株式サヤ取りで稼ぐ最低限のルール「必ず同時に仕掛け」を説明します
ルールを必ず守ろう 投資で安定した成績をあげるためには、決められたルールを守って取り組むことが重要です。 株式サヤ取りも例外ではありません。 株式サヤ取りの仕組みは非常に簡単であり、ルールも明確です。 ただし、ルールを守
不況下で上昇する「住宅ローン金利」 税収悪化見込みから、国債発行額が膨れ上がる懸念が原因か
住宅ローンの全期間固定金利は、長期金利（10年物国債）や超長期金利（30年物国債）の利回りが参考指標となります。 通常、景気が悪くなると株が売られ、安全資産とされる債券（国債）が買われるので、利回りが下がり、全期間固定金
株価に影響を及ぼす大きな要因の1つは「予想」と「現実」のギャップ。
コンセンサス（予想）と現実のギャップが市場を動かす 多くの投資家は経済統計などを先読みする予想を行います。 投資家の予想の平均が市場のコンセンサス。市場のコンセンサスと現実が大きく異なると市場は大きく影響を受けることにな
米国雇用統計を受け、利上げペースは拡大するか？ これからとるべき投資戦略
好調な結果だった「アメリカの雇用統計」 3日の雇用統計は市場予想を上回る好結果。非農業部門の就業者数は市場予想の約17万人に対し、22.7万人で着地。 米国の企業業績も良好なことを考えれば、3月利上げの確率は非常に高い。
我ら草莽 荒波の相場を克服せよ
「タイミングよく」はとても難しい 銀行向けにマイナス金利も導入された預金金利は市場最低水準（一般預金者はかろうじてプラス金利）、日本国債の利回りも市場最低水準という状況において投資で資産を増やそうとすればリスクがあっても
7月は円安・株高への反転相場の起点となる鍵がある
6月24日の英国ショック安からの戻りを試す展開となった翌週の株式市場は、英国FTSEが離脱前の水準を上回って年初来高値を更新し、NYダウも下落幅の9割まで戻しました。 一方、日経平均は5日連続高したものの、24日の下落分
トルコ大統領選挙による超長期政権誕生でトルコリラ債券はどうなる？
8月10日、トルコで大統領選が実施され、エルドアン首相が大統領に選出されました。得票率が51.8%と過半数を超えたため、決選投票なしに当選が決まりました。 エルドアン首相は既に11年間首相の座にあり、今回の大統領選で
史上初! NZドルが豪ドルを超える日は来るか!?
豪ドルとＮＺドルが、歴史上初めて同じ価値になろうとしています。背景には、オーストラリアとニュージーランドの異なる金融政策があります。 オーストラリアとニュージーランドの金融政策 オーストラリア経済の屋台骨と言えば、な
理財商品の罪と罰 中国株暴落の裏で正念場迎える中国の銀行
中国株式市場暴落 原因とされる「影の銀行」 中国の株式市場は今週暴落から始まりました。暴落のきっかけは先週中国４大国有銀行の一つ、中国銀行が資金ショートしたという噂が市場に流れ、銀行株が一斉に売られたことからでした。
理屈ではなく数字が語るドル円相場 フィボナッチ係数で冷静に観る
歴史からマーケットの動きを学び、未来の動きを想定することを生業としている身ですので、現在の先行き不透明だと言われているドル円相場に関して、何らかの参考になればと思いまして、今回は執筆をさせて頂きます。くれぐれも最終的
過去一年の金・原油・トウモロコシとCRB指数の動向
下図は、日本の生活者・一般投資家の関心が高い、NY市場の金価格(ドル建て)(ブルー)と、東京での金価格(円建て)(黄色)とCRB指数の2012年6月1日から2013年5月31日の動きです。NYの金価格は、4月にソロス
6月14日の主な市場の動き 東京市場は前日のNY市場の上昇を見て反発
6月14日(現地時間)の主要な市場の動きを掲載します。6月14日は東京市場は前日のNY市場の上昇を見て反発しました。アジア市場は粗全面的な上げ相場になりましたが、欧州に入り勢いは鈍化、米州は、NY市場で米国の指標の発
これから市場はどう動くのか？ 「織り込み済み」が「失望、諦め」に変わる時
まずは以下の質問に答えてみてください。 7月の参議院議員選挙で与党自民党が大方の予想通り圧勝したとします。さて、翌日の日経平均株価（日経225）および東証株価指数（TOPIX）は上がるでしょうか？それとも下がるでしょ
6月11日の主な市場の動き またもや世界同時の株安が現出
6月11日(現地時間)の主要な市場の動きを掲載します。6月11日、またもや世界同時の株安が現出しました。米国、新興国、欧州の景気先行きに投資家が懸念を抱いているようです。 一方債券トレーダーもまた、独自の判断で動
市場の原動力となっている３つの要素
今日は市場についてお話ししたいと思います。基本的に市場は何を原動力としているのでしょうか？ 1. 経済成長 ・ファンダメンタル 雇用、生産、物価などの変化に対してや、その企業や市場において販売動向や、投資計
