予測できたのか?5月23日の株価急落をデリバティブ市場から分析»マネーの達人

予測できたのか?5月23日の株価急落をデリバティブ市場から分析

  5月8日の当欄に書きましたが、昨年11月からの株価の上昇はやはり急ピッチすぎたようで、5月23日の大幅下落をきっかけに調整局面入りしました。また同時に、値幅の大きい株価の不安定な動き、いわゆる「乱高下」が見られるようになりました。「乱高下」は今年の流行語大賞の候補になるかもしれませんね。
  
  さて、「乱高下」は、ボラティリティ(予想変動率)の高まりと密接な関係があります。そこで、ボラティリティから株価の動きは予測できるのか、今年5月23日の株価の突然の大幅下落について、先物・オプション市場から検証してみます。

  下のグラフは、リーマン・ショックが起こった2008年の日経平均株価と、日経平均ボラティリティー・インデックス(※1、以下日経平均VIと呼びます)の動き(※2)です。



  リーマン・ブラザーズの経営破たんが報じられる前から日経平均VIの上昇が始まっており、その後、上昇が加速します。8月後半から軟調だったとはいえ、株価の大きな下げは、リーマン・ショック後しばらくしてから起こっており、日経平均VIの動きから、その後の株価の大幅下落を感じ取ることは、十分可能であったと思われます。

  では、同じように今年2013年の株価と日経平均VI(※1)の動き(※2)を見てみましょう。



  残念ながら、今回はリーマン・ショック時とは違います。

  5月23日に向け株価は急ピッチで上昇していきますが、日経平均VIはその二か月前から安定しており、株価の急落の予兆は見られません。当指数を見ていても、株価の急落を事前に予測するのは難しかったといえます。この他、日経225オプション取引のコール・プットの売買高や建玉(未決済契約総数)の推移を見ても、やはり急落の予兆はつかめませんでした。

  なお、急落した5月23日から日経平均VIが急騰し、株式市場の一日の値動きが激しくなったことから、「乱高下」という言葉が使われるようになりました。

  では、他に株価急落の予測手段がなかったのか、先物市場からアプローチしてみましょう。

  下の図は、今年2013年の株価と日経平均先物の建玉(※3、期近物・未決済契約総数)の推移(※2)です。



  先物の建玉残高は、株価の上昇に合わせて増加していましたが、株価急落の二週間前、5月9日から突然横ばいに転じたことがわかります。建玉が増えなくなったということは、市場参加者数が頭打ちになったということで、この時点でウォーニングが出ていたと言えます。

  今回5月23日の株価急落を予測できた唯一の目印と言えましょうか。
5月23日以降、建玉が一時的に増加したのは、ヘッジ目的の参加者が増えたことによるものでしょう。  

  最後に、これはデリバティブではありませんが、5月8日の当欄に掲載した過去10年の日経平均の「年別騰落率」の推移グラフ(※4)を再掲します。前回は、年別に3つのグラフに分けていましたが、今回は一つにまとめています。



  過去10年、7月初旬の時点では年間騰落率は+15%~▲15%の範囲内に収まっていましたが、2013年だけ特異な動きをしていることがわかります。

  2013年は、調整があったとはいえまだまだ高い上昇率です。今年は他の年とは異なるようにも思えますが、一方、これまで年間騰落率が+40%を超過した年がないことも気になります。

  株価予測は極めて難しいですが、先物・オプション市場からのアプローチに加え、上記のような過去のデータ等も参考に、精度の高い予測を目指したいものです。

※1 日経平均ボラティリティ-・インデックスは、投資家が日経平均株価の将来の変動をどのように想定しているかを表した指数。
指数値が高いほど、投資家が今後、相場が大きく変動すると見込んでいることを意味する。
日本経済新聞社が2010年11月より算出・公表を開始しており、従来のインプライド・ボラティリティより、算出対象とするオプション取引の限月が多いなど、より精緻なボラティリティの指数となっている。
   日経平均ボラティリティ-・インデックスは変動が激しいため、移動平均値を使用している。
※2 日経平均株価は日々の終値を使用。グラフは筆者作成。
※3 大阪証券取引所が日々公表する日経225先物取引の期近物の建玉
※4 年初(=大発会)の日経平均株価を基準とした、年別の騰落率の推移。
   20.00であれば、「年初から」株価が20%上昇したことを意味する。
   日経平均株価は週末値(金曜日。金曜日が休場の場合は木曜日)を使用。
   グラフは筆者作成。
本記事は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、有価証券の取引や、その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。投資による損益はすべて読者様ご自身に帰属いたします。投資にあたりましては、読者様ご自身での最終的なご判断をお願いいたします。本資料は、筆者が信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、その情報の正確性や信頼性について保証するものではなく、情報が不完全な場合もあります。また、日経平均ボラティリティー・インデックスの使用にあたり、日本経済新聞社の許可を得ております。

この記事を書いた人

一色 徹太 一色 徹太»筆者の記事一覧 http://isshiki-fp-office.com/

一色FPオフィス 代表 ファイナンシャル・プランナー
平成元年早大(法)卒。日本生命保険相互会社入社。7年間のアナリスト・ファンドマネージャー(年金運用)、15年間の法人営業の経験を生かし独立系FPに。現在、個人FP相談、講演・セミナー、執筆等に従事。デリバティブ(先物・オプション)とDC(確定拠出年金)に特に精通し、東証(東京証券取引所)でJPXアカデミーのデリバティブ講座の講師も務めている。
<保有資格>:1級ファイナンシャル・プランニング技能士、CFP(R)、証券アナリスト(CMA)、宅地建物取引士、管理業務主任者、住宅ローンアドバイザー、DCアドバイザー、DCプランナー1級、証券外務員一種、証券内部管理責任者

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