新年度が始まり、1か月が経ちました。

気持ちも心機一転、今年こそは支出を減らし、貯蓄に励もうと意気込んでいる方もいらっしゃるかもしれません。

しかし間違った支出削減の方法をしてしまい、返って支出が増えてしまうこともあります。

そこで今回は支出の中でも「固定費」に焦点をあて、正しく削減し上手に貯蓄する方法をお伝えします。

固定費は1度削減できれば継続が可能

固定費は1度削減できれば長期間にわたり節約を継続可能

・ 家賃

・ 通信費

・ 保険

・ 定額サービス

などは、利用しなくても毎月支出していきます。

もし、これらの費用を正しく削減したら、長期で節約できるでしょう。

固定費の中でも、最近はやりの定額サービス(サブスクリプション)を利用されている方も多くいらっしゃいます。

たとえばあるサービスの金額が、月額1,500円と仮定しましょう。

・ 1年で、1万8,000円

・ 10年で、18万円

・ 20年で、36万円

となり、時間が経つほど支出金額が大きくなります

このような定額サービスは月額料金が数百円~数千円であるため、大きな支出と感じにくく、長い目で見ればとても大きな支出となります。

1度自分がどのような定額サービスを利用しているか確認し、不要なものは解約していきましょう。

優先順位の低いものから削減する

固定費は優先順位の低いものから削減する

固定費の削減を行う前に、必ず支出項目の優先順位をつけましょう。

その際、金額が高いものから削減するのではなく、「なくても困らないもの」から削減していくと楽に節約できます

そして「なくす」ではなく、「代わりになるものはないか」と代替案を考えるようにしましょう。

節約はとても精神的に負担がかかり、これまで利用してきモノやサービスを使わなくなると、大きなストレスとなります。

ストレスが溜まり、他の支出が増えてしまう可能性もあります。

必ず優先順位の低いもので、代わりになるものを見つけてから削減するようにしましょう。

見直すべき固定費3つ

見直すべき固定費3つ

それではここで、1度見直してほしい固定費3つを紹介していきます。

1. クレジットカードがおすすめ「公共料金」

毎月必ず支払わなければならない公共料金などは、なるべくクレジットカードでの支払にしましょう。

電気代やガス代、水道代、インターネット代などの通信費を削減するには限界があります

そのためこれらの支出を削減するのではなく、なるべくクレジットカードを利用し、ポイント獲得でお得になれる方法を検討しましょう。

最近は公共料金もクレジットカードで支払うことが可能で、カード会社によりポイント還元率は異なりますが、実質的に支出削減となります

たとえば以下の場合を考えてみましょう。

公共料金をクレジットカードで支払う効果

・ クレジットカードのポイント還元率:1%

・ 毎月の公共料金:1万円(電気代:4,000円、ガス代:3,000円、水道代:3,000円)

という条件だった場合、

・ 1か月のポイント還元:100ポイント

・ 1年のポイント還元:1,200ポイント

・ 10年のポイント還元:1万2,000ポイント

となります。

仮にこのカードが、1ポイント=1円でキャッシュバッグを受られたら、

・ 1か月で100円

・ 1年で1,200円

・ 10年で1万2,000円

を削減できます。

2. 見直す価値あり「加入中の各種保険」

見直しの価値あり「加入済の各種保険」

日本人の9割は何かしらの保険に加入しているといわれ、保険に入っておけば安心、と思う方も多いようです。

しかし、自分の加入中の保険の内容をよく理解しないまま加入している人もいます。

保険は住宅に次いで人生で2番目に高い買い物といわれます

たとえば、毎月の保険料が2万円と仮定しましょう。

・1年間の保険料:24万円

・10年間の保険料:240万円

・20年間の保険料:480万円

保険は1、2年という短期間で加入するのではなく、10年以上の長期で加入していくことが多いです。

これだけ大きな買い物をしている自覚を持ち、保険の内容を見直してみましょう。

なお保険を見直すポイントは以下の3つです。

(1) どんな時に

(2) いくら保障される

(3) いつまで

上記のポイントを踏まえ、本当に加入が必要なのか検討し、不要と思えば解約をしていきましょう。

3. 無理のない「投資費用」か確認しよう

最近の投資ブームもあり、「iDeCo」や「つみたてNISA」を始められている方も多いでしょう。

ところが投資でお金を増やしたい思いが先走り、リスクを理解していない方もいらっしゃいます。

iDeCoやつみたてNISAは、比較的リスクの低い投資信託で運用されるため、株式やFXに比べ損失するリスクは低いです。

しかし、どのような投資信託でも、元本割れを起こす可能性があります

投資とはいえ、毎月定額で支払うものであるため、固定費と言えます。

日々の家計が厳しい状態で続けても、いずれそれらを崩す可能性もあるため、無理のない資産運用を心掛けましょう。(執筆者:FP2級、日商簿記2級 福森 俊希)