「投資信託」の購入時は「手数料」に注意! 販売会社や販売経路によって、手数料が大きく違うことも

投資信託の購入時に支払う手数料について考えます。

この購入時手数料って、投資信託を販売する会社ごとに違うことが多いことをご存知ですか?

投資信託は手数料に注意

投資信託の「購入時手数料」とは?

「購入時手数料」とは、投資信託を購入する際に、販売会社(銀行や証券会社など)が商品情報や投資情報などを提供してくれるサービスに対して投資家が支払う手数料です。

買付手数料」や「販売手数料」と呼んでいる会社もあります。

投資信託の「購入時手数料」

この手数料に関する情報は、「交付目論見書」に記載されています。

でも、「交付目論見書」では、購入時手数料がいくらかかるのかを正確に知ることができないこともあります。

「交付目論見書」だけでは購入時手数料は確認できない

例えば、ある投資信託の交付目論見書には、購入時手数料について以下のように記載されています。

「申込金額に対する手数料率は3.24%(税抜き3.00%)を上限として、販売会社が定める料率とします。」

でも、この記載を見てこの投資信託の購入時手数料が税込み3.24%だと判断することはできません。

上限として、販売会社が定める料率とします。」と書いてあるのがポイントです。

つまり、3.24%を超える手数料は設定できませんが、0~3.24%の範囲で販売会社が自由に決定できることを意味しています。

「交付目論見書」だけでは購入時手数料は確認できない

販売会社や販売経路によって購入時手数料は大きく違うことも

ある金融機関で購入する投資信託の購入時手数料が3.24%だったとしても、全く同じ投資信託の購入時手数料が他の金融機関ではゼロということもあります。

また、同じ金融機関で販売される同じ投資信託でも、販売経路(チャネル)によって手数料が異なることもあります。

一般的には、店頭窓口販売による取引よりも、インターネット取引のほうが購入時手数料を低く設定している傾向がみられます。

資産を増やすつもりが…

上記のように税込み3.24%の購入時手数料がかかる場合、100万円の投資信託を購入すると、3万2,400円の手数料が発生します。

手数料を差し引いて考えると、実質的に96万7,600円からの運用開始となります。

資産を増やすつもりだったのが、大きく減らしてのスタートになってしまうのです。

資産を増やすつもりが…

購入時手数料もよく調べて賢く投資を!

購入時手数料は販売会社への対価として支払うものなので、すべて悪いわけではありません。

しかし、必要以上の手数料を払い、運用が大きくマイナスからのスタートとならないように、購入時手数料が低い(あるいはゼロ)販売会社や販売経路を選択することも重要です。(執筆者:潮見 孝幸)

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この記事を書いた人

潮見 孝幸 潮見 孝幸»筆者の記事一覧 (22)

ITエンジニアとして金融の世界に入り、その後、資産運用会社で勤務。証券制度の法改正対応や業務の企画に従事。現在は独立し、金融ライターとして活動。資産運用、証券税制、社会保障制度などを中心として執筆中。執筆のほか、中国語翻訳、経営コンサルティングも手掛ける。1級DCプランナー(企業年金総合プランナー)
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