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コロナ禍で注目の直葬 葬儀費用の節約にもなる5つのメリットと4つのデメリット

シニア 葬儀
コロナ禍で注目の直葬 葬儀費用の節約にもなる5つのメリットと4つのデメリット

新型コロナウイルス以降、葬儀をどのような形で行うか検討するなかで、直葬に注目する家庭が増えています。

実際に利用者も増加傾向にあり、コロナ禍で需要が高まっている葬儀形態です。

ところが、直葬の魅力や、どのような点に注意しておくべきか、具体的に理解している人が少なくありません。

そこでこの記事では、直葬のメリットとデメリットをそれぞれ詳しく紹介します。

コロナ禍で注目の直葬

直葬の5つのメリット

直葬のメリットは以下の5つです。

(1) 葬儀費用を節約することができる

(2) 葬儀の手続きを簡単に済ませられる

(3) 葬儀時間が短いので負担を軽減できる

(4) 参列者の負担も最低限に抑えられる

(5) 弔問客の対応に追われることがない

【メリット1】葬儀費用を節約することができる

直葬のもっとも大きなメリットは、葬儀費用が節約できることです。

全国的に葬儀形態を問わず、昔より葬儀全体の費用が下がっているとはいえ、一般葬だと150万円近くかかります。

一方、直葬なら45万円程度と大幅に費用を抑えられるのが特徴で、参列者の人数が少ないので接待や返礼品のコストダウンも可能です。

新型コロナウイルス以降、人が集まるイベントを控える傾向があるため、直葬の需要が増加している傾向も見逃せません。

【メリット2】葬儀の手続きを簡単に済ませられる

葬儀の手続きが簡単なのも直葬のメリットです。

通常の葬儀は、日程や会場、葬儀の流れをそれぞれ決め、弔問客の受付方法、会食時のメニュー、式で流す曲など、あらゆることを考える必要があります。

直葬はシンプルな火葬式なので、手続きが簡素で決めることも多くありません

雑事に追われることなく、故人の死を悼み、見送ることができる葬儀形態といってもいいでしょう。

【メリット3】葬儀時間が短いので負担を軽減できる

直葬は通夜や告別式を行わないので、葬儀時間が短く、遺族の負担を軽減できます。

特に長時間の葬儀が心身の負担になりやすい高齢者や障害者、妊婦などの負担を軽くできるのはメリットです。

一般的には、臨終から遺体を24時間以上安置し、納棺して火葬場へ出発します。

1、2時間程度で火葬が終わったら骨上げを行い、そこで解散です。

遺族の心身状態を考えて直葬を選ぶのもひとつの手です。

【メリット4】参列者の負担も最低限に抑えられる

故人の身近な友人にも参列してもらう場合でも、直葬は負担を抑えられるのでメリットになります。

当日、火葬場に集合し、火葬炉の前で5分から10分のお別れをしてから解散するのが直葬の参列者の流れです。

移動や宿泊も必要ありません。

故人が高齢だと、兄弟や友人も同じように高齢なことが多いため、参列者の負担軽減で直葬を選ぶのもよいでしょう。

【メリット5】弔問客の対応に追われることがない

直葬は火葬までの間、親族のみで過ごすのが一般的で、弔問客の訪問があったとしても人数が少ないことがほとんどです。

一般葬のように多くの弔問客の対応に追われることがないのは直葬のメリットといえます。

直葬の4つのデメリット

直葬のデメリットは以下の4つです。

各章ではデメリットを回避するコツもあわせて解説しています。

(1) 故人とのお別れの時間が極端に短い

(2) 故人の友人・知人から苦情が出ることもある

(3) あとから弔問客が訪問する場合がある

(4) 菩提寺から納骨を断られる可能性がある

直葬のデメリット

【デメリット1】故人とのお別れの時間が極端に短い

一般的な葬儀と比較すると、直葬は故人とのお別れの葬儀時間が極端に短いため、見送った実感がわきにくい葬儀形態でもあります。

たいせつな人をじっくりとしのび、顔を見ながら別れを告げることができません。

葬儀中は納得していても、後日、後悔することもあります。

直葬のメリットと比較しながら、お別れ時間の短さをカバーする工夫を考えながら決めるとよいでしょう。

【デメリット2】故人の友人・知人から苦情が出ることもある

葬儀は故人との最後の別れの場なので、親しい関係だった人ほど、きちんとした見送りの希望者が多くなります。

ところが、直葬は簡素化したシンプルな葬儀なので、参列者は家族と親族のみが一般的です。

そのため、たとえ直葬が故人の遺志だったとしても、故人の友人・知人から苦情が発生し、トラブルに発展する可能性もあります。

あらかじめきちんと事情を説明して理解を得るようにしましょう

【デメリット3】あとから弔問客が訪問する場合がある

直葬では家族や親族のみが葬儀に参列するため、火葬式が終わっていたことを知らず、弔問客が自宅を訪問することがあります。

その場合、もてなしが負担になる可能性があるだけでなく、弔問客へのお返しを用意していなかったという事態にもなりかねません。

直葬を選ぶ際には、亡くなってから1週間、遅くとも2週間以内にはがきや封書であいさつ状を送付しましょう

可能な限り、死因についても触れておきます。

故人の遺志により直葬にした旨、生前のお礼とともに書き添えておきましょう。

【デメリット4】菩提寺から納骨を断られる可能性がある

故人が菩提寺と付き合いがあった場合、直葬を選ぶと、菩提寺に納骨できない可能性があります

直葬は新たな葬儀形態で、読経を行わないため、菩提寺が認めていないケースが多いからです。

菩提寺から納骨を断られると、公営墓地や納骨堂への納骨になります。

そうした事態に陥らないよう、あらかじめ菩提寺に相談し、トラブルを避けるようにしましょう

トラブル回避のコツをおさえて直葬の利用を

直葬は新たな葬儀スタイルとして注目されており、大人数が集まらないのでコロナ禍でも利用しやすいなどの魅力がある反面、デメリットをよく理解して対策する必要があります。

直葬を選ぶ際には、トラブル回避のコツをおさえたうえで、気持ちよく葬儀を行うようにしましょう。(執筆者:田中 佐江子)

《田中 佐江子》
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田中 佐江子

営業・マーケティングプランナーなど数字重視の営業領域最前線で活躍するなか、広報チームからの応援要請がきっかけで並行して執筆業務開始。現在はフリーランスのライター兼フォトグラファー。ライフスタイルコンテンツから経営者インタビューまで幅広いジャンルを担当。写真と手帳と美味しいごはんと桜、加えて幼少期から“お得”や“コスパ”が超大好物。 寄稿者にメッセージを送る

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