新入社員1200人「働く」についてアンケートしたら…「老後はリタイヤをして悠々自適な生活」なんて考えていなかった

新入社員1,200人に聞きました

新入社員1200人に聞いた

先日、東証一部上場企業の新入社員向けに、老後の資産形成のための確定拠出年金に関するセミナーを実施しました。

そのセミナー後に老後の資産形成について、新入社員の意識調査の一環としてアンケートを実施したので、そのレポートを数回にわたりお届けします。

調査概要

・調査実施日:2018年4月
・有効回答数:1,214人
・実施方法:確定拠出年金のセミナー後にアンケート用紙を配布し、記入形式で実施
・協力企業様:22社
・実施会社:プルーデント・ジャパン 株式会社

将来に対して期待に胸を膨らませる新入社員は、老後について、また資産形成について、どのような意識を持っているのでしょうか。

その実態をアンケート結果をもとに、私なりの分析を交えながら数回にわたり紹介していきたいと思います。

もしかすると、あなたが新入社員であった当時では理解できない価値観を持っているかもしれません。

その辺りの違いなども楽しみながら読んでみてください。

「働きたい年齢」と「働かなければならない年齢」

「何歳まで働きたいと思いますか?

また、何歳まで働かなければならないと思いますか?」

この2つのアンケートについては、両者ともダントツで「65歳まで」と回答された方が多いことがわかります。

ひと昔前であれば、公的年金を受け取れる年齢が65歳以降であるにもかかわらず、働くのは「60歳まで」でよいと考えている方が多い傾向にありましたが、65歳まで働く必要があるという認識がかなり広まってきたと言えます。

実際、公的年金を受けとれる年齢と、働く必要があると考えている年齢にギャップがなくなりつつあることは、とても大切だと言えます。

あなたにとって、「老後」とは何歳から?

「老後は何歳からだと思いますか?」

「老後は60歳から」だと考えている人が男女ともに一番多い結果となりました。

男性においては、先ほど紹介した「働きたい年齢は?」という質問で、65歳までと回答している人が77%以上いることを考えると、

約半数かそれ以上の男性が、老後と感じる年齢に突入しても現役で働きたい

と考えていると推測できます。

高度経済成長期からこれまでの日本の流れは、若いうちにガムシャラに働き、できるだけ稼いで、老後はリタイヤをして悠々自適な生活を送ることが1つの夢でした。

しかし、最近では、稼ぎたいというモチベーション以外に、生きる目的や、やりがいをしっかりとキャリアに反映させながら働いている人も多く、これが老後であっても現役で活躍していたいという数値に表れたのかもしれません。

また、人生100年時代という言葉を耳にするようになり、100年単位で自身のマネープランも設計していかなければなりません。

そう考えると、老後であっても自分らしくキャリアを積み重ねながら、収入を確保していくことはかなり大切だと言えます。

日本経済の向上の鍵は「女性が働きやすい環境」を整えること

女性が活躍する社会づくり

女性においては、50~70歳まで働きたいと考えている方が約50%となっており、数年前に比べてかなり多くなっていることも注目すべきポイント

実際、最近では「寿退社」という言葉もあまり耳にしなくなり、仕事を通して自分らしく輝いていたい、活躍していたいと考える女性が多くなったことの表れだと考えられます。

その背景には、女性が活躍できる機会が増えていることや、産休に入った後も社会に復帰しやすい環境が徐々に整いはじめていることがあると考えられます。

社会からも、そして働く女性からも求められることは、高齢になっても、女性にとって働きやすい環境の整備です。

たとえば最近では、在宅勤務をしながら働ける会社が増えてきたものの、これらは大企業を中心としており、日本全体での定着は今後の課題と言えるのではないでしょうか。

人口減少の日本において、労働力を支える鍵の1つ、女性の活躍にあります

今いる人材を失わないため、65歳までを視野に入れて社員が様々な制度を活用していけるよう、提案し対応していくことになると思います。

制度はあっても、活用まではできていない。今はそんな現状ではないでしょうか。(執筆者:瀧川 茂一)

この記事を書いた人

瀧川 茂一 瀧川 茂一»筆者の記事一覧 (5) https://www.prudent.co.jp/

プルーデント・ジャパン株式会社 代表取締役社長
早稲田大学大学院ファイナンス研究科 修了
ファイナンス修士(専門職)MBA
システムエンジニアを経て、自身のライフイベントをきっかけに、確定拠出年金分野での教育専門会社である同社に入社。多くの運営管理機関からのアウトソース業務を請けつつ、事業主から直接「加入者目線の継続教育」の企画を依頼され、年間200件以上の「DC継続教育」プロデュースを手掛ける。
<保有資格>:企業年金管理士、DCコンシェルジェⓇ
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