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株式会社オーブレイン 代表取締役 （講演実績）一般向けセミナー、民間企業、高等学校、大学、資格専門学校、社団法人、ＮＰＯ法人、商工会議所、男女共同参画センターなど（累計約1,000回以上）。（執筆実績）産経新聞、神戸新聞、Yahoo!JAPAN、ダイヤモンド社、わかさ出版など多数 ≪保有資格≫CFP、FP技能士1級、キャリアカウンセラー（CDA）、 1級DCプランナー(金融財政事情研究会) 、第二種証券外務員（未登録）、住宅ローンアドバイザー（金融検定協会） 寄稿者にメッセージを送る
日経平均株価やNYダウなどの株式指標などに連動した動きをするインデックスファンド。
30代や40代から終身医療保険に加入しているのであれば、60歳以降の医療保障も確保できていますので、まずは、問題はないのかもしれません。
今年もあっという間に3月になりました。3月権利確定の銘柄が最も多く株主優待や配当に注目が集まる時期です。そこで、日常生活で使う機会もある株主優待を中心に10万円以下で購入できる銘柄もあります。株主優待も獲得しながら長期目線で考えたいものです。
長寿化の時代に伴い、以前であれば不要とされていたシニア向けの死亡保険の広告を見る機会もあります。
新NISAがスタートしてから１ヶ月を経過。3月の配当・株主優待に向けての個別銘柄を検討されている方も多いでしょう。
先日、厚生労働省は雇用保険の適用対象者を拡大する方針を示しました。
2024年がスタートし、以前から注目されていた新NISA制度もスタートしました。
先日の12月の日本銀行の金融政策決定会合では、今までの金融政策を維持することが発表されました。
3月決算の上場企業が最も多くなっていますが、その次に多いのが12月決算の上場企業です。
今年もあと2か月を切りました。 今年も物価の上昇に悩まされた1年でもありました。 病気やケガで長期間働けない状況になってしまった場合には、家計に大きな影響を及ぼしてしまいます。 その際に、生命保険などで備えることを考える
11月に入り、今年もあと残り2か月を切りました。 例年であれば、一般NISAの年間の非課税投資枠が余っている場合、いつのタイミングでこの非課税投資枠を使い切ろうかと考える時期でもあります。 しかし、このNISA制度はご存
住宅価格の高騰などにより、住宅ローンの毎月の返済額の上昇も起きています。 また、金融機関の住宅ローン獲得競争も依然として過熱していることから、金利の低さや商品性以外にも返済期間を35年以上とする住宅ローンが以前から登場し
来年からの新NISA制度に向けて、NISA口座の開設を考えている方や既存のNISA口座からの切り替えを検討されている方もいるでしょう。 金融機関や証券会社ではNISA口座の開設に向けたキャンペーンを行っている場合もありま
2023年9月1日～9月3日まで、インテックス大阪において「第4回資産運用EXPO 関西」が開催されました。 個人投資家向けの120社の出展ブースの中に、金融資産フェアブースもありました。 その中から株式会社クレア・ライ
2023年9月1日～9月3日まで、インテックス大阪において「第4回資産運用EXPO 関西」が開催されました。 個人投資家向けの120社の出展ブースの中にIR・株式投資フェアブースもあり、個人投資家向けにPRをしていました
2023年9月1日～9月3日まで、インテックス大阪において「第4回資産運用EXPO 関西」が開催されました。 個人投資家向けの120社の出展ブースの中にIR・株式投資フェアブースもあり、個人投資家向けにPRをしていました
9月は3月決算企業の中間配当を意識して取引される方も多いでしょう。 東証プライム市場に上場している企業の中で、3月決算の企業が最も多く、9月に中間配当も実施している企業も多くあります。 そこで、東証プライムに上場している
2023年9月1日～9月3日まで、インテックス大阪において「第4回資産運用EXPO 関西」が開催されました。 個人投資家向けの120社の出展ブースだけでなく合計70本のセミナーも開催されました。 日本証券業協会 金融・証
政府は2023年度の「骨太の方針」（経済財政運営と改革の基本方針）の中で、「退職所得課税制度の見直し」が記載されました。 退職金は主にセカンドライフに向けた大切な資金であることから、課税制度が見直されることで、セカンドラ
