【読者の質問に回答】「三大疾病保障付団信」に加入したら、「生命保険」や「医療保険」の見直しはどうすべき?

「マネーの達人」編集部へのご相談について、僭越ながら回答させていただきます。

ご相談内容

「三大疾病保障付団信に加入することで、不要となる民間保険(医療保険や生命保険)を詳しく知りたいです。年齢的なことも含め情報がなく困っています。」

団信(団体信用生命保険)加入と同時に保険見直しをしなければならない

うん、すばらしい。

この相談者様はすばらしいですよ。

だって、団信(団体信用生命保険)加入と同時に保険見直しをしなければならないことを知っておられますから。

これうっかりお忘れになる方も多いのですが、団信加入による保険見直しによって固定支出を大きく削ることができます。

そしてご明察の通り、その保険とは生命保険医療保険の2種類なのです。

それでは順に、解説いたしましょう。

生命保険契約は減らせる!

生命保険契約は減らせる!

この記事では、団信加入に伴う保険見直しを生命保険と医療保険に分けて考えます。

まずは生命保険。

「被保険者が亡くなれば、または高度障害状態になればウン千万円」というのが基本の保険ですね。

マイホームを購入して団信に加入したなら、この保険契約は減らせますよ。

なぜなら、団信と完全に役割が重なるからです。

だって団信も「亡くなればウン千万円の住宅ローン残債が0円になる」なのですから。

そもそも生命保険に加入する際には、一家の稼ぎ手である方に万が一のことがあったときに、遺された家族に必要な生活費(必要保障額)を算出したはずです。

そしてその必要保障額の中には住居費、すなわち賃貸住宅に生涯支払い続ける家賃が計上されていたはずなのです。

その保障が、今回の住宅購入並びに団信加入によって必要なくなったということです。

勇気を出して生命保険契約は解約または減額しましょう。

ただし、それでも万が一の際に、遺族に生活費が必要だという状況は変わらないはずです。

ですから、それまでの保障額から住居費の分だけをマイナスし、それ以外の生活費で遺族年金だけではカバーできない部分の契約は残すようにしましょう。

間違っちゃいけないのは、マイナスする住居費を新旧どちらの住居費で計算するかです。

3,000万円のローンを組んだからといって、生命保険契約を3,000万円分減額してはいけません。

だって多くの方が、マイホームを購入するときには賃貸時代よりも背伸びをした住宅を選びますから。

あくまでも、賃貸時代に算出した住居費をマイナスしましょう。

おそらく、家賃に12か月を乗じて年間住居費を出し、それをさらに転居を想定しつつ余命が尽きるまで乗じたはずです。

医療保険契約の解約は適当ではない

医療保険契約の解約は適当ではない

一方、団信に加入したからといって、医療保険も解約してしまうのはいかがなものかと私は思います。

なぜなら前述のように、団信は「亡くなるか高度障害状態になれば」が保険金支払いの条件でした。

医療保険がカバーしている「手術をしたら」、「入院をしたら」、「通院をしたら」などは、団信の守備範囲外なのです。

もし医療保険契約がないままに、病気やけがなどで手術そして入院となってしまうと、働けないので収入は得られないにもかかわらず、ローン返済は継続するという事態になってしまいます。

(会社員と公務員には傷病手当金があり、収入の約3分の2が支給されますが。)

それは困りますよね。

もちろん、それに耐えられる十分な貯蓄があるのなら、医療保険は不要なのですが、住宅購入時には「なるべく頭金を多く」と貯蓄残高は最低限になっている方が多いのではないでしょうか。

ですから、もし賃貸時代の家賃よりも住宅ローンの毎月返済額が高いのであれば、また賃貸時代に医療保険に加入していなかったなら、医療保険に関しては新たな契約(増額)を考えても良いくらいなのです。

三大疾病保障付団信だからといって、三大疾病保険を解約するのも怖い

三大疾病保障付団信だからといって、三大疾病保険を解約するのも怖い

保険商品の名前だけを聞くと、私の主張は奇異に思われるかもしれません。

しかし、三大疾病保障付団信に加入したからといって、三大疾病保険や医療保険の三大疾病特約を解約するのは考えものです。

なぜかというと、両者の保険金の支払われ方が異なるからです。

実際に三大疾病にかかったときにどんな保障が得られるのか、確認してみましょう。

まずは三大疾病保障付団信。

これは以後のローン支払いが0円になる、つまり以後の住居費(住宅ローン返済額)相当額が保障される保険です。

家計に与える恩恵は、長く続く毎月10万円前後の支出減になります。

ここが重要なのですが、団信からは現金収入は得られないのです。

続いて三大疾病保険。

これは診断されれば、即一時金として数十万~数百万円が受け取れたり、手術や放射線治療などの治療を受けるたびに数十万円が受け取れたり、入院や通院の日数に応じて数千円が受け取れたりするものです。

家計に与える恩恵は、タイムリーな数十万あるいは数百万円の収入増ということになります。

感覚的なものですが、表にしてみました。

ということで、三大疾病保険が必要だった人が、三大疾病保障付団信に加入したからといってそれを解約してしまうと、いざという時に急遽必要になった数十万円~百万円という支出に耐えられない可能性があります。

ですから私は、この場合の三大疾病保険の解約には十分な注意をお願いしたいです。(執筆者:徳田 仁美)

生命保険に迷ったときは…

この記事を書いた人

徳田 仁美 徳田 仁美(とくた ひとみ)»筆者の記事一覧 (137)

関西地方都市在住の30歳代主婦。某私立大学文学部卒。「良いものを長く使う」「不健康が最大の損失」「家族円満は無料で最大の幸福」を心がけて、主婦業を営む。夫の収入で家計を管理する、現在は2児の母。子だくさんでも成立する家計を模索。家計とは別に、結婚前の貯金を株式投資やFXなどで運用する。投資歴は8年程度。最近は新しい時代を作ってくれそうな企業に注目している。
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