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原 彰宏さんの記事一覧

原 彰宏 原 彰宏 http://www.spway369.com/

株式会社アイウイッシュ 代表取締役
関西学院大学卒業。大阪府生。吉富製薬株式会社(現田辺三菱製薬株式会社)、JTB日本交通公社(現(株)ジェイティービー)を経て独立。独学でCFP取得。現在独立系FPと して活動。異業種経験から、総合的に経済、企業をウォッチ、金融出身でないことを武器に「平易で」「わかりやすい」言葉で解説、をモットーにラジオ出演、 セミナーや相談業務、企業労組の顧問としての年金制度相談、組合員個別相談、個人の年金運用アドバイスなどを実施。個人投資家として、株式投資やFX投資を行っている。
<保有資格>:一級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP

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ユーラシア・グループの「世界10大リスク」発表について解説します

ユーラシア・グループ(Eurasia Group)は、地政学的リスク分析を専門とするコンサルティング会社のさきがけとして有名なシンクタンクで、毎年年初に世界10大リスクを発表していて、その内容は全世界の政治や経済の関係者・・・

2018年異常干支「戊戌(つちのえいぬ)」は今までの流れが変化する年、社会構造が、労働のあり方がかわる年です

異常干支とはなにか… 干支(えと)」というのは、「十干(じっかん)」と「十二支(じゅうにし)」を組み合わせた60種類の事です。 「十干」は甲・乙・丙・丁・戊・己・庚・辛・壬・癸の十種類を言い、四季や方位を表すのに使われて・・・

2018年「世界的株高」は継続するのか 展望と共に2017年のマーケットを振り返ります

今年の大発会は記録づくめで始まりました。 2018年の東京市場大発会は、2017年12月29日に比べ741円39銭(3.26%)高の2万3,506円33銭で高値引けでした。 1992年1月7日以来、約26年ぶりの高値を付・・・

あと8年も経たないうちに必ず訪れる「2025年問題」 報道されないリアルな将来とは

2025年問題、報道されないリアルな世界 人口減と超高齢化社会 政策研究大学院大学名誉教授の松谷明彦氏が警鐘を鳴らす「2025年問題」を、 「これから10年間で、日本の人口は700万人減ります。15歳~64歳の生産年齢人・・・

年金制度よりも「医療制度」の方が深刻 医師の半数が「国民皆保険」を維持できないとの考えを持っている現状とは

現状の皆保険制度に基づく医療は今後も持続可能なのか すべての国民が等しく医療を受けることができる国民皆保険制度について、医師の半数が維持できないと考えているそうです。 医師向け情報サイトであるメドピアと日本経済新聞が全国・・・

今後日本には「賃金上昇のない物価高が待っている」 今私たちが真剣に考えるべき5つのこと。

金融不安を生み出した「リーマンショック」 リーマンショックという、人類が経験したことがない、世界中を巻き込んだ金融不安が起こりました。 金融不安とは 金融を信用しない、金融機関を信用しないということです。 当時は、資本主・・・

世界最古のバブルから考える「仮想通貨」のリスクの取り方。個人的には短期の投資がおススメです。

仮想通過の投資とは… 仮想通貨の投資は、どちらかというと為替取引のようなイメージがあるようですが、 安い値段で仮想通貨を買って、高くなったら売る という感じです。信用取引もでき、売りから入ることもできます。 仮想通過の取・・・

仮想通貨が「法定通貨」になる日は近い 世界の中央銀行がこぞって「デジタル通貨」を開発している理由

前回、仮想通貨に関しての考察第一弾として ・ 仮想通貨が「商品」から「通貨」へ ・ 日本社会に、決済手段として仮想通貨が浸透 ・ いずれ迎えるキャッシュレス社会 を取り上げました。(参考記事:仮想通貨は「商品、物」から「・・・

仮想通貨は「商品、物」から「通貨」の時代へ。給料や年金が仮想通貨で支払われる将来もある。

「法定通貨」と「仮想通貨」 まずは「法定通貨」と「仮想通貨」についてからお話しましょう… 2016年4月27日の衆議院財務金融委員会において、麻生太郎財務大臣は以下の内容の答弁をしており、このことから、政府はビットコイン・・・

「救急車を呼ぶと訴訟」、「ケガを自分で縫う」アメリカの医療保険ってどうなってるの? オバマケア廃案と次の標的「日本の医療」

先進国で唯一、国民皆保険制度がない国「アメリカ」 日本では、健康保険証を医療機関に出せば、総医療費の3割分を窓口で支払うだけでよく、医療費負担が軽くなっています。ただし、保険診療以外は自己負担となります。自由診療と呼ばれ・・・

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