個人の収入に課税される所得税・住民税は収入の内容によって所得の種類が異なり、計算方法も異なります。 退職金は一生の中で何度も受け取るものではありません。 したがって、退職金の税金は優遇されていると言えます。 しかし、この
教育資金の準備は「学資保険に加入する」の一択ではない時代になりました。 他の選択肢も含めて、どのように準備をしていけばいいのでしょうか。 目標とする金額は、いつまでに、どのぐらい必要なのでしょうか。 高校卒業後の進学資金
子どもの誕生と同時に将来の教育資金の準備のために、学資保険の加入を検討される方も、昨今の超低金利のため学資保険の加入を迷います。 学資保険はどのような商品内容となっているのでしょうか？ 学資保険とは 学資保険とは、子ども
6月は6月決算の企業だけでなく12月決算企業の中間配当の時期にあたります。 3月決算の企業が最も多いのですが、次に多いのが12月決算となっています。 5月は大型株を中心に日経平均株価が大きく上昇しました。 「上昇し続ける
個別株を見る際に、PERやPBRまたは配当利回りの指標や前日比プラス・マイナスなのかを注目しやすいところですが、高値掴みをしてしまうとなかなか収益を上げることは難しくなります。 そこで、個別株も含めた「買われすぎ」や「売
4月26日に国立社会保障・人口問題研究所は、「日本の将来推計人口（令和5年推計）」結果を公表しました。 将来推計人口と聞けば、人口減少と高齢者の増加は多くの方が予測できることでしょう。 しかし、具体的にどのように人口は減
今年の10月からインボイス制度（適格請求書等保存方式）が導入されます。 消費税の課税事業者にとっては事務作業の負担増加の問題がありますが、消費税の免税事業者にとっては、 消費税の課税事業者（適格請求書発行事業者）を選択す
日経平均株価の値動きはネットやニュースなどで頻繁に取り上げられており、前日比プラス・マイナスなのかは入手しやすいのです。 しかし、「日経平均株価が高値圏内なのか」もしくは「底値圏内なのか」をおおよそでも把握しておくことは
上場企業では、3月決算の会社が最も多くなっており、投資家にとっては配当の権利獲得に向けて意識する時期でもあります。 そこで、東証プライムの上場企業の中で、10万円以下で購入できる配当利回り5%以上、そしてPBR1倍以下の
1年の中で、株主優待がもらえる企業は、3月権利確定銘柄が多くなっています。 昨今株主優待制度を廃止する企業も増えてきましたが、東証プライム銘柄、または東証スタンダード銘柄の中では時価総額200億円以上の中から、 10万円
昨年12月末に日本銀行が実質的な利上げを行ったことにより、日本では忘れられていた金利の上昇が発生しています。 それにより、固定金利型の住宅ローンがさらに上昇しています。 今から住宅ローンを組む際には、どちらを選択すればい
予期せぬ感染症が広がり世の中は急激に変化しました。 そのうちの1つとして国内では過去30年もの間忘れられていた、あらゆるモノの価格上昇です。 この物価上昇は当面の間続くと思われます。 家計の節約も必要ですが限界があるでし
昨年2022年の株式相場は一昨年の2021年とは打って変わって波乱含みの1年でした。 また、12月に日本銀行が実質利上げを行ったことや、アメリカの景気後退懸念など2023年の1年間の株式相場も波乱含みの展開になりそうです
岸田政権の「資産所得倍増プラン」によりNISA制度の拡充など、資産運用が今までよりも注目される環境になっています。 一方で、資産運用が今までよりも注目される環境になればなるほど気をつけたいことがあります。 いわゆる”投資
12月決算の上場企業には食品や飲食関係も多くなっています。 食品や飲食関係の銘柄には自社商品や商品券・割引券など株主優待もある会社が多くなっています。 今回は、食品の中でもアサヒ、キリン、サッポロのビール大手3社が揃って
株式相場は波乱含みで先が読みにくい展開になっていますが、リスクを取らなければリターンを得ることはできません。 このような波乱含みの展開の時には、規模が大きい銘柄に投資することも一考です。 そこで、東証プライムに上場してお
2022年2月頃までは1ドル114円前後だった為替レートが、今や1ドル140円台になり、時には150円台と急激な円安になっています。 また、国内の定期預金の金利は0％に近い水準ですが、海外ですと国内の定期預金と比べると高
