目次
マイホームがほしい
子どもや自分たちの将来を考えてマイホームを購入したいと考える人もいるはずです。
マイホームは人生で1番高い買い物とも言われますから、購入時には何をどう考えればよいのか悩む場面もあるでしょう。
そこで、4つのステップに分けて、マイホーム購入のポイントをご紹介します。
ステップ1. 家族で憧れのマイホームのイメージを話し合い、書き出す
マイホーム購入を検討する時には家族でじっくりと話し合い、
(1) 住環境
(2) 住まい
(3) その他
の3項目に分けて要望を書き出してみましょう。
できれば予算に関しては家族でイメージをすり合わせておきます。
特に40代の場合は子どもの教育費と自分たちの老後費用の両方を準備するライフステージでもありますから、老後の生活を見据えてイメージすることが肝要です。
同じ要望や似たような要望、意見は違っても折衷案によって解決できるものもあるはずです。
話し合いによって住みたい家のイメージを徐々に固めます。
ステップ2. 住みたい場所には必ず足を運ぶ
マイホームを建てる時には候補地には必ず足を運びます。
なるべく複数の候補地を回ることをおすすめします。
候補地では下記をチェックしましょう。
チェック1：生活導線の確保
・ 学校
・ 図書館
・ 病院
・ 銀行
・ スーパー
・ 交番
・ 最寄り駅までの距離
を確認し、生活導線が確保できるか検討します。
重い荷物を持って歩くことを想定し、実際に歩いてみると、イメージが湧きやすいです。
チェック2：治安
なるべく平日と休日の日中と夜の4回は足を運びましょう。
インターネットでは治安がよいと書かれていても、事実とは異なるケースもあります。
子どもが塾や部活で帰宅が遅くなる場合もありますから、平日昼夜、休日昼夜の4回チェックをして人の流れや治安を見るのが最適です。
昼と夜の様子を確認して防犯対策を考えることが重要です。
チェック3：災害の有無
2018年には大雨、台風、地震など大きな災害がたくさんありました。
日本は災害が多い国ですから、住みたいと思う地域は雨や台風が多くないか、地盤は緩んでいないかハザードマップなどで状況を確認し、マイホーム建築にいかしましょう。
ステップ3. マイホーム建築に必要になる費用を知ろう
次に考えたいのはマイホームにかかる費用です。
(1) マイホーム建築費
(2) 税金
(3) 保険
と分けて説明します。
(1) マイホーム建築にかかる費用
家を建てるためには地盤調査費用（見積もりを作成するため）、工事契約品、建築確認申請費、地盤祭費用、上棟式費用、そして建築費がかかります。
建築費は着手金（着工時）、中間金（上棟時）、残代金（引渡時）など、3回か4回に分けて支払うのが一般的です。
引っ越し代や、家具や生活必需品などの購入費用も発生します。
住み始めた後も修繕費が定期的にかかることも忘れないでください。
(2) マイホーム取得時にかかる税金と毎年支払う税金
マイホームを建てて不動産登記をする時には印紙税がかかります（引渡時にまとめて支払う場合もあります）。
また、適宜消費税の支払いが必要です。
土地や家の引き渡しから半年から1年後には地方自治体から届く通知に同封されている納付書をもとに不動産取得税を支払います。
毎年支払う費用として、固定資産税や都市計画税（払わなくてもよい区域もある）があります。
毎年1月1日時点での不動産の持ち主対しては納付書が届くので、期限までに支払いを行いましょう。
固定資産税は、地方自治体によっては現金払いや口座振替以外にもクレジットカード や電子マネーでも支払いができるようになっています。
(3) 必ず加入が必要な火災保険と地震保険
マイホーム購入にあたり、火災保険や地震保険への加入が必要です。
日本は災害が多い国ですから、地震が多い地域なら、地震関連の保障を手厚くするなど、住む予定の場所に合わせた保障内容の保険がないか確認し、いくら支払いが必要かチェックしましょう。
業者からマイホーム建築から不動産登記にかかる費用の見積もりをもらったら、よく金額を確認しましょう。
引越し費用や家具や生活必需品購入費用、税金を加えたものがトータルで必要になる金額ですから、思った以上に費用がかかることが分かるはずです。
ステップ4. 住宅ローンはライフプランをあわせて検討
マイホームに必要になるお金がわかったら、住宅ローンについて考えましょう。
・ 頭金の有無
・ 変動金利か固定金利の選択
・ 返済期間について
金融機関のシミュレーションを活用して試算します。
ダブルインカムの場合はペアローンを組む手もありますから、いろいろとシミュレーションしてみるとよいでしょう。
特に重要視してほしいのはライフイベントとマネープランです。
子どもの入学・卒業・就職、自分たちの退職時期までどれだけお金が必要なのかを見積もって、住宅ローンの返済プランを考えなければなりません。
40代になれば自分たちの老後資金を積み立て始める時期でもあります。
働けなくなったり、病気になったりする可能性もありますから、就労不能保障を始めとした特約があるかも確認し、ベストのものを選びましょう。
なお、住宅ローン組めば、住宅ローン減税の適用が受けられる場合があります。
10年間という期間の定めはあるものの、毎年住宅ローン残高（残債）のうち1％分が所得税から控除されます（できない場合は住民税から一分控除） 。
2019年10月からの消費増税に合わせて3018年12月14日に発表された「平成31年税制大綱」では、2019年10月以降に契約を行い、2020年12月末日までに引渡が行われた住宅に引っ越し、住民票を異動した場合に限り、控除期間が10年から13年に延長されることになりました。
延長された3年間は建物価格の2％を3頭分した金額か、これまでの計算方法と同じで借入残高の1％分の金額のうち控除額が少ないほうの金額が控除されます。
これらのことを総合的に考えたうえで、住宅ローンを検討しましょう。
マイホーム購入にはやることはたくさん！ 早めに行動を
このように、マイホーム購入には検討事項がたくさんあります。
予算を見積り、住宅ローンを検討して思った以上に高額だと思った場合には、費用を抑えられるところがないか見直すことが大切です。
家族全員が健やかに過ごせるマイホームを建てられるよう、少しずつ準備を始めてみてはいかがでしょうか。（執筆者：戸並 あさひ）
