2014年の日経平均は、2012年の23%、2013年の57%に続き、7%(1159円)上昇した17450円となり、3年連続で上昇しました。2015年の日経平均の高値は21000円程度が市場コンセンサスであり、昨年末の終値を20%(3550円)上回る水準です。

 以下では、2015年の日本株相場を占う上でのキーポイントを取り上げ、市場コンセンサスの妥当性を探りたいと思います。

日経平均予想レンジ17000円~21000円の妥当性

 主要証券会社の2015年日経平均予想レンジは17000円~21000円程度であり、米国の景気回復や円安、原油安、金融緩和などを追い風に強気な見方が大勢を占めています。

 ただ、この予想レンジは日経平均の来期予想EPSを今期比10%強増益の1225円とし、リーマンショック以降のPERレンジ14~17倍を【株価 = EPS(業績)×PER(人気、成長性)】に当てはめたものに過ぎません。

 したがって、今後は時間の経過に伴って生じる「市場の重要な材料(リスク要因)」をいち早く察知し、それが株価をどのように変化させるかを分析する必要があります。

日銀の金融緩和政策の継続が株価上昇の最大の原動力

 そこで、考えられる「市場の重要な材料(リスク要因)」のキーポイントを列記すると、

(1)2015年の株価上昇の最大の原動力は、円安だけではなく、意図的にバブルを引き起こす日銀の金融緩和政策の継続であり、これ自体に予期せぬ変動は考え難い

(2)ファンダメンタルズからは当面、企業業績を側面支援する円安、原油安が大幅に反転する可能性は低いものの、産油国要人の発言や地政学リスクには注意を払う必要がある

(3)ロシアなど一部の資源国を除く世界経済は緩慢ながらも回復傾向にあり、金融面からも緩和基調にあるため、日本株上昇の足を引っ張る要因は少ない

(4)需給面では、年央から後半に予想される米国の金利引き上げ時期に、ヘッジファンドの動向とも相まって今年の安値水準まで売られる懸念があるものの、安定した安倍政権への期待から海外長期マネーの流入が継続し、その後の株価反転が期待できる


 上記(1)~(4)が大きくマイナス方向に進展しないことを前提にすると、市場コンセンサスの来期予想EPS1225円は可能な水準であり、昨年末株価17450円でのPER14倍は14~17倍の想定レンジの下限であることから、ここからの株価上昇余地は大きいと判断されます。

 私自身、予期せぬリスクを勘案して少し硬めにみても16000~20000円のレンジで推移することは可能とみています。

 その最大の根拠は、上記(1)の日銀の金融緩和政策の継続であり、これまでのFRB(米連邦準備理事会)の金融政策から明らかなことは、「中央銀行は、経済や雇用が本格回復するまでひたすら資金を供給し続けるため、株高基調は崩れない」とみているためです。(執筆者:青沼 英明)