投資やトレードでもっとも重要なのは、金融商品選択ではなく「環境認識」です。このことについては、以前、コラムを掲載しましたので、そちらもご覧ください。
「運用」する上で必要なプロセスは
です。
また、環境認識の精度を高めるために投資の勉強は必要であることを強調し、具体的には「市場（マーケット）変動要因の分析」を行うことが大事と説明しました。
市場（マーケット）の変動要因を大まかに捉えれば
日本市場に関しては NY市場・為替・政策
となります。
これらは、投資戦略における「環境認識」に必要なチェック項目だと思ってください。
もちろんこれら以外の要素でも相場は変動しますが、上記チェック項目は、必ずおさえておいて欲しい重要な要素であることを理解してください。
目次
市場（マーケット）の変動要因を考える
チェック項目のなかの「政策」とは、中央銀行の金融政策（金利引上げ・引き下げ、量的緩和拡大・縮小など）や政府による経済政策となります。
また日本市場の変動要因として「NY市場」がありますが、日本経済は米国経済の動向に大きな影響を受けますので、日本市場を考える上では、米国市場もチェックしなければならないということになります。
具体的には、NYダウやS&P500、ナスダックの動きに、日経平均株価は振らされることがあるということです。
米国市場になくて日本市場に関係してくる要因として「為替」があります。
世界の基軸通貨は「ドル」ですが、何よりドルは、国際間取引における「決済通貨」でもあります。それゆえ米国以外の国では、為替が経済においてとても重要な要素になってきます。
「金利」は、米国市場にとってはとても重要な要素となっていますが、日本市場では、日銀が低金利政策を続けていて、長期金利上昇の調整を行っていることから、日本株価変動要因として、日本の「金利」は、あまり機能していないと思われます。
さらに日銀は、直接ETF等を購入することで、日本の株価を下支えしています。海外ではありえないことで、日本株式市場の動きは「正常」とは言いがたいところがありますね。
逆に、NY市場にとっては「金利」はとても重要な要素となります。いまの環境下では、金利上昇は株価にはネガティブに作用しているようです。
金利と株価の関係はとても重要なので、改めてご説明したほうが良いでしょう。
これらの要素の現在までの「流れ」を調べ、そして足下の現状をチェックし、その上で今後の方向性を探ることが、投資における「勉強」になります。
これらの市場（マーケット）変動要因の影響が、長期にわたるようであるなら長期投資を、短期で賞味期限が切れるのであれば短期投資を選択します。
投資期間を、長期で考えるのが良いのか短期が良いのかは、私たち投資者側が決めるのではなく、マーケットが教えてくれるものです。マーケット変動要因の時間への影響から、長期投資か短期投資かを選ぶのです。
繰り返しますが、投資する側の都合で、長期投資か短期投資を選ぶのではありません。少なくとも「40歳の人が60歳まで」というような大雑把な、言い換えればデタラメな期間の区切り方はありません。
今回このコラムは、市場（マーケット）が、未来予想に関してのとても重要なサインが出しましたので、是非ご一緒に、現在の「環境認識」をしていきたいと思い掲載することにしました。
これからのマーケットの行方を占うとても重要なサインが出ていますので、一緒に考えていきましょう…
そもそも「長期投資」とは…
まずは「長期投資」に対する考え方を整理しておきましょう。
今の投資アドバイスは「リスク分散」を中心に語られることが多く、どれだけリスクを軽減するかに重きがおかれています。
「リスク分散」しか語られていないといっても過言ではありません。
それゆえ、大きな利益を上げることより、つまり、リターンを犠牲にしてでもリスクを押さえようとする内容が多いと思われます。
そのリスク軽減アドバイスの中心は「分散投資」となっています。これは、いかに保有資産を目減りさせないかということがテーマとなっています。
「積立投資」もリスク分散の観点から、よく勧められています。
