クレジットカードを使っていると次回の引落金額を確認していても、引落日をつい忘れてしまったり、引落日まで現金を用意できないこともあります。

しまった、クレカの 引き落としできんかった

クレジットカードはあなた自身の信頼があるからこそ発行されるものなので、利用停止強制退会といった最悪のケースにならないように

「使ったら支払う」を忘れずに使っていくのが大切

です。

今回はクレジットカードの支払い(口座引落)ができなかったときにしておくべき2つの対処法をまとめました。

クレジットカードの引落が間に合わなかったときは以下2つの行動をとるべき

クレジットカードの引落が間に合わなかったときは以下2つの行動をとる

1. クレジットカード会社に電話をかけて、引落タイミングを確認する

クレジットカードによっては支払日の早朝と夕方、2回引落を実施するところもあります。

早朝に間に合わなかった場合は、夕方の引落を待ちましょう

夕方に間に合った場合、クレジットカードの利用履歴に延滞という傷はつきません。

1度確認しておけば、間に合わなかったときにも落ち着いて対処できます。

例えば給与振込みが10日でクレジットカードの引落も10日だったとき、口座は別であっても、夕方までに入金しておけば問題はありません

2. クレジットカード会社に電話をかけて、事情を説明し再支払をお願いする

上記の場合、指定された口座に期日まで振込むか支払い用紙の郵送かになり、振込み手数料支払い用紙発行手数料はかかります。

また振込み、支払い用紙を使っての支払いを選んだ場合、支払いが完了するまでの日数分の遅延損害金が発生します。

遅延損害金はショッピング利用の場合(一括払い)14.6%が上限、キャッシングの場合は上限20%です。

例えばショッピング利用の5万円を10日間延滞(14.6%)したときは、200円の延滞金に手数料が発生するので気を付けましょう。

どちらにしても、引落が間に合わなかったときはコールセンターに電話をかけることが大切です。

電話はかけづらい…と放っておかずに誠意ある対処をしてください。

支払いを先延ばしにすることで生じるデメリット

支払いを先延ばしにすることで生じるデメリット

短期間であっても支払日に返済できなかった事実は変わりありません。

そのため、支払が遅れたときには下記のようなデメリットが発生します。

1. 社内情報に延滞が記録される

こちらはあくまでクレジットカード会社内の情報です。

それでも延滞が続けば、同じクレジットカード会社のクレジットカード発行は厳しくなります。

2. クレジットカードの新規発行が難しくなる

延滞が長くなり、次回の支払日まで持ち越し、さらに翌々月まで持ち越してしまった… という場合、延滞ではなく「滞納」になります。

ここまで来てしまうと個人信用機関に利用履歴が登録され、最大5年間記録が残ります。

個人信用機関はクレジットカードをはじめ、カードローン、各種クレジット・ローン会社が共有して見る情報となっているので、ここにマイナス情報が載っているということでローンが組めない、クレジットカードが発行されないといったことが起こります。

3. クレジットカードの利用が停止になる

延滞と滞納を繰り返してしまった場合、次の返済の使用もなくしてしまうことから、クレジットカードの利用停止になる可能性が高いです。

また利用中のクレジットカードによっては支払いが入金になるまで利用停止となることもあります。

4. 利用限度額が下げられる

クレジットカード会社から信用を失ったことで利用限度額が100万円から30万円など制限されることもあります。

延滞をしないために気を付けておくべきこと

延滞や滞納を起こしてしまうと、クレジットカードやローンといった後払いが利用できなくなり、キャッシュのみの生活になってしまいます。

クレジットカードを利用していた方にとって、いきなりキャッシュ生活になるのはATMに行く回数が増えたり、ネットショッピングを代引きにしなければいけなかったり、ストレスもかかります。

そうならないためにも、日ごろから引落日をしっかりと頭に入れて、銀行口座に現金を入れておくようにしましょう。

クレジットカードを使いすぎてしまったとき

つい使いすぎてしまったときは、

クレジットカードの締め日前に「あとからリボ」や「マイ・ペイすリボ」といったリボ払いに変更しておく

と計画を立てて返済していけます。

クレジットカードによっては支払い額の上限を決めて、超えた分はリボ払いにしてくれるサービスもあります。

利息が付くというデメリットはあっても、支払えないことによる延滞や滞納するデメリットを考えるといたし方ないのではないでしょうか。

利用分のリボ払いはクレジットカードのHPかコールセンターで行うことができるので、気が付いたときには早めに対処しましょう。(執筆者:志田 愛仁)