両親や祖父母には、できれば元気に長生きしてほしい…。
そう思いますよね。
けれど、人はいつか死ぬものです。
そんな時に必ずかかってくるお金が、故人を火葬するお金です。
日本では、死後24時間以内は火葬してはならないと法律で定められています。
一方、死後7日以内に死亡届を提出しなければなりません。死亡届が受理されると、火葬許可証が発行されます。
火葬だけ行うことを「直葬」と言いますが、直葬だから無料、というわけではありません。
ましてや、通夜、告別式、葬儀、各種法要を行うとしたらどれくらいお金がかかるのでしょうか？
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病院からの業者を断っても構わない
長年の闘病の末、亡くなるにしても、突発的な病気で亡くなるにしても、だいたいの方は最期を病院のベッドの上で迎えます。
そして最期を迎えたら、病院と提携している葬儀社が来てくれることがほとんどです。
気が動転して、そのままその葬儀社に任せてしまいがちですが、実は割高な葬儀社であることも多いです。
誰かが亡くなりそうなときに葬儀のことを考えるのは辛い作業ですが、いざという時に慌てないために、いくつかの業者から見積もりを取っておくと良いです。
どれくらいの規模にするかを考えておく
故人が生前「派手にやって欲しい」とか「身内だけで静かにお願い」といった希望を言っていれば、それを叶えてあげるのも供養の形だと私は思います。
そして、それぞれのプランを行った場合、どれくらい金額がかかるかもチェックしておく必要があります。
宗派によっては、戒名にお布施の額によるランクがあったりもするので、そのあたりの話し合いも重要です。
お世話になっているお寺などがあれば事前に相談しておく
お世話になっているお寺があるおうちもあるかと思います。
そういった場合は、亡くなったあとの手続きと、それにかかる金額を聞いておくとスムーズです。
また、宗派によってはご遺体を直葬した場合、その宗派のお墓に入れないということが発生する場合があります。
直葬は一番お金のかからない弔い方ですが、そのあたりも確認しておく必要があります。
故人のお見送りも大切だけど…
もちろん、大切な人が亡くなったのであれば、そのお見送りは大切です。
しかし、生きている人間は、明日からも生活をしていかなければならないという現実があるのです。
もし、不幸にして稼ぎ手を失ったのなら、どうにかしてお金を作って生活していかなければなりません。
夫婦2人での年金で生活する予定だったのに片方が亡くなった場合、老後の計画が崩れるかもしれません。
迷ったら、生きている人間にかけるお金を優先するべきです。（執筆者：上坂 亮子）
