人気の株式投資法、株主優待。株主優待をもらうためには、権利確定日に対象企業の株を保有していることが絶対条件です。権利獲得のために多くの個人投資家は約3か月前からお目当ての株を仕込み始めるわけですが、時々起るのが突然の株主優待制度廃止による株価暴落

 優待廃止となれば優待商品がもらえないだけでなく、株価差損による損失という痛手を負うことも。二重のショックでなかなか立ち上がれない投資家の方もいるようです。そんなことにならないために、株式購入の前に株主優待が廃止になる可能性が高くないか該当する株式銘柄をリサーチすることが大切です。

 株主優待が廃止になる時って、大地震の予兆のように何らかのシグナルを発していることがあります。その危険信号を感じ取ったら、その株を買わないこと。これが重要です。では、優待廃止にいたる主な特長3つをご紹介しましょう。

優待廃止となる可能性の高い企業とは

1. 赤字継続企業

 株主優待は企業にとっての大きなコストとなりますから、経営が一定の範囲で順調だからこそ設けられる制度です。一方で、経営が思わしくなく赤字経営となると、株主優待どころではなく手元資金確保で精一杯に。こんな赤字継続企業には要注意です。一例として、ウィズ(7835)を見てみましょう。

【ウィズ(7835)】
業績(14年5月):
売上高937万円
営業利益-417万円
経常利益-420万円
純利益-425万円

 ウィズはたまごっちで有名な会社で、2000円相当の自社商品を優待商品としていました。しかし、ご覧の通り赤字経営となり継続前提に重要事象(経営に重大な問題がありますよ~という注意喚起)とされており、結果として優待廃止となってしまいました。

 会社のIRを要約すると「赤字」が主な理由です。赤字経営が続いている会社には気をつけましょう。

2. 外資系にはちょっと注意を

 株主の多くが外国人の企業、また外資系企業の子会社にはちょっと注意した方が良いかもしれません。というのも、株主優待というのは日本独特の制度で、アメリカなどの外国では株主優待はほとんどありません。優待には関心のうすい外国人株主が多いと、彼らのニーズを意識した運営にシフトせざるを得ないので、優待廃止となる可能性が高いのです。

 また、個人投資家の間で話題となったスターバックス上場廃止&優待廃止。理由は米国親会社の完全子会社となるため、それと同時に優待制度もなくなるとのこと。スタバの優待は超人気だっただけに多くの投資家が嘆いていたわけですが、経営戦略という理由で優待廃止になるケースがありますから、スターバックスのように外資系企業には注意が必要です。

3. QUOカード&ギフトカードを優待とする企業は危ない!?

 これは絶対ではありませんが、QUOカードやギフトカードを優待とする企業は優待廃止となる可能性がひそんでいます。最近、以下2社の株主優待が廃止となりました。

【アグレックス(4799)】
優待商品:JCBギフトカード
【因幡電機産業(9934)】
優待商品:QUOカード

 上2社の優待廃止理由はそれぞれなのですが、一つだけ覚えておきたい点。それは、QUOカードやギフトカードを優待とすると、企業にとって調達コストがかかるということ。QUOカードやギフトカードを仕入れることは、企業にとってコスト負担増となるのは確かです。

 一方で、自社製品詰合せを優待商品と設定すると、調達コストは基本的に0円で済みますし、売れ残り商品を “福袋” と同じように優待商品として送付することも可能になりますよね。(そうは考えたくありませんが…)

 ですから、QUOカードやギフトカードを優待商品としている企業には一定の注意が必要です。(執筆者:堀 聖人)