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退職後までの長期所得確保する為のライフプラン作成技法

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  ライフプランを作成するにあたって、多くのキャッシュフローは、収入項目を1行ないし2、3行で表示するケースが散見されます。それ自体、相談者の収入のアドバイスを行わないことが明白で、プロとして、10種類の所得のアドバイスができていないと思われます。(マネーバランスクリニック(R)のキャッシュフロー表は10種の所得項目ごとの表示となっています)

  現役時代と退職後の所得には大きな変化がありますが、所得をカテゴリーに分けた場合、

(1)給与・事業など、人が働く所得

(2)雑(年金など)・一時(保険の満期など)
  ・退職・譲渡(資産の売却)など、元利合計を取り崩す所得

(3)利子・配当・不動産など、資産を維持しつつ、そのレンタル料を獲得する所得

(4)相続・贈与など、他からの一時的収入などに分けられます。

  これら、所得のコーディネートができる「お金の専門家」になることが、お客様との継続的な信頼関係を築く上での、大切な要素となります。

  (1)は、生涯現役といえど、身体の状態が健康でないと継続できない。
  (2)は、元利合計を取り崩すため、長い年月に耐えられない。
  (3)は自らの力ではどうにもならない。。。

  というデメリットがあるため、退職後までの長期所得の確保のためには、利子・配当・不動産という、継続的レンタルの仕組みを作る計画を提供できるかどうかがカギになります!

  ※次回は、支出項目(基本生活費)のお話です♪

《伊藤 剛知》
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伊藤 剛知

伊藤 剛知

株式会社人財コンサルティング 代表取締役 平成10年より、独立系FPとして開業。約10年間で800組を超える 法人・個人のマネー相談会員組織「マネーバランス倶楽部」を創り上げた。全国展開中のマネーバランススクールや、マネーバランス分析ソフトの創始者でもある。 また、「FP事務所専門の経営コンサルタント」でもあり、FPとして独立・開業する人を応援します。 寄稿者にメッセージを送る

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