自分と同世代の人と比較して、「自分の給与ってどうなの？」と疑問に思うことありませんか？
ほかの人の給与額を直接聞くのは難しいものの、「平均的な金額」を知っておくのは大切なこと。
特に転職などを考えている人にとっては重要なポイントでもあります。
今回は「年齢別の平均給与額」について見ていきましょう。
目次
年齢別の平均給与額ってどれくらいなの？
昭和23年から毎年厚生労働省が行なっている賃金構造基本統計調査。
ここでは平成28年の調査結果を参考に年齢別の平均給与額を見ていきましょう。
次の表は労働契約、労働協約あるいは事業所の就業規則などによって予め定められている支給条件、算定方法によって6月分として支給された現金給与額です。（手取り額ではなく所得税、社会保険料などを控除する前の金額）
企業の規模で賃金の差は大学・大学院卒では男性女性とも45歳程度から開いてくる傾向にあり、大企業と小企業の差が15万円以上違ってくるのが分かります。
高専、短大、高校、中学卒業が最終学歴のケースでは、だいたい50歳代以降に賃金の差が10万程度と一番大きくなり、その後は差が縮まります。
この調査では
・ 建設業
・ 製造業
・ 電気、ガス、熱供給、水道業
・ 情報通信業
・ 運輸業、郵便業
・ 卸売業、小売業
・ 金融業、保険業
・ 不動産業、物品賃貸業
・ 学術研究、専門、技術サービス業
・ 宿泊業、飲食サービス業
・ 生活関連サービス業、娯楽業
・ 教育、学習支援業
・ 医療、福祉
・ 複合サービス事業
・ サービス業（他に分類されないもの）
以上16の産業別に年代別賃金が表示されています。
中でも幅広い年代で安定しているのが「教育、学習支援業」、「金融業、保険業」、「学術研究、専門、技術サービス業」です。
女性の賃金が安定しているのは「教育、学習支援業」、「情報通信業」、「電気、ガス、熱供給、水道業」となっています。
公務員の平均給料は！？
「収入が安定していると」人気の公務員の年齢別平均給料月額は次の通り。
これは総務省が平成26年4月1日現在に行なった「平成26年地方公務員給与の実態調査」の結果です。
上記の金額には扶養手当や住居手当などの諸手当は含まれていません。
この諸手当の金額は全職種平均で8万3,290円。上記の金額にプラスされて支給されることになります。
この金額はあくまでも平均的なもので、学歴や職種、勤務する地域によって大きな違いが生じる可能性もあります。
平均年収ランキング ベスト20
平成27年職業別にみる平均年収ランキング(参考サイト「年収ラボ」)では、次のような結果が出ています。
やはりパイロットや医師、弁護士や大学教授といった職業の年収は、トップクラスの常連ですね。
ここには入っていませんがプロ野球選手やサッカー選手、プロゴルファーなどのスポーツ選手や国会議員、会社役員などは上記の年収を大きく上回る人も少なくありません。
高収入の職業を見てみると、プレッシャーも人一倍大きく感じる仕事であることが分かります。
「給与額は変動するもの」と捉えて
年齢別の平均給与額は、学歴や職種によっても大きく変わってきます。
また景気の動向などにも当然左右されるので、数年後には全く変わった金額になっている可能性もあります。
それらを踏まえて、幅広いスタンスで出来るだけ新しい情報を取得するように心がけましょう。（執筆者：藤 なつき）
