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緊急特番!Facebookという企業の株の史上稀な3つのインパクト

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  本来なら前回の続きを書くところですが、本日は特別にインパクトのある日なので、急遽別の記事を書こうと思います。今、巷を賑わせているあの銘柄!Facebookについてです!

  Facebook株によって損失が出てしまった場合は、私は何の責任もとれないということはご了承ください。

  Facebook株の株価はこれから上がるのか!?買いなのか!?買うべきなのか!?・・・その答えは私には分かりません。非常に肩透かしな回答ですが、正直、今後株価が上がるか下がるかなんて、私は預言者ではないので全くわかりません。

  では、なぜこうしてコラムを書いているかというとFacebookは史上まれにみるインパクトを持っている企業だからです。そのインパクトをいくつか挙げていきます。

  1.膨大な数の個人情報
  
FacebookはSNSの中でも稀に見るアカウント数の多さです。その数全世界で9億以上。9億ですよ!?9億!日本の人口の7倍以上です。これは何を意味するかというと歴史上かつて、これほど膨大な個人情報を収集できている機関は存在しないのです。国家レベルで実現できていない数字です。当然、中国やインドなどの人口を合わせると9億以上の人口はあるのでしょうが、その個人情報までは把握しきれていないのが現状ではないでしょうか。

  しかし、Facebookはアカウントそれぞれの氏名、メールアドレス、写真等の個人情報を把握し、それが9億人以上あるとなると、人類が経験したことのない数字を掌握していることになります。さらに、これは私の予想でしかないのですが、iPhoneやスマホにFacebookのアプリをインストールしたその瞬間に、どこにだれがいるのか、サッガーバーグ氏は手に取るようにわかると思います。

  もし、私がザッカーバーグ氏だったら、そのくらいのことはしちゃうし、現にそのくらいの技術力なら少し前に「彼ログ」で実現できてしまうと実証してしまいましたし。
色々書きましたが、地球上誰もできえなかったことをFacebookはしているということです。

  2.Facebookの可能性
  アメリカではすでに「Facebookマネー」というものが導入されているそうです。これはFacebookで使える電子マネーのことで、ゲームアプリのアイテム購入に使うことができるそうです。・・・ということは、遅かれ早かれ現実のお金とFacebookマネーの境界線が曖昧になるだろうな、ということが見えてきます。これも私の予想でしかないのですが、Facebookショッピングモールなるものができ、そこでAmazonのように服や装飾品や食料などを購入できることになるでしょう。

  さらに、広告収入の支払い形態はFacebookマネーによるものになり、Facebookページの進化系が有料サービスで誕生し、その支払いもFacebookマネーになる。まるで現実世界の不動産のような形でFacebookページが扱われるのではないかと予想できます。さらに、最近SoftbankとPaypalの関係で見ると明からですが、スマホでクレジットカードのデータを認識し、スマホ一台で電子マネー化できてしまう時代がやってこようとしています。そこにFacebookマネーを関連付けたら・・・、どっちが現実のお金でどっちがFacebookマネーなのか分からなくなりそうだな、と思えてきます。

  3. 市場から調達する資金の膨大さ
  市場から調達する資金が184億ドル!・・・といってもピンとこないですが、2004年グーグルが上場したときの10倍と言えば、イメージつきやすいでしょうか?簡単に言うとグーグル以上のインパクトが市場にもたらされているということです。 もっと簡単に言うと今後8年以内に同じ規模のインパクトのある企業が上場する機会は見られないだろうな、というのが私の見解です。

  以上のことから、今回のFacebook上場というニュースは人類史上稀に見る、というか今まで経験したことのない衝撃が市場を駆け巡ることでしょう。こういった背景があるということを熟知して、Facebook株を買うか買わないか、あなたの決断をしてみてください。

  え・・・?私は買ったか?
  それはヒ・ミ・ツです(笑)

《青木 玄》
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青木 玄

青木 玄

SOCIAL FINANCE 代表 1981年9月16日、東京生まれ。幼少期から大学卒業まで東京に暮らしていたが、結婚を機に神奈川県に在住。2児に恵まれる。 普段はごく普通のサラリーマンをしている傍ら、平日の夜と休日は投資家としての一面を持つ。投資家としてスタートした当初は失敗につぐ失敗で、ほとんど利益は出ていなかったが、何が失敗の原因だったかを追究し、ある一定以上の成果を確保している。 現在では、セミナー形式で参加者に対し、知識のみならず成果にこだわり、「誰もが平等にお金にまつわる知識や戦略を学ぶ事ができ、かつそれらを使いこなす事ができるようになる」場を提供している。 寄稿者にメッセージを送る

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