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小林 仁志さんの記事一覧 (42)

小林 仁志 小林 仁志 http://officeaport.web.fc2.com/

オフィスアセットポート 代表
山梨県生まれ。電器メーカーに入社後本社および米国・シンガポール・マレーシア等の事業所に勤務。在職中は財務経理を中心に総務人事・経営戦略・内部監査等の職種を経験したほか、同社の子会社監査役を務め2011年退任、2012年4月より独立系FPとして事業活動を開始。専門分野においては、特に団塊世代の年金・医療保険・税金等のリタイアメントプランや旅行とお金のプラン、住宅ローンや保険の見直し、株式・投資信託等の資産運用など。
<保有資格>:CFP®認定者、1級ファイナンシャル・プランニング技能士、宅地建物取引士、総合旅行業務取扱管理者、登録ロングステイアドバイザー(ロングステイ財団)、他
【寄稿者にメッセージを送る】

【老後に備えた資産運用】今の自分に合う投資法を「リスクの許容度」と「年代別」で紹介

老後に備えろと言われても…

家計の3大資金 ・ 教育費 ・ 住宅取得費 ・ 老後資金 そのうち老後資金への備えはライフステージの後半にやってくるためその準備が後回しになっているのが実状でしょうか。 自分の投資に対するリスク認識を知り、それに合った運・・・

家計簿初心者におススメの「通帳で家計簿」 「付ける」から「見る」家計簿へ

預貯金通帳での家計簿のススメ

家計簿を付けるのは何のため? それは給与や年金として受け取る「お金」とモノやサービスに対して支払う「お金」の流れを知り、これから先の家計の見直しや改善などを判断・実行するためと言えます。 たとえば、「今月の家計収支は赤字・・・

株投資するなら「ネット証券」と「店舗型証券」のどちらを選ぶ? それぞれのメリット・デメリットを解説

ネット証券と店舗型証券のどちらを選ぶ?

ネット証券は特に営業店舗を持たずネットだけで販売を行う証券会社です。 一方、店舗型証券は営業店舗を持って主に対人販売を行う大手の証券会社でネット取引も併用しています。 証券会社には、株式に限らず投資信託・債券・FX取引(・・・

ここまでやれば「老後資金」に不安なし! 「家計診断」で無駄な出費を徹底的にカットし「節約効果額」を比べてみました。

家計におけるライフイベント上の3大資金は、 「教育資金」、「住宅取得費」、「老後資金」 です。 そのうち「老後資金」については、30代や40代にとってまだ遠い先の話のようで具体的な将来像は描けてないものの、老後に不安を感・・・

「医療保険・生命保険」見直しの判断基準 高額療養費制度の利用、差額ベッド代について独立系FPがアドバイスします

FPには大きく分けて企業系と独立系の2つがあります。 まず企業系は保険会社や銀行などで働いている有資格者の社員等、独立系はそれらの会社に属さない個人や団体を指します。 さらに独立系には、保険会社や証券会社などと販売仲介契・・・

定年後の健康保険は、加入する保険で「保険料」がこんなに違う! それぞれの特徴と保険料負担額の比較

定年などで勤めていた会社を退職すると、健康保険の加入資格が喪失するため、あらためて別の保険に加入しなければなりません。 退職後、任意に加入できる健康保険は大きく分けて国民健康保険と任意継続被保険者(制度)の2つがあります・・・

18歳からローンやクレカが契約できちゃう。気軽に借金をしないために、ローンのしくみを正しく理解しよう。

成人年齢を18歳に引き下げる法律の改定 現在の成人年齢を18歳に引き下げる法律の改定は、国会で成立され、いよいよ2022年4月から施行される見通しです。 改定案のうち、いままで20歳からでないとできなかった ・ ローン ・・・

毎年1回つけるだけ、家計の履歴書といわれる「ストック型家計簿」 作り方と内容を丁寧に教えます。 

家計の状況がわかる「家計簿」 家計簿は家の収入と支出をつける帳簿ですが、家計の状況を知るために必要なツールの1つです。 家計に関する記事は、 ・ 節約の仕方 ・ 家計診断 ・ 家計簿のつけ方 など数多くあります。 これら・・・

「成年後見制度」を徹底解説 「できること」と「できないこと」、手続きと意外にかかるコスト

内閣府の平成28年高齢社会白書によれば、認知症罹患者数は、東京五輪の5年後2025年に約700万人で、65歳以上の高齢者の5人に1人の割合と見込まれています。 親が元気なうちであれば、「家族信託」等の利用による対策が可能・・・

出産・育児の給付金は、知らないともらえない。条件・手続き・金額をわかりやすく説明します。

知らないともらえない「給付制度」 家族にとって、子供の誕生は大変喜ばしいことです。 その一方、出産から子育て、教育に至るまで、それに関わる金銭的な不安も出てきます。 そこで、家計の負担を減らすために、国は出産・育児に関す・・・

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