更後、このまま個人で保険契約を継続します（勿論、支払いは終了してます）。医療保険のなかには解約返戻金がゼロの終身死亡保障を付けられる医療保険もありますので、法人⇒個人へ只で買い取れる終身保障は、医療やがん保障ばかりではないということにもなります。但し、法人保険の場合、そのスキームが可能か否かは、そのときどきの国税庁の判断次第で変わってきます。

　めったにない例ですが、やはり人間がつくるもの、ミスがある場合があります。保険は保険会社に「アクチャリー」という職種の方々がいて、高等数学理論や確率、統計学など数理的な手法を駆使して、生命保険や損害保険の商品開発をしています。その商品に対して、代理店登録している募集人にはオフラインもしくはオンラインの保険設計ツールが渡され、保険募集人が顧客のニーズに合わせて、各保険商品のカスタマイズができるようになっています。この保険設計ツールにバグがあったことがありました。

　最新の医療保険で、終身と定期の二つが商品化されており、定期は10年単位の更新型定期か、1年毎に保険期間を設定できるタイプがありました。例えば、保険期間10年の定期（10年後に更新可能）と、23年定期（23年後に更新可能）を比べたら、後者のほうが保険期間が長い分、保険料が高くなるはずです。それが設計ツールのプログラム・バグのため、保険期間が10年以上でも、保険料が10年定期の保険料と同一だったというケースです。

　例えば32歳女性で、保険期間49年の定期で1万円の入院給付金、女性疾病5千円上乗せ、入院・放射線手術10万、外来手術5万、がん診断100万（上皮内が含む。複数回給付）、抗がん剤特約（月10万）、乳がんによる乳房再建術で100万円（片胸）、就業不能保障100万円、先進医療保障通算1000万の内容で、保険料は月7609円。これが10年定期と同じ保険料だったんですね。

　保険会社もすぐにプログラム修正をしたので、たった一か月間しか加入可能期間ありませんでしたが、この設計で加入できた方はものすごくラッキーだったと思います。お宝どころ以上の保険となったでしょう。実は私自身が加入している医療保険はコレです。

　国民年金保険です。国の制度ですが基本的にこれは生命保険の一種です。加入条件は必要な期間、保険料を払うことのみ、告知はない無選択ですので、病気をしてようが、先天的な障害があっても、入院してても加入できます。また、怪我や病気で一定の条件になれば障害年金を請求でき、加入者が死んで遺族がいれば遺族の生活保障に遺族年金を請求でき、仮に長く生き続けたとしたら、ある年齢から老齢年金を終身受け取ることが可能です。

　実はこういった保険商品は民間保険会社では存在していません。一つの商品で生老死＋就業不能までカバーするものはなく、かつ無選択で最低加入期間が25年間とそう長期でもない保険商品は、民間保険会社から見た場合、画期的な保険商品ということになります。

　ご存じの通り、日本の年金制度は積立方式ではなく賦課方式を採用しており、本来は生命保険や共済同様「助け合い」の制度です。制度を維持するためには、国民年金保険料だけでは制度運用を賄いきれず、現在は社会関連保障費（つまり公費）を半分投入しており、今年消費税率が8%になったことで、国民年金の国庫負担分二分の一が恒久化されました。制度を維持するためには今後も加入・受給条件（最低加入期間や年金保険料、年金開始年齢や年金額、等）は変更されていくでしょう。

　尚、年金の受給資格期間を現在の25年から10年に短縮するのは、消費税率が10%になることを条件に、平成27年の10月1日となります。年金財政の半分は既に年金保険料収入だけでは賄いきれず、他の税収からの公費投入している訳ですから、現在国民年金保険料納付率は60%（25～29歳は49.5%）ですが、未納者でも実際は半分は他の税収から広く薄く税金を取られているということです。

　以上、真夏のミステリー・生命保険編は終わりです。具体的な保険会社や商品等については、ご自分の保険担当者である生保プロ（生命保険募集人のこと）の方々に聞いてください（損保プロでは分からない内容あります）。逆に上記を知らないようであれば、勉強不足な担当者ということです。

「保険会社は儲かりすぎ」は正しいか？

　最後に。保険をいらない人は確かに存在します。それは保険なんか頼りにする必要のない大富豪の方々です。どんなリスクでも自分で所有して処理できるからです。でも一般庶民は違います。

　ここまでの記事で保険不要論者の方は怒り心頭かもしれません。ですので、私ががっかりするぐらの鉄壁の反論記事を是非書いてください。楽しみにしてます。

　それとたまに、「保険会社は儲かりすぎだ」、「社員の給料は高すぎだ」という記事も見受けます。これも消費者がその商品を支持している裏返しです。「営業マンが消費者を騙したからだ」と書いてある記事もありますが、今のところ日本の保険会社で消費者を騙して保険加入させている会社はないでしょうし、保険業法や保険法に則って保険募集や保険仲買している限り、契約者や被保険者を騙して契約させることは不可能です。契約者や被保険者の同意なくして契約は成立しません。

　保険会社が儲かっていようが、社員の給料がいくらであろうが、その商品やサービスが支払コストに見合うものであるならば、消費者は買うでしょうし、そうでなければその会社が消費者の支持を得られなかったため潰れるだけのことです。それを契約当事者でもない、業界プロでもない評論家がとやかく言う筋合いではありません。

　某米国IT企業のスマホやタブレットを嬉々として購入して、あの会社は儲かりすぎだ、社員の給料は高すぎだ、それよりも商品価格を下げろと言っているのと同じことです。日本でも某自動車メーカーの社長が何億円も給料をもらっているではありませんか。社会によいものを開発して世に送り出している会社や社員がそれに報いる報酬を得ても不思議でないのが、我々が住んでいる資本主義世界なのですからね。保険だって民間会社だから基本は同じことです。

　7～8月は毎年未稼働月ですので、今回集中して記事を書きました。お付き合い頂き有難うございます。次回記事は10月以降、最新の医療保険の総まとめの予定です。（執筆者：伊藤 克己）