働き盛りの方にターミナルケアが必要になる状況とは、皆さんはどのようなシチュエーションを想像されるでしょうか。
多いのは、末期がんでのターミナルケアではないでしょうか。
40歳以上の末期がんの方のターミナルケアを家で行う場合、
- 介護保険の適用対象になる部分と
- 医療保険の対象となる部分
があります。
今回は、40歳以上でターミナルケアを行うことになった場合の、介護保険や医療保険についてご紹介します。
目次
介護保険と医療保険の両方を利用できる！
40歳以上の末期がんの場合は、介護保険と医療保険の両方を利用できます。
40歳以上64歳以下の方が特定疾病が原因で要介護状態になった場合、介護保険を利用できます。
末期がんもこの特定疾病に入る為、介護サービスの福祉用具のレンタルや訪問入浴等を利用できます。
しかし、末期がんで訪問看護を利用する場合は、訪問看護は医療保険の適用となります。
つまり、末期がんのターミナルケアで利用するサービスは、介護保険と医療保険の両方となります。
介護保険を利用する場合は、まずケアマネージャーや介護サービス事業所とどのように介護保険のサービスを利用していくかを話し合い、ケアプランを作成していきます。
介護保険のサービスは、ケアプランにそって提供されますので、このケアプランが必要になります。
また、訪問看護は、主治医の指示によって行う内容や回数が決まります。
介護保険のサービス、医療保険のサービスとそれぞれ独立してサービスを行っていくのではなく、訪問看護や主治医、介護サービス提供事業所、ケアマネージャーなどすべてが連携し、ターミナルケアを支えていきますので、安心して利用できます。
ターミナルケアの要は医療保険の訪問看護
医療保険の訪問看護を利用する場合の自己負担額は、3割の負担になります。
訪問時間としては、1回あたり30分から90分間です。
行われる内容は、
- 主治医の指示のもと点滴等の医療処置のほかにも、
- 清拭や着替え等の療養上の世話等の身体的なケアと
- 本人や家族の不安な思いなどを聞き、寄り添う精神的なサポート
などが行われています。
また、家族が難しい介護をどうすれば楽に安全にできるようになるか等の、介護方法の相談にものってもらえます。
主治医への報告や連絡のほか相談なども行い、本人の状態を共有し、医療面の対応がすばやくできるようにサポートしていきます。
ケアマネージャーや介護サービス事業所とも情報を共有し、本人や家族の状態にあったターミナルケアができるようにしています。
ターミナルケアの重要ポイントとなるのは、間違いなく訪問看護です。
医療面、介護面で困ることや不安があれば、積極的に訪問看護師に相談しましょう。
参照：明和会グループ「訪問看護ステーションちよだ/訪問看護ステーションちよだ出張所 利用料金表（pdf)」
介護保険でよく利用されている介護サービスは福祉用具系
介護保険のサービスは、40歳以上65歳未満の方の利用者負担は、収入にかかわらず、1割負担になります。
家でのターミナルケアでよく利用される介護サービスは、福祉用具のレンタル、特定福祉用具販売です。
福祉用具のレンタルでは、介護用の電動ベッドやエアマットを借りて、ベッド上での生活や介護を楽にすることができます。
特定福祉用具販売では、ベッド脇に置けるポータブルトイレ等を購入し、トイレまで行くことが難しくても、楽に排せつができます。
他に福祉用具を扱っている事業所では、脱ぎ着しやすい衣服や食べやすい形状の栄養食品、紙おむつ等も販売しています。
購入した商品は、自宅に配達してもらえます。
外出が難しい自宅介護で、自宅への配達は助かるサービスです。
あったら便利な物や、困りごとを解決できる物があるかなどを、福祉用具を扱っている事業所に相談しましょう。
介護用の電動ベッド等のレンタル料金は、基本的には1か月単位の料金ですが、利用日数が半月に満たない場合は、半額になることが多いです。
ポータブルトイレ等の特定福祉用具販売は、1年間で10万円までの品の購入ができますが、いったん全額払ってから自己負担分以外が戻ってくる償還払いになります。
参照：札幌市 介護保険サービスを利用した時の利用者負担について
うまく医療保険や介護保険のサービスを利用しよう
今回は、働き盛りの方が家でターミナルケアを行う場合についてご紹介してきました。
介護保険と医療保険の両方を利用できることが、大きな強みになりますので、最大限に利用していきましょう。
ターミナルケアを行っている家族は、心身の負担も大きくなっています。
その家族らしいターミナルケアができるようにするためには、うまく医療保険や介護保険のサービスを利用することが重要です。
おひとりおひとり、思い描くターミナルケアは異なります。
今から家族と少しずつでも話し合いをしておくことをおすすめします。（執筆者：現役老人ホーム施設長 佐々木 政子）
