「葬儀プランの見直し」で、数十万円の費用を節約しよう»マネーの達人

「葬儀プランの見直し」で、数十万円の費用を節約しよう

葬儀にかかる費用は、葬儀の種類や形式、規模などによって大きく異なります。

いざというときに葬儀費用に関する知識がまったくないと、大きなマイナスになることもありますので、事前にどんな葬儀をしたいのかを考え、葬儀社と納得のいくまでよく話し合ってから詳細を決める必要があります。

そこで今回は、葬儀にかかる費用の目安と葬儀費用を抑える方法について紹介していきます。

葬儀にかかる費用は、葬儀の種類や形式、規模などによって大きく異なる


葬儀にはどんな種類があるの?

宗教による形式には仏式・神式・キリスト教式がありますが、日本では約9割が「仏式」です。

日本の代表的な葬儀の「仏式葬式」では、故人の極楽住生を願い、故人が仏弟子となることを遺族や親戚、親しい友人などが仏様にお願いしてお見送りする儀式です。

また、告別式は故人にゆかりのある人が、最後にお別れを告げる儀式です。

一般的な葬儀の種類は次のようなものがあり、主に葬儀の規模等によって選ばれています。

葬儀の種類


密葬(身内だけで行う葬儀)

家族葬(個人と親しかった親族や友人で行う葬儀)

直葬(葬儀を行わず、近親者や友人など限られた方が火葬場で故人とお別れをする)

音楽葬(生演奏を行ったり、故人の家族の思い出の曲などを流したりする)

自由葬(読経や説教などを行わない自由な形式と式次第で故人とのお別れをする)

お別れの会・偲ぶ会(無宗教の場合は故人と関わりのある人々を招いて故人を偲ぶ会をする)

葬儀は葬儀社を探し、打ち合わせ、納棺、通夜、告別式の流れ



葬儀までの基本的な流れ

1. 信頼できる葬儀社を探す

2. 葬儀の打ち合わせ

3. 納棺

4. 通夜

5. 葬儀・告別式


葬儀にかかる費用の総額はいくら?

一般財団法人日本消費者協会が2014年に発表した第10回葬儀についてのアンケート調査では、葬儀費用の平均は約190万円というデータが出ています。

しかし、首都圏を中心に冠婚葬祭業を展開する「くらしの友」のインターネット調査では約250万円と大きな差が出ています。

実際は、葬儀を行う式場の規模や形式、喪主の要望や火葬場の規模などにより大きく変動し、地域による差も大きく関係していますので、あくまでも目安に過ぎません。


葬儀費用を抑える方法とは?

臨終直後は時間にも精神的にも余裕がなく、不安定な状況で葬儀社を選ぶのは大変です。

最近では、生前に見積もりが取れたり様々なイベントを開催している葬儀社も多いので、いくつか足を運んで見積りを取るようにしてください。

葬儀費用は、一式セットにした価格が提示されていることがほとんどですが、葬儀費用を抑えるポイントは「葬儀プランを見直す」ことにあります。

葬儀費用の内訳と相場


仏式葬儀を例として、葬儀費用の内訳と相場は、

式場利用料(10万~80万円)

・通夜・告別式の料理や飲み物代など会食接待費(25万~70万円)

・お坊さんへの謝礼や車代など(30万~100万円)

となります。

葬儀費用の内訳は、式場利用料、会食接待費、車代、お布施など


祭壇のように幅広く料金設定されているものは最後に選ぶことがポイントです。

葬儀プランを見直すことで数十万円は費用を抑えることができます

ただし、大幅に費用を抑えたいという場合は、費用相場が30万円~100万円前後となっている「家族葬」を検討してみることをお勧めします。

さらに、故人が国民健康保険に加入していれば、国から補助金を受け取れる葬祭費給付金制度によって3万~5万円(東京23区は一律7万円)が給付されますので、忘れずに申請するようにしてください。(執筆者:冨田 健二)

関連記事:葬儀にかかった費用の一部を支給してくれる「葬祭費給付金制度」 申請方法と必要な手続き

この記事を書いた人

冨田 健二 冨田 健二»筆者の記事一覧

フリーライターとして働く主夫です。葬儀、車、不動産、法律、税金関係など、幅広いジャンルで記事の執筆を行っています。現在は専業ライターとしての仕事と子どもの育児を両立しながら日々奮闘しています。そんな中でもずっと変えないポリシーは、「子育て費と家族旅行費は惜しまない」ことです。無理なく楽しみながら貯金をする!をモットーに、ムダを省いて工夫して節約するおもしろさを日々追及しています。
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