【仮想通貨】トークン発行に使われることが多い「Waves」ってなに? 4つの特徴と将来性をご紹介します»マネーの達人

【仮想通貨】トークン発行に使われることが多い「Waves」ってなに? 4つの特徴と将来性をご紹介します

トークンを発行する際、「Ethereum」をベースとしているものが非常に多いですが、「Ethereum」以外にも、「Waves」という仮想通貨のプラットフォームを採用しているトークンも多くなっています。

「Ethereum」と同様に、「Waves」もトークンを発行し易いという特徴だけではなく、安価で発行することができるのも好まれる理由でしょう。


Wavesとは

Wavesは分散型金融取引プラットフォームです。

昨年マイクロソフトのクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」と提携しただけではなく、ロシア連邦の中央証券保管庫「NSD」とも提携しました。

取引手数料が0,001Wanesと格安なだけではなく、取引スピードも最大1000取引/秒と非常に高速です。

トークン発行に使われていることが多いWavesとは

≪画像元:Waves



Wavesの特徴

分散型金融取引プラットフォームのWavesには、以下4つの特徴があります。

CAT(Custom Application Token)により独自トークンの発行


冒頭でも書いたのがこの「CAT」というシステムです。

e-sports用の仮想通貨として発行された「MobileGo」が、Wavesのプラットフォームを使用しています。

e-sports用の仮想通貨として発行された「MobileGo」が、Wavesのプラットフォームを使用しています

≪画像元:MobileGo


分散型取引所(DEX)


分散型取引所は、「bitFlyer」や1月の下旬にハッキングされた「Coincheck」のように、特定の運営者の存在を必要としていません。

取引所の場合ユーザーの秘密鍵を全て管理しているので、ハッキングから狙われやすく、ハッキングによるダメージが非常に大きくなってしまいます。

分散型取引所は、その名の通り取引所を分散化、個人同士で取引をするため、ハッキングによるリスクを最小限に抑えることができるようになっています。

Waves上で法定通貨の取引が可能


Waves上ならば、Wavesをドルやユーロなどの法定通貨と交換をすることが可能になっています。

取引を行った場合、全てブロックチェーン上に記録されるようになっています。

日本円はまだ対応していませんが、日本でも普及するようになれば、日本円も可能になるかもしれません。

Leased Proof of Stake(LPoS)による取引承認システム


Leaseとは「貸し出し」という意味です。

Proof of Stakeというのは、仮想通貨の保有量や保持している機関が長ければ長いほど、マイニング成功率が高まるというものです。

代表的なものに「ADA」や「Qtum」などがあります。

最近「Ethereum」もPOSに移行したようです。

ただWavesの場合 Leasedとついていることから若干異なります。

Leaseが貸し出しという意味から、自分のコンピューターから貸し出したWavesの量が多ければ多いほど、報酬が貰えるという仕組みになっています。


まとめ

分散型金融取引プラットフォームのWaves


Wavesは優れたプラットフォームを持っているにも関わらず、残念ながら日本ではあまり知られていないのが実情のようです。

ただ前述したように、昨年「NSD」や「Microsoft Azure」との提携だけではなく、カザフスタン政府とのイノベーション協定を結んでいます。

今年はまだ提携等の情報はないようですが、今後かなり期待ができる仮想通貨の一つになるでしょう。(執筆者:三宅 瑛心)

この記事を書いた人

三宅 瑛心 三宅 瑛心»筆者の記事一覧

埼玉県の南部に居住。大学卒業後は、様々な職種を経て、スロプロという訳の分からない道を歩む。その後スロプロをしながらフリーのシナリオライターとして活動。仕事の種類を増やそうと株や仮想通貨を2017年からやり始めるもアベノミクス相場という大波に乗れずに停滞。仮想通貨も一般より早く買ったものの握力弱く、そうそうにビットコインを手放してしまう。現在「億り人」になった連中を横目に、必死にパソコンを叩いている毎日。
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