土地を買おうと思ったとき、どのようなことをチェックするでしょうか。
非常に大きな買い物ですから、たくさんの希望条件を出して候補地をいくつもまわり、吟味に吟味を重ねて慎重に選ぶことでしょう。
その土地に対して支払った金額が無駄にならないように、さらにその土地の価値が上がれば言うことはありません。
そして何より、買ったあなた自身にとって意味のあるお得な買い物にしたいですね。
今回は土地購入時に注意しておきたいことを4つ紹介します。
本記事があなたの土地購入時の参考になれば幸いです。
目次
1. ハザードマップで危険度確認
ここのところの異常気象、大きな自然災害で、日本各地で被災されたご家庭が今も日々がんばっていらっしゃいます。
私も家が床上浸水し、当時は本当に大変な思いをしました。
自治体で作成しているハザードマップは、その地区にはどんな被害が予想されるかをあらわしたものです。
最近の災害は予想を上回る規模なので絶対とは言い切れませんが、土地購入にあたっては最初にチェックしたいものです。
ハザードマップを参考に補償範囲を考える
ハザードマップを参考に、火災保険に水災などの補償範囲をどこまでつけるか検討しましょう。
火災保険や、それに付帯する地震保険にはさまざまな割引があるので、その内容も要チェックです。
2020年の年明けすぐ、損害保険大手3社がこの火災保険の見直しを検討するというニュースが報じられました。
ここのところの大きな災害で保険金支払額が増大したためです。
契約期間を短く設定し、料金も値上げになりそうです。
保険を検討中の方は値上げ前に加入した方が良さそうです。
私の体験を踏まえて火災保険に関する記事を以前投稿しました。
よろしければ参考にしてください。
【関連記事】：【火災保険】自らの経験を生かして、しっかりと災害に備える
2. 用途地域が何かを確認する
土地を購入するときは、用途地域も重要です。
用途地域というのは、都市計画上定められていて、その地域にどんな建物が建てられるかを制限しています。
用途地域によって、
・ 大きなマンションやビルが建つ地域
・ 大きな店舗が建つ地域
・ 工業系の地域
などがあります。
3階建てが建てたいとか、騒々しい環境は避けたいなど希望に応じて検討する必要があります。
建ぺい率や容積率も変わってくるので、同じ広さの土地を買っても、その割合によって建てられる建物の広さが違ってきます。
また、事務所やお店を建てたい場合は特に、チェックが必要です。
用途地域は自治体のホームページを調べたり、役所に問い合わせたりすればわかります。
3. 土地総合情報システムを利用する
買いたいと思う土地の適正価格を知りたいときは、公示地価を参考にできます。
公示地価は国が毎年公表している、土地売買の指標になる土地の値段です。
それを調べられるのが「土地総合情報システム」です。
このシステムで検索すると、その土地を鑑定した土地鑑定士の評価書閲覧ができます。
・ 今後のその土地の価格の予測
が載っているので、購入後の土地価格の見通しをたてる参考になります。
ただ、公示地価はあくまで標準的な更地の場合の値段なので、実際に売られている土地の条件によってその値段は変わってきます。
購入を検討している土地が何か所かあるなら、比較する材料にするといいかもしれません。
4. 土地の相続を考える
土地を買う前に、あなたに相続する予定の土地があるのなら、ちょっと考え直してみましょう。
平成27年の改正により相続税が課税される対象が増えたため、親が土地を持っている人はその相続税が大きくなる危険があります。
もし、相続する前から親と一緒に住んでいた場合、その土地を相続するときの土地の評価額は20％になります。
8割引ですから大きな節税効果が期待できます。
土地を購入して新築するなら、
・ すでにある親の住居を2世帯住宅にリフォームして一緒に住む
という方法を選択すれば、相続税対策になります。
ただし、330平米までの範囲に限るため注意が必要です。
満点の土地はない
他にも、
・ 前面道路が狭くてセットバックが必要で建築範囲がせまくなる
・ 建築条例があって好きな形の家ができない
など注意点はいろいろありますが、すべて希望通りで満点の土地はないと考えた方がいいでしょう。
いい土地から買い手が決まってしまいます。
優先順位を決めて妥協できる範囲で手を打つことも重要です。（執筆者：枝本 幸）
