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貯め方は学資保険だけじゃない！
子どもが生まれてひと段落したら、考え始めるのが教育資金の準備。
特に大学は私立か公立か、はたまた文系か理系かでずいぶん差が生じるようですが、そんなことは赤ん坊を見ていても分かりません。
いずれにせよウン百万円と必要になります。わが子のために要るものならば、必死で用意しようとするのが親。とはいえ直前で慌てなくて良いように、準備しておきたいところです。
どうやって準備するのか。
いやいや方法はそれだけじゃないですよ。
なんて法律はありません。様々な方法に、一長一短があるのです。
今回は教育資金の貯め方について、考えてみたいと思います！
1. 学資保険
王道ゆえ、疑ってかかりたいと思います。保険料として毎月（または毎年）支払わなければならないため、強制力がなかなかあるのは事実。
ですが、途中解約した場合には元本割れするというリスクがあり、またインフレにも弱く、昨今の超低金利のまま利率が固定されてしまうというのが悩みどころなのです。
契約者である親が死亡してしまっても学資は受け取れるという長所が喧伝されていますが、別にその役割は学資保険でなく、一般の死亡保険でも担えるところですよね。
数百万円の死亡保障なんて、定期保険ならさほどの保険料にはなりません。
ただし、他に生命保険に加入していない、または加入している生命保険が少額なら、「生命保険料控除」という所得控除が得られます。これは大きいので、該当しているならおススメです。
2. 積立預金（積立貯金）
一度契約してしまえば、学資保険と同様に自動的に口座から引き落としてもらえるので、強制力はあります。
学資保険よりも利率は低いですが、途中解約しても元本割れはおこらず安心です。また利率は定期的に見直されるので、インフレにも強いと言えるでしょう。
3. 積立投資信託
同じ積立でも、投資信託で積み立ててみるという手もあります。こちらも自動的に口座から引き落としてくれますから、強制力アリ。
投資商品ですので大切な教育資金が元本割れしてしまうというリスクがありますが、それこそ一長一短。そのリスクの分、殖えることもあるのです。そして、インフレにも強い。
とはいえリスクが怖い人もいますよね
ですが、積立投信という方法自体が比較的低リスクだと言われているドルコスト平均法です。また一口に投資信託といっても、海外株式から国内公社債まで、リスクの度合いによってズラリと種類があります。
自分の取れるリスクに応じて選ぶ、というのも面白いかもしれません。
投資で得た利益には約20％の所得税・個人住民税がかかりますが、NISAやジュニアNISAを使えば、年間120万円（ジュニアNISAなら年間80万円）までの投資には課税されません。殖やすなら、コレです。
4. iDeCo（個人型確定拠出年金）
これは老後資金を準備するための制度ですが、非課税になる金額が高いので、もし次の条件を満たしているなら狙い目です。
つまり42歳以降の出産ということですね。
少数かもしれませんが、高齢出産や3人目、4人目のお子さまなら該当する場合もあるのでは？
5. 財形貯蓄
給与から天引きして積み立ててくれるので、貯める強制力は最強です。ただし職場によっては、取り扱っていないこともあるので確認しましょう。
元本割れリスクがない分、利率もたいしたことはないのは仕方ありません。
ですが、住宅購入や60歳になるタイミングに合わせて財形住宅貯蓄や財形年金貯蓄を利用できるなら、元本550万円までの利子が非課税になるというメリットがあります。
6. タンス預金（普通預貯金）
極端な例ですが、特別に何もしないという選択肢だってあるのです。そんなことで教育資金が用意できるのか不安に感じられるかもしれませんが、手元に余剰資金があるのはけっこう重要です。
・住宅ローンを繰り上げ返済すれば、大きな返済額軽減効果が得られる。
・一時的な生活資金にして、転職や独立を試みる。
・アベノミクス並みの「波」が再びきたときに、大勝負ができる。（自信がある人のみ！）
などなど。
もちろん、子どもが18歳になるのを見越して計画できなければ元も子もありませんが…。
いかがでしょうか？
学資保険は王道ですが、選択肢は決してそれだけではありません。家族の置かれている状況に合わせて、学資保険にこだわらず冷静に考えたいところですね。（執筆者：徳田 仁美）