専門的には「時間の分散」という表現がなされますが、投資タイミングをずらすことで、価格変動を吸収しようというものです。
「積立投資」は評価額よりも買い付け数量に着目するもので、リスク資産の評価額の上下を気にせず購入量の増減を意識して、資産の目減りを防ごうとするものです。重要なのは購入数量と換金時の評価額です。
「積立投資」は換金時の評価額は重要になりますので、積立投資を“期限を設けずに”続ければよいというものではありません。平均買い付け価格よりも換金時評価額は上がっていないと意味がありません。
また、積立投資期間はどうしても長くなりますので、効果が実感できるまでには時間を要します。
分散投資も積立投資も、大きなリターンを求めない替わりに、資産の目減りを抑えようとする手法と言えます。
金融機関やFPが投資初心者に語るもうひとつの投資手法に「長期投資」があります。
「長期投資」は、分散投資や積立投資のような大きなリターンを犠牲にするものではありません。
長期投資を「リスク分散」に主眼をおいて語られることが多いですが、本来は、大きな収益を得るために“時間を味方にする”手法なのです。
短期で運用するより、マーケットが右肩上がりに上昇する期間が長い可能性が高いと判断されたときに、長期保有のほうが投資効率は良いと判断され用いられる手法です。
つまり、マーケット環境から長期保有することで大きな利益を得るのが本来の「長期投資」の意味であり、長期保有することがリスク軽減につながるものではありません。
そこを勘違いしないでください。
繰り返しますが、長期投資は、利益幅を大きくするための手法であって、決してリスク軽減する手法ではないということです。
その前提を踏まえて、今後の投資環境は、長期保有に適しているの適していないのか、あるいは短期投資の観点からどう見ればよいのかを考えていきましょう。
米FOMCから見える米国経済の未来予想
米連邦準備理事会（FRB）は、9月25～26日の連邦公開市場委員会（FOMC）でフェデラルファンド（FF）金利の誘導目標を2.00～2.25％に引き上げることを決定しました。利上げは予想通りで、決定は全会一致でした。
声明文では「緩和的」の文言が削除されました。パウエル議長は「金利の道筋を示したものではない」と説明しましたが、政策金利が中立水準に近づいているとの認識を市場に与えたようです。
足元の強い経済指標からタカ派的な見通しが今後の利上げ回数の増加として表れると予想されていたものが、実際には、足元のGDPが上方修正されたのみで、インフレ見通しは前回同様となりました。
今年はあと1回の利上げ、新興国市場の動揺など懸念材料もありますが、2019年も3回の追加利上げを見込むなど、従来のシナリオを維持しました。
ただ、ドットチャートから見えることは、2020年に想定する利上げ回数はわずか１回にとどまり、2021年はゼロとなっています。
また2019年後半以降は大型減税の効果が薄れるとされ、FOMCは、成長率見通しを2020年は2.0％、2021年は1.8％と緩やかな減速を予測しています。
さらに、FOMC参加者のうち数人は、2021年の利下げを見込んでいることも分かりました。
つまり、米国金融トップは、米国経済の好調はあと数年で終わると考えているようです。
11月7～8日の連邦公開市場委員会（FOMC）では金利据え置きとなり、声明に関しては9月時を踏襲したものとなりましたが、企業の設備投資の伸びが緩やかになったことが変化点といえます。
ただ、ここのところの株価暴落もあり、またトランプ大統領が利上げを牽制する発言を繰り返していて、マーケットでは、今後の利上げペースが予想よりも緩やかになるという見方が強くなってきました。
米長期金利上昇が株式市場を大きく冷やしていることもあり、金利上昇を伴う利上げを好ましく思っていない動きもあり、政府からは独立しているとはいえ、今後の米連邦準備理事会（FRB）の利上げ政策は変更されるのではとの不透明感が強くなってきています。
整理しますと、今の利上げは2020年までで、しかも当初予定よりも低い水準で打ち止め、場合によっては打ち止め時期を早める可能性もあり、さらに2021年からは経済成長率は鈍化し、利下げも考えておかなければならない状況になるということのようです。
