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[PR] プレス発表 投資信託「絶対収益追求型ポートフォリオ」

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[PR] プレス発表 投資信託「絶対収益追求型ポートフォリオ」

投資顧問会社IFA JAPAN(R)では、このほど、国内公募投信を用いた「ポートフォリオ・マネジメント・サービス(R)」に、新たに「絶対収益追求型(アブソリュートリターン)ポートフォリオ」を構築し、5月25日にプレスリリースを行いました。

リキッド・オルタナティブ・ファンドの採用

今回の「ポートフォリオ」で採用しているファンドは、最近特に注目されている「リキッド・オルタナティブ・ファンド」です。

「リキッド・オルタナティブ・ファンド」という言葉は、あまり聞きなれないかもしれませんが、「ヘッジファンド型の投資信託」のことを指しています。

“オルタナティブ”とは、いわゆるヘッジファンドなどの総称として使われる言葉ですが、ここでいう“リキッド”とは「毎日取引できる流動性」を表しています。

ヘッジファンドが、投信タイプとなることによって、その特徴が大きく変わることになります。

つまり、

・最低投資額が引きさがる
・基本的に毎日売買できる(流動性の確保)
・コストが通常のヘッジファンドに比べ低い

などです。

投資信託のような特徴を持ちながら、ヘッジファンド手法で運用できることから、この「リキッド・オルタナティブ・ファンド」が、最近注目を浴びています。

アメリカではこの「リキッド・オルタナティブ・ファンド」が、2014年7月末時点で481本にも上り、この5年間で運用残高は、4.4倍の3064億ドル(約37兆円)にまで達しました。ヘッジファンドの主要顧客である年金基金などの機関投資家が、ヘッジファンドから同タイプのファンドに乗り換えていることが、残高拡大の主要因といえます。

一方、日本においても、ヘッジ手法を用いた投資信託は、徐々に数を増やしてきています。現在、国内において、外国籍の私募ヘッジファンドを用いた「ポートフォリオ運用」を行うことはできません。ただ、公募投信として、「リキッド・オルタナティブ・ファンド」が登場したことにより、国内においても、「オルタナティブ・ポートフォリオ」での運用が可能となりました。

「絶対収益追求型ポートフォリオ」の特徴

「絶対収益追求型ポートフォリオ」は、IFA JAPAN(R)のメインサービスである「ポートフォリオ・マネジメント・サービス(R)」の投資信託運用モデルの“一つ”です。

特に最近の乱高下しやすい株式市場などの影響を極力排して、“銀行預金+αの利回り”を安定的に享受したいという投資家のニーズに応えて設計された「ポートフォリオ」と言えます。

NISAなどの制度も追い風となって、最近、国内公募追加型投資信託の中にも、“リスクコントロール”に配慮されたバランス型ファンドのラインナップが増えてきました。

ただ、ファンド自体は、それぞれの特性(戦略)があるため、すべての市場変化に対応できるわけではありません。

そこで、それらのファンドの特性を活かし、“値動きの異なる運用戦略”を組み合わせることで、より効率的なリスク調整後リターンの獲得を目指して構築したのが、「絶対収益追求型ポートフォリオ」です。

当ポートフォリオは、約5000本におよぶ追加型投資信託のなかから、年金運用などで良好な実績を残す運用戦略を厳選し、“トレンドフォロー型”、“レラティブバリュー型”、“リスクバジェット型”、“フロアコントロール型”の4つの戦略のファンドを採用しました。

また、各ファンドの運用戦略における主な投資対象は、株式や債券だけではなく、ETFやインデックスファンド、先物取引など、流動性にも配慮されており、相対的に低い運用コストであることも大きなメリットと言えます。

当ポートフォリオの期待リターン(コスト控除後)は、“短期金利+年率3~4%程度”を目指しています。また、想定されるリスクレベル(標準偏差)は、年率7%程度です。

実際の成績は、2012年10月から2015年4月で、“年率リターン8.44%”“標準偏差3.19%”となっており、シャープレシオ(投資効率)“2.64”と、好調な成績を残しています。

なお、プレス記事については、以下をご覧ください↓
http://www.atpress.ne.jp/view/62072

《荒川 雄一》
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荒川 雄一

荒川 雄一

IFA JAPAN®株式会社 代表取締役社長兼CEO 国際フィナンシャルコンサルタント 投資顧問会社 IFA JAPAN®株式会社ほかリンクスグループ3社の代表を務める。中小企業診断士、日本FP協会認定CFP®。現在、金融機関に影響を受けない独立系ファイナンシャルアドバイザー(IFA)として、国内外の金融商品を用いた「海外分散投資」や「モデルポートフォリオ運用」を専門としている。中でも、海外ファンドを用いた「ポートフォリオ・マネジメント・サービス(PMS)®」の評価は高い。また、投資教育にも力を入れており、国立高知大学非常勤講師など、講演回数700回以上。日本経済新聞ほか、各マネー誌など執筆多数。 寄稿者にメッセージを送る

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