株主優待は3月権利確定の銘柄が多いイメージがありますが、8月権利確定の銘柄も多数あります。

その中で、15万円以下または15万円程度で購入できるグループ店舗で使える株主優待をご紹介します。

8月権利確定

権利確定日までにタイミングを見計らって日頃利用している店舗があれば、一度、検討してみたいところです。

ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス(3222)

ユナイテッドスーパーマーケットホールディングス

≪画像元:ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス

【特色・事業内容】

首都圏で展開するイオン系の食品スーパー最大手です。

傘下にマルエツ、カスミ、マックスバリュ関東の3社があり、グループ店舗数は522店舗(2022年6月13日時点)となっています。

なお、グループ店舗は首都圏一円(東京都、神奈川県、千葉県、茨城県、栃木県、埼玉県、群馬県)のみになっていますので、ご注意ください。

【株主優待の内容】

「株主様ご優待券(100円値引券)」またはご希望の「ご優待品」のどちらかを選択。

株主様ご優待券(100円値引券)

半期ごとに株式会社マルエツ、株式会社カスミ、マックスバリュ関東株式会社(一部店舗を除く)の店舗にて1,000円(消費税込み)のお買い上げ毎にご優待券1枚が利用できます。

・ 100株以上~499株未満の場合:優待券100円×30枚(半期ごと)

・ 500株以上~1,000株未満の場合:優待券100円×60枚(半期ごと)

・ 1,000株以上~2,000株未満の場合:優待券100円×100枚(半期ごと)

ご優待品

100株以上1,000株未満の場合:下記の中からいずれか1品を選択します

・ 新潟産こしひかり「新米」(2kg)
・ 横須賀海軍カレー(200g×5袋)
・ 繁盛店ラーメン(8食分)
・ はちみつ梅干「塩分約6%」(300g)
・ 讃岐うどん(1㎏)

参照:ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス

【最低購入金額】

約10.6万円(2022年6月28日時点)

コシダカホールディングス(2157)

コシダカホールディングス

≪画像元:コシダカホールディングス

【特色・事業内容】

「カラオケまねきねこ」を全国で520店舗以上を運営。

韓国、マレーシア、タイ、インドネシアの4ヶ国でもカラオケ事業を展開。

また、スーパー銭湯事業「まねきの湯」を国内で5店舗を運営。

【株主優待の内容】

株主優待券

日本全国のカラオケまねきねこ、ひとりカラオケ専門店ワンカラ、温浴施設で利用できます。

・ 100株以上400株未満:2,000円相当

・ 400株以上1,000株未満:5,000円相当

・ 1,000株以上:10,000円相当

(3年以上継続保有の場合には上記の金額は2倍に増加)

参照:コシダカホールディングス

【最低購入金額】

約7.5万円(2022年6月28日時点)

西松屋チェーン(7545)

西松屋

≪画像元:西松屋

(注意)権利確定日:8月20日・2月20日

【特色・事業内容】

ベビー・子どものくらし用品(衣料と生活雑貨)の専門店チェーン。

ロードサイド大型店を全国展開しており、店舗数は1,036(2022年2月時点)。

PB商品を中心に低価格戦略を取っている。

【株主優待の内容】

株主ご優待カード(プリペイドカード方式のお買い物カード)

西松屋店舗および西松屋公式オンラインストアでのお買い物に利用ができます。

・100株以上500株未満:1,000円相当

・500株以上1,000株未満:3,000円相当

・1,000株以上:5,000円相当

※3年以上継続保有の場合には、2月のみ下記の内容も追加贈呈されます。

・100株以上500株未満:500円相当

・500株以上1,000株未満:1,000円相当

・1,000株以上3,000株未満:3,000円相当

・3,000株以上5,000株未満:4,000円相当

・5,000株以上:5,000円相当

参照:西松屋

【最低購入金額】

約14.6万円(2022年6月28日時点)

優待内容だけでなく、購入予定の銘柄の業績も確認を!

コロナ禍により、小売業は大きなダメージを受けたところも多くありました。

一方で、コロナ禍における行動制限の解除や緊急事態宣言の休業の反動により売上高は対前年比プラスの月が多くなっていますが、昨今の物価高により業績が厳しい企業もあります

直近の決算も含めて、赤字から脱却できていない場合や配当が連続して0円(無配)になっている、さらには、決算資料に「継続企業の前提に関する注記」(疑義注記・GC注記」が記載されている場合には特に注意が必要です。

事業活動の継続に大きな支障(財務指標、財務活動、営業活動、その他)が発生したが、解決する目途が立っていない状況です。

なお、今回、ご紹介した3社は掲載日時点でこれらには該当しません。

優待目的で購入する際には、株価に一喜一憂するのではなく、その企業を応援する気持ちも必要であると言えます。

※各優待内容は、2022年6月28日時点での内容になっております。今後、各社の方針により内容が変更になることがございますので、ご注意ください。(執筆者:CFP、FP技能士1級 岡田 佳久)