1年の中で、株主優待がもらえる企業は、3月権利確定銘柄が多くなっています。
昨今株主優待制度を廃止する企業も増えてきましたが、東証プライム銘柄、または東証スタンダード銘柄の中では時価総額200億円以上の中から、
- 10万円以下で購入でき、
- 株主優待でクオカードがもらえる企業
を6社紹介します。
大きなキャピタルゲインを狙うのではなく、手軽に長期での投資戦略を考えている方は参考にしてください。
※最低購入価格、配当利回り、時価総額は2023年1月31日時点での数値です。
※最低購入価格には、売買手数料は含まれておりません。
目次
1. ダイキョーニシカワ （4246）
≪画像元：ダイキョーニシカワ≫
事業内容：自動車部品の製造及び設計・開発。バンパー・スポイラー・バックドアなどの外装部品、インストルメントパネル・ドアモジュールなどの内装部品。
最低購入価格：約6.1万円（2023年1月31日時点）
時価総額：約444億円
優待内容 3月のみ
- 100株以上・継続保有期間３年未満 クオカード 500円
- 100株以上・継続保有期間３年以上 クオカード 1,000円
配当利回り：約4.9% （2023年1月31日時点・優待品を除いた配当金のみの利回り）
2. 朝日放送グループホールディングス （9405）
事業内容：大阪を地盤としたテレビ朝日系列の民放局（テレビ・ラジオ）。『探偵！ナイトスクープ』『新婚さんいらっしゃい!』『ポツンと一軒家』など自社番組を制作。住宅展示場も展開。
最低購入価格：約6.5万円（2023年1月31日時点）
時価総額：約261億円
優待内容 3月・9月
- 100株以上 番組特製オリジナルクオカード：500円（3月・9月）
- 500株以上 番組特製オリジナルクオカード：3,000円（3月）、500円（9月）
配当利回り：約2.5％ （2023年1月31日時点・優待品を除いた配当金のみの利回り）
3. 山口フィナンシャルグループ （8418）
事業内容：山口銀行・もみじ銀行・北九州銀行を傘下に、証券業務やリース業務、保険代理店、クレジットカード業務などを展開。
最低購入価格：約9.0万円（2023年1月31日時点）
時価総額：約2,172億円
優待内容 3月のみ
- 100株以上 クオカード 500円
- 1,000株以上 地元特産品5,000円相当
- 5,000株以上 地元特産品1万円相当
配当利回り：約3.4％ （2023年1月31日時点・優待品を除いた配当金のみの利回り）
4. ヨロズ （7294）
≪画像元：ヨロズ≫
事業内容：国内トップクラスのシェアを誇るサスペンション部品（フロントサスペンションメンバー、ブレーキペダル、リヤビームなど）の設計・製造・販売
最低購入価格：約7.3万円（2023年1月31日時点）
時価総額：約202億円
優待内容 3月のみ
- 100株以上 商品（商品カタログ）またはクオカード 1,000円相当
- 1,000株以上 商品（商品カタログ）またはクオカード 2,000円相当
- 1万株以上 商品（商品カタログ）またはクオカード 3,000円相当
※1年以上3年未満継続保有の場合1,000円増、3年以上継続保有の場合2,000円増。
配当利回り：約1.9％（2023年1月31日時点・優待品を除いた配当金のみの利回り）
5. コロナ （5909）
事業内容：石油ストーブ・石油ファンヒーターなど石油暖房機器の最大手。ルームエアコンや除湿機、住宅設備機器（ヒートポンプ給湯器）も展開。自己資本比率は約70％。
最低購入価格：約9.2万円（2023年1月31日時点）
時価総額：約255億円
優待内容 3月のみ
- 100株以上 クオカード 500円
- 500株以上 クオカード 1,000円
- 1,000株以上 クオカード 3,000円 など
配当利回り：約3.0％（2023年1月31日時点・優待品を除いた配当金のみの利回り）
6. 三菱ロジスネクスト （7105）
≪画像元：三菱ロジスネクスト≫
事業内容：フォークリフト大手。無人搬送システムや自動倉庫システムなども製造。2013年に三菱重工業のフォークリフト事業を会社分割により承継し、三菱重工業の子会社となる。2017年にはユニキャリアと経営統合。
最低購入価格：約7.2万円（2023年1月31日時点）
時価総額：約981億円
優待内容 3月のみ
100株以上 クオカード 1,000円
※2年以上継続保有の場合クオカードは1,000円増
配当利回り：約1.2％（2023年1月31日時点・優待品を除いた配当金のみの利回り）
株主優待制度を目的とする場合には、保有期間に注意
昨今、権利確定日にその銘柄の株式を保有していれば、自動的に株主優待制度がもらえる訳ではない場合もあります。
なかには、保有期間1年以上など長期保有の株主にのみ株主優待を渡している企業もあります。
株主優待を特集しているサイトだけを見て購入するのではなく、必ずその企業のホームページにて株主優待制度を確認しておきましょう。
また、購入後に株価が上昇した場合には、
- 株主優待目的で保有しておくのか？
- それとも何%上昇すれば売却してしまうのか？
も決めておきましょう。（執筆者：CFP、FP技能士1級 岡田 佳久）
