【QRコード決済】利用者が多い上位8社　各社のサービスを徹底比較

2019年10月に実施された消費税率引き上げに伴い、「キャッシュレス・消費者還元制度」が実施されています。

キャッシュレス決済の手段としては、クレジットカードや電子マネーが以前から使われていますが、最近は「QRコード決済」の利用者が急激に増加中です。

本記事では、さまざまなQRコード決済サービスの中で、どれが1番お得なのか徹底比較いたします。

広く利用されているQRコード決済サービスの具体例

利用者が多い上位8つのQRコード決済サービスを挙げると、以下のようになります。

※数字は、「QRコード決済サービスを利用している」と回答した人を対象に、「どのサービスをメインで使用しているか」と質問した結果

出典：MMD研究所「QRコード決済の支払い方法に関する調査(2019年9月27日～9月30日実施)」

これ以外にも多数のQRコード決済サービスが乱立していますが、一部の店舗でしか利用できないといった問題があります。

買い物をする店舗で導入されていなければ、いくら還元率が高くても意味がないため、上に挙げたような広く普及しているサービスを利用する方が良いでしょう。

ただし、FamiPayについては、今のところファミリーマートおよびKaema（インターネット通販）でしか利用できないため、利用者数では上から7位にランキングされているものの、さまざまな店舗で利用できるとはいいがたい状況にあります。

PayPayは、利用者側も店舗側もスマートフォンだけ保有していれば決済可能であり、設備投資が不要という特長によって加盟店が急速に増加しており、利用者数が1位となっています。

高還元率のQRコード決済サービス

国の「キャッシュレス・消費者還元事業」においては、制度の対象となる店舗でキャッシュレス手段を用いて買い物をすると、2%または5%のポイントが還元される仕組みになっています。

この制度では、QRコード決済もキャッシュレス手段として認められているため、現金で支払うよりもQRコード決済を行う方がお得です。

参考：「キャッシュレス・消費者還元事業」公式サイト

なお、国の事業とは別に、各決済事業者も独自にポイント還元やキャッシュバックを実施しています。

利用条件やキャンペーン適用の有無によって変動がありますが、さまざまな店舗で導入されているQRコード決済サービス（FamiPayを除く利用者数上位のサービス）の2019年11月時点の還元率についてまとめると、以下のようになります。

※LINE Payでは、前月の支払金額によって今月の還元率が決まる「マイカラー」という仕組みが導入されており、それによって還元率が0.5%～2%の範囲で変動します。

それに伴い「キャッシュレス・消費者還元事業」対象店舗における還元率も変わってきます。

上の表に示した通り、国の「キャッシュレス・消費者還元事業」の対象店舗なのかどうか、また、その還元率が2%なのか5%なのかによって、お得なQRコード決済サービスが異なってきます。

店舗によって最もお得になるQRコード決済サービスが異なるため、こまめに使い分けると節約に結びつきます。

クーポンを配信しているQRコード決済サービス

還元率も重要ですが、割引クーポンの配布の有無も重要な要素です。

各QRコード決済サービスにおいて過去に配布されたクーポンの具体例（利用可能な店舗名）を挙げると、以下のようになります。

PayPayなどクーポンを配信していないサービスが存在する一方、LINE Payやメルペイ、FamiPayのように頻繁にクーポンを配布するサービスも存在し、また、サービスによって配布頻度に差があります。

買い物にお出かけの際は、一手間かけて各アプリや公式サイトをチェックしてみて、自分が利用する店舗で使えるクーポンが配布されている場合は、そのQRコード決済サービスで支払いを行うと良いでしょう。

QRコード決済サービスの比較のまとめ

さまざまなQRコード決済サービスが乱立していますが、以下のような条件を満たすサービスを利用すれば、便利でお得な支払いを行うことが可能です。

自分が買い物する店舗で導入していなければ意味がないので、なるべく広く普及しているQRコード決済サービスを利用しましょう。

この点について考えると、PayPayに軍配が上がります。

なお、QRコード決済サービスでは、頻繁にキャンペーンが実施されており、それによって各サービス間での還元率が変動します。

また、買い物する店舗向けのクーポンの配布の有無について、常に公式サイトやアプリで最新情報をチェックしましょう。

クーポンの配布頻度について考えると、LINE Payやメルペイが配布頻度が高く、種類も多いのでおすすめです。

還元率やクーポンを考慮して使い分けることで、日々の買い物で節約が可能となります。（執筆者：佐藤 拓真）

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