福祉用具を買うときは急に身体能力が低下してしまい、大変な状況に陥ったときですよね。
急すぎてどうしていいのかわからず、ドラックストアなどに駆け込み購入してしまいます。
しかし、福祉用具と買う時、前にちょっと知っておくと後で「損した～」と思わずにすみますので、お知らせさせていただきたいと思います。
目次
「損した」と思うことってよくあるようです
介護保険のサービスにある「特定福祉用具販売」（福祉用具の購入費の支給限度基準額は同一年度10万円、支給は同一年度で一種目一回に限る（地町村によっては上乗せあり）という項目について知った人から、「損した～」と聞くことがあります。
それは
というような話です。
確かに、介護保険サービスでは、1割または2割で購入することができます。
制度を知っていれば、購入費負担はかなり違っていたことでしょう。
また、「こんなに種類があるの？ お店では選べなくて…」なんてことも良くききます。
福祉用具の専門事業所が介護保険で利用できる対象商品をたくさん紹介してくれます。
福祉用具購入で「介護保険」が使えるってどういうこと？
指定居宅サービスに該当する特定福祉用具販売事業は、要介護状態、または要支援状態になったときでも、利用者が可能な限り自宅で自立した日常生活を営むことができるようになっています。
利用者の心身の状態、希望及び環境を踏まえた適切な福祉用具の選定の援助取り付け調整等を行い販売する事業となっています。
これは、簡単に言い換えると福祉用具を購入することで自宅において困難にしていた部分を解決し、自立した日常生活が送れるように利用するものです。
実際には、介護保険の申請を行い、要支援1～要介護5までの認定を受けている人について利用ができる制度です。
認定を受けるには申請してからおおよそ30日間かかります。
今すぐにほしいということであれば、地域の包括支援センターに相談すると、対応してくれますよ。
介護保険で購入できる対象商品とは
排泄関連用具「代表的なものとしてはポータブルトイレ・特殊尿器」です。
しかし、むやみに購入することで、歩行能力の低下を招いてしまったりする場合がありますので、トイレでの排泄が可能であれば、トイレの改良を検討する必要もあるかもしれませんね。
膝が痛い人や下肢の筋力低下により立ち据わりが困難な場合は手すりを利用することや、歩行便座の購入なども必要かと思います。
入浴関連用具の代表的なものとしては、「シャワーチェアー」や「手すり」、「浴槽台」などです。
シャワーチェアーは背もたれ有無、手すり有無、高さ調整有無など身体状況に合わせた物の購入が必要です。
身体状況にあわせ、福祉用具事業所の人やケアマネージャーさんと相談し身体にあったものを選定してきましょう。
まずは介護保険の申請です
福祉用具と購入するときに知っておくと損しないこととしては、まず「介護費用を何とか抑えたい。」と考えるのであれば、介護保険の申請をしていきましょう。
福祉用具購入品であれば、体にさわるもの限定ではありますが、所得により1割または2割で購入することができます。
2万円の商品が2,000円弱で購入できるということになります。
購入できないものであれば介護保険サービスにてレンタルすることもできます。
どうしてもレンタルでもお金が払えないということであれば、無料で貸し出しているボランティアセンターの様なところもあるかもしれませんので、あきらめずに探してもらいましょう。
さいごに
なかなか素人では知ることができない情報もありますので、まずは地域の相談窓口、市役所や区役所、町役場、または高齢者の相談窓口「包括支援センター」などへ相談するのが一番です
後々「知らなかった…」、「損した～」と思う気持ちを回避してくれるはずです。（執筆者：佐々木 政子）
