自分には「FX投資」と「株投資」どっちが向いてるの？　「プーチン大統領訪日」と聞いた時のあなたの反応でわかってしまう。

投資を初めてやろうとする人で、「FX」あるいは「株」のどちらにしようか悩む、ということをよく聞きます。もちろん両方の投資を行う方も沢山います。

以前まで投資の入門は「株」という認識でしたが、最近の実体を聞くと、FXか株の二択で迷っている方が一番多いそうです。

ちなみに私の生徒では株はやらずにFXだけをやっている人の割合が多いです。

あなたは「FX投資」と「株式投資」どちらが向いてる？

そこで今日は、皆さんがFX投資と、株式投資の、どちらの投資に向いているのか、皆さんに伝えたいと思います。ちなみに私はスクールでFXを教えておりますが、株を含めてほとんどの投資は教えることができます。

スクールをしている手前「FXがいいよ」と言いたいところですが、極めて中立的な意見を皆さんに提供したいので、特定の事例をあげて具体的に提示したいと思います。

判断として絶好の機会

「ロシアのプーチン大統領が日本にやってくる」という話をもとに、実際の投資行動をシミュレーションすることにします。

このシミュレーションで、「あなたはどちらの投資に向くのか」がわかります。

その前に、日本とロシアの関係やプーチン大統領について「投資家」の側面から少しお話をします。

ロシアのプーチン大統領の訪日

ロシアのプーチン大統領の訪日は、状況によっては、すごい変化を日本にもたらすビッグな内容を含んでいます。

でも皆さん、ロシアのプーチン大統領が訪日するという話、軽い気持ちで何となく聞いていませんか？

投資家の方、あるいは投資家を目指す方はプーチン大統領訪日にまつわる深い話を「投資家」として理解していますか。順に説明していきたいと思います。

何故、プーチン大統領が日本に来るのでしょうか。

今までプーチン大統領は各国との間で領土問題を解決して経済的な繁栄に結び付けています。

ロシアはすでに中国との領土問題、またノルウエーとの領土問題を解決してきました。領土問題の解決はとても難しい案件ですが、一旦解決すると経済的なメリットを生み出します。

日本の状況を想像して考える

日本とロシアの間には皆さんご存知、北方領土問題があります。この問題は解決されるでしょうか。ここが一つのポイントになります。

領土問題が解決に向かって努力がされており今回批准ということになれば、日ロ平和条約の締結に向かいます。

日本は「4島返還なら合意」に対してロシアは「4島返還はしない」というのが日本の一般常識になっているようです。ここで仮に両国とも「2島返還で合意した」という内容があるとしたら、投資家としてどう考えますか？

ロシアとの平和条約が締結された場合

日本の経済水域が拡大することで、漁業関係の会社に利益をもらたす可能性があります。

このとき恩恵にあずかれそうな東証の銘柄は多数あります。

例えば「極洋（1301）」という会社がぱっと浮かぶ株投資家は多いと思います。「極洋」の株は2,700円前後で動きが少ない銘柄です。

株式で利益を出そうと思ったら、このように「想定」し、その実現性を読んだり、会社の状況を調べたりすることが重要です。

想像を膨らませ具体的に考える

としたら本当に豊富な漁場があるか知りたくなります。実は根室には有名なカニがあります。豊富な漁場は想像できるのでしょうか。どうも日本の水産業者にメリットをもたらす可能性があります。

など想像を膨らませていきます。

想像力や情報力を持てる人ほど「株投資」は向いている

実際に、株をやる人は多くの情報を集めている方が多いです。情報が明らかになって急騰してから買うのはあまりに遅すぎます。

株投資家は、毎日、日経新聞を読んで情報を集め、企業情報なども調査したり、各国との関係を調べていきます。とても勉強家の方が多いです。お金を稼ぐためには当然のことと言えばそうです。

これが株投資家の日常の行動です。

FX投資家に向いてる人はどんな人か…

FX投資家の方はどうかと言うと、

と考えています。

もっと端的に言えば、ロシアのプーチン大統領が来る？　平和条約が締結される？　大きな変化かもしれないけど、考えるのがイヤ、とにかくチャートを見ようという考え方です。

まとめ

お金を稼ぎたいのは皆さん一緒ですが、「情報収集をする株投資家」と「直感派のFX投資家」では、投資判断に大きな違いがあります。

「FX投資」をするのか「株投資」をするのかは、ご自身の投資判断をする際に、自分はどちらが向くか考えてください。

最後に、手相だけ見ると、感情線と知能線が離れている方は、通称「考えま線」と言って、考えないで投資をした方が儲かる線です。この線のように投資は感覚的にやる人はFXに向きます。

今日はありがとうございます。また、お会いしましょう。（執筆者：野口 健幸）