日経平均4万円越えの可能性を探る

新年度相場も大幅高でスタートした日経平均。企業業績も好調で、為替も比較的円安で推移しています。

主要企業のトップの株価予想を聞いても軒並み強気。今年も堅調な推移を予想する声が非常に多く聞こえてきます。もはや3万円越えは射程圏。決して夢物語ではなくなってきています。

今号では、異次元水準、日経平均4万円越えの可能性について考えてみたいと思います。

4万円越えの条件は“バブル”

まずは、現状の日経平均のPERとEPSの水準から考えてみましょう。

ざっくり言うと、PERは株価が利益に対して、どれほどの水準まで買われているかを測る指標です。

この数字が高ければ高いほど買われすぎている状況を意味します。すなわち、極端に高い場合はバブルに近い訳です。

EPSに関しては1株あたりの利益を意味します。こちらの数字は高ければ高いほど優秀です。

少し前置きが長くなりましたが、まずは現状の日経平均のPERとEPSを確認してみましょう。

1月5日時点のPERは15.63、EPSは1,517円です。結論から言うと、EPSの劇的な伸びは期待できないと想定します。

確かに、今後も企業業績の向上が見込まれ、EPSも更に向上するでしょう。

しかし、EPSはすでに歴史的な高水準、かつ、日経平均を4万円水準まで押し上げるほどの向上が期待できるかと言えば、その限りではありません。

つまり、企業業績プラスアルファの材料で株が買われなければ、4万円越えは起こりえない訳です。

よって、日経平均が4万円を超える場合はPER主導型。すなわち、バブル的な水準まで株が買われないと4万円には届かない可能性が高いのです。

1996年夏頃にはPERは55倍程度あった

上述したように、企業業績はよいものの、EPSの劇的な上昇は非常に難しい。

強気な見通しを立てても、年内は1,500円台の後半といったところではないでしょうか。

そう考えるとやはり“バブル”的な買われ方がポイントになる訳です。

では、直近で株価がほぼ同意水準だった1996年夏頃のPERはいかほどだったのでしょうか。

当時を振り返ると約56倍ほどありました。仮に、現状のEPSで計算するのであれば、日経平均は8万円越え。

外部環境や為替水準も丸きり異なるので、非現実的ではありますが、現在の3倍以上のPER水準だった訳です。

ここもとの推移を考えると、PER16倍程度が現実的ではあります。しかし、なんらかの材料がでれば、PERの上昇余地はまだ起こりえると言えるでしょう。

スチュワードシップコードの高まり、米国の大幅減税が頼み

日経平均が大幅上昇を遂げるには、主力企業の株価上昇が必要不可欠です。

しかし、上述したように、業績改善に伴う株価上昇だけでは、4万円越えを達成するほどのインパクトにはなりません。

個人的には、スチュワードシップコードを重視する風潮の高まりに期待することが現実的だと考えます。

2014年以降、自社株買い等、ROEを高める風潮が高まってきました。機関投資家、上場企業含め間違いなく資本効率を意識する風潮が高まってきています。

増配含め、株主還元策がより強化されることで、個人投資家へのインパクトもおおきくなるでしょう。

また、米国の大幅減税も頼みの綱です。

昨年より、ニューヨークダウは史上最高値を度々更新。さらなる、企業業績の向上が見込まれます。

日経平均が4万円を超えるには、株主還元の向上と、米国の株価上昇のツインアクセルが必要不可欠。いわばバブルを起こすくらいの買い材料が必要と言えるのです。（執筆者：徳田 陽太）