これはすごく重要なメッセージです。
米国経済は、今は強いが近い時期に弱くなる、景気後退（リセッション）が考えられるということになるのです。
その景気について、更に詳しく見ていきましょう…
レイ・ダリオ氏「2年後の米国景気は下落に転じる」
資産家でヘッジファンド運用者のレイ・ダリオ氏は、ブルームバーグテレビジョンのインタビューで、、米国は2年後に景気が下降に転じる可能性が高いとの見方を示しました。
ダリオ氏は、ドルは大きく下落すると予想しています。最大30％下げる可能性があるとのことです。
レイ・ダリオ氏は、ヘッジファンド運営会社ブリッジウォーター・アソシエーツを率いていて、現在の減税による景気刺激策の効果は約1年半後に衰え始めると指摘しています。
この見解は、前述のFOMCの「2019年後半以降は大型減税の効果が薄れる」と合致します。
また政府は財源が不足する年金やヘルスケアなどの支払いに充てるため借り入れを増やすとも述べました。米国財政がますます厳しくなるわけですね。
ダリオ氏は将来の財政を心配しています。
たしかに、いまのトランプ大統領の経済政策は、所得税や法人税の大型減税をおこない、同時にインフラ投資を推進しています。財政を緩めて景気を刺激する政策をとっています。
とにかく株価を上げることに注力しました。その結果、米財政は逼迫するのは事実です。
こランプ大統領は財政を緩めて財政逼迫を助長し、中央銀行に当たるFRBは金融引締めを行っているのです。
これはレーガン大統領のときと同じ状況で、市場原理にもとづき社会保障削減と減税を行いましたが、一方で軍事費という政府支出を拡大させました。
経済規模は拡大しましたが、レーガン政権は結果として貿易赤字・財政赤字（双子の赤字）を増大させることになりました。
そしてプラザ合意へと繋がっていきました。日本はここから出口の見えない円高不況に突入したのです。
ダリオ氏はインタビューで、国内外での米国債需要は米政府の借り入れニーズに追いつかず、金融当局はゆくゆく利上げよりむしろプリントマネーの必要性が生じ、それが急激なドル下落を招くと予想していると報じています。
ダリオ氏は、量的緩和の復活を示唆しているようです。
今回のFOMCでも、2021年からの利下げの可能性を指摘していますね。
とダリオ氏は述べています。
また、景気低迷を反転させる上で金融政策の効果は限定的だとダリオ氏は指摘しています。その時には既に金利は低く、量的緩和は最大になっているためだと説明しました。
かなり厳しい米国経済の未来予想図です。
中間選挙で上下院ねじれ議会となったことで…
中間選挙で、上院では共和党が、下院では民主党が多数をしめることになりました。いわゆる「ねじれ議会」となりました。
トランプ大統領は、就任と同時に大型減税政策を打ち出し、米国経済好調を維持させました。
しかし、下院は民主党が過半数を制したことで、今後景気後退局面でも、財政逼迫となる大型減税政策を打ち出しにくくなると見られています。
これまでの大型減税政策の効果も、今後は薄れていくことなり、おそらく来年にはその賞味期限は切れるのではとも言われています。
今回の中間選挙結果は、トランプ大統領の政策にも大きな影響を与えてきそうです。
米国経済予想に日本の事情を重ねていくと…
米国市場の影響を大きく受ける日本市場は、ここまでの米国経済予想の暗さを引きずってくると思われます。
そこに日本独特の事情が加わります。
2020年という年を日本の事情に照らし合わせると、2019年消費税率引き上げ、2020年は東京五輪開催で、これ以降は五輪需要がなくなります。
さらに2025年は団塊の世代が75歳を超えて後期高齢者となり、国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上という、人類が経験したことのない「超・超高齢社会」を迎えます。
認知症の人が増える、空き家が増えるなどなどの社会現象も起きると言われています。
問題は金融政策で、日本がこのままゼロ政