がんばるアラフォー

がんばるアラフォー

最近、40代くらいのお母さんが赤ちゃんや小さな子どもさんを連れている光景をよく見かけます。

実際、40歳前後で初めての子どもを授かる家庭が増えていて、厚生労働省が行っている調査でも

婚姻数の減少と「晩婚化」、「晩産化」が進んでいる

という結果が出ています。

46歳にして不妊治療の末の初産で出産をした知人もいます。

「アラフォー世代」は、ちょうど老後資金の準備や住宅購入をどうするか考える世代でもあり、子どもを授かる年齢が高くなると教育費の確保をどうするかという問題も出てきます

さらに、親の介護費用を用意しなければならない家庭も出ています。

頭が痛くなりそうな話ですが、私もアラフォー世代で子供の教育費と住宅ローン返済で頭を痛めておりますので、一緒に考えていきましょう。

厚生労働省の調査結果と実際の家庭状況の違い

厚生労働省の調査での平均をみると、2014年の初婚年齢は男性が31.1歳、女性は29.4歳で、第1子出生児の妻の年齢は30.6歳。

第2次ベビーブームと呼ばれる1970年初めと比較すると、いずれの年齢も5歳ほどアップしています。

≪参照:厚生労働省「人口動態統計」 平成26年度 人口動態統計月報年計(概数)の概況、平成25年度版 厚生労働白書第2節 結婚に関する意識≫

数字上では「え?まだまだ若い方じゃないの?」と見る方もいらっしゃるかもしれません。

実際はというと、30代後半で結婚をして、40歳前後で初産という夫婦が増えています

50歳にしてパパになるという男性も少なくありません。

晩婚化による「高齢出産」や「不妊治療」

日本産婦人科学会では、統計学と医学的な面から35歳以上で初産であるというお産については「高齢出産」としています。

妊娠中・出産時を通じてハイリスクなため、妊娠中にトラブルが出た時は即入院というケースや、出産時にも危険を伴うこともあります。

また、晩婚で結婚してから1年以上避妊をしていないのに妊娠しない場合は、「不妊治療」を受ける必要があります。

医学的に35歳前後から卵子の質が落ちて、なかなか妊娠・出産までたどり着くことが難しいと言われています。

冒頭で紹介した知人も「すぐにできると思ったのに、医師の説明を受けてびっくりした」というぐらい、さまざまな要素は関係するので子どもを授かることは難しいというわけです。

40代から不安になる3大資金

40代から不安になる3大資金

・ 教育費
・ 老後資金
・ 住宅購入資金

40代以上の夫婦となると、若い夫婦よりは世帯収入が高めであるという点はありますが、子どもの誕生を機会に二人の総資産を出し合って、家計や資産について見直していく必要はあります。

特に、教育費以外に自分達の老後資金と住宅購入資金、最近は親の介護費についても検討する必要が出ています。

1. 自分達の20年後の年齢を考えて3大資金をどうするか考えてみよう

例えば、夫婦ともに40歳で子どもがひとり産まれたとしましょう。

子どもが大学に進学して20歳を迎えた時には、自分たちは60歳です。

会社員の場合、50歳後半から年収が下がる傾向はあります。

さらに、会社の規約で異なりますが、50歳後半もしくは60歳を定年としていて、継続雇用や再雇用となっても、年収が現役時代より下がります。

継続雇用や再雇用時に役員待遇となった場合、年収が変わらないというケースもあります。

子どもが高校か大学へ進む時に定年もしくは年収が下がっている時期に当たっていることが予想されるので、早めに大学などの教育資金をためておくことは最重要です。

特に、40歳前後で子どもが生まれた場合は、教育資金と老後資金の貯金は同時進行で始めなければ、子どもの進学に影響は出ます

同時に老後資金を十分ためていないと、近頃では年金支給のみでは生活が難しいと困る高齢者は増えています

すでにマイホームを購入していて住宅ローンの返済開始をしているご家庭では、教育資金と老後資金の貯蓄と並行しながらも、ローン返済をします。

マイホームを持っていない家庭となると、3大資金全てを同時貯蓄していくことになっていきます。

2. 現在の貯蓄と今後のため方を考えていこう

現在の貯蓄と今後の貯め方

「家計の金融行動に関する世論調査」(2017年度)によると、40代の平均貯蓄額は643万円と発表されています。

家庭でのマネープランや年収さがあるのですが、家計の見直しと預貯金の運用方法などで過去の調査より増額していると言われています。

実際、私が主人と話し合って行っている貯蓄方法を合わせて紹介します。

まず、目的別に全て預け先を分けていきます。

・ 主人名義での家計用口座(総合口座で作成)

・ 住宅ローン返済・貯蓄専用口座(返済先銀行で開設)

・ 主人名義での総合的な貯蓄用口座(別銀行で開設)

・ 私名義での貯蓄用口座(結婚前から開設。主に老後と介護用)

・ 子ども名義での貯蓄口座(学費貯蓄用)

主人の会社では申請すれば、家計用口座と住宅ローン用口座とに決めた金額を分けて入金してもらえるので、この制度を利用しています。

かなり細かく我が家は総資産を分散させましたが、分散させておくことで、教育費・老後資金・ローン返済資金とためやすくし、家計用の口座で余剰金が発生した場合は、それぞれの目的口座に入金しています。

また分散させて貯蓄しておくと、別口座から移し変えて別の資金に替えることができるので、便利です。

学資保険を利用するという考えもありますが、40代や50代で加入となると、

・ 保険料がかなり高い

・ 健康面で加入できない

という弱点がある

低金利とはいえ銀行などの預貯金もしくは定期貯金にためておく方が安全ともいえます。

3. 財形貯蓄・投資信託・つみたてNISAも検討してみる

預貯金だけではなかなか3大資金をためていくのは大変なので、毎月積立として出せるお金を相談して、預け先を決定しましょう。

会社員の場合、会社で財形貯蓄や社内預金が利用できるのなら、銀行より利率は高いので検討してみましょう。

我が家は結婚時にすぐ初めて一度も解約していませんが、給与から強制的に差し引かれていく貯蓄なので、会社で制度があって利用していない方には今から始めても遅くはありません。

この頃注目されているのが、

・ 投資信託

・ つみたてNISA

です。

少額からコツコツとためることができるということで、口座開設をしている方が増えています

特につみたてNISAは手数料が低水準で非課税期間が最長20年ということで、私の周りでも始めている方は多いです。

投資信託も悪くないのですが、こちらも少額からスタートできるので投資信託もされている方はいらっしゃいます。

始めていたいという方は、各銀行もしくは証券会社にシミュレーションしてもらえてプランを立てることもできますので、わからない点は銀行や証券会社で相談してみましょう。

これからは共働きがライフプランの基本

共働きがライフプランの基本

今や子どもの教育費は幼稚園から大学卒業までに最低でも約2,000万円は必要と言われる時代になっています。

預貯金や資産運用をしっかりしていても3大資金を増やすことは子どもの成長とともに難しくなり、小学校卒業までがためどきといわれるぐらい中学校以降は出費がかさみます

お母さんがもし産前に会社員・公務員であれば、産後の体調次第にもよりますが、復帰して働くことを考えておきましょう。

奥さんが自営業やフリーランス業、専業主婦の方も、出産後から働きにいけるタイミングを考えておくことと、夫婦そろってできるだけ長く働ける場所を確保しておくことは大切です。

公的年金支給・ローン返済・介護について

現在のところ、アラフォー世代は、65歳まで公的年支給は始まりません。

今後この支給開始年齢が変わる可能性もあれば、現在支給を受けている方でも減額されています。

将来の年金支給額の減額も考えられるので、老後資金確保のために、住宅ローンは定年退職前に完済することが大切です。

双方の親の介護で、自宅介護となる場合は自分たちの家で介護が必要となるケースや介護に関係する費用を負担することもあるので、万が一のために介護費に充てることができるお金をためておくことも必要でしょう。

制度の手続きもお忘れなく

公的制度ですが、出生届を出すと、児童手当の支給手続きができます。

市区町村で窓口は異なりますが、一人当たり月額で

・ 0~3歳未満:1万5,000円

・ 3歳~小学校終了前:1万円(第3子以降は1万5,000円)

・ 中学生:1万円

を6月、10月、2月にまとめて振り込まれます。

所得制限により金額が異なる場合があるので、詳しくは市区町村の担当窓口で確認してください。

このお金をそのままお子さんの教育資金に充てるという方法もあり、私もこのお金を、子どもの服などには一切使わず、子ども名義の口座に積み立てていきました

毎年6月に現況届を出さなければいけないことは忘れないでくださいね。

40代はなにかと出費が多い

40代はなにかと出費が多い

40歳前後で初めてのお子さんを持たれた方はもちろんですが、30歳前後で子どもをもった家庭でも、不思議と40代はなにかと子どものための出費が大きく、一番大変な時期です。

なにかとアラフォー世代の子育ては、老後のことやローン完済など気になることが多々出てくるので、日頃の家計を見直しつつ、夫婦が協力して子どもを育てていくことが大切です。

もし、マネープランでどうしても困ってしまった時は、取引先銀行や証券会社で不定期ながらフィナンシャルプランナーによる無料相談会も開かれています。

相談に必要な資料を数多くも持ち込むことで、きめ細かいアドバイスを受けることができるので、万が一の相談先も確保しておきましょうね。(執筆者:笹倉 奈緒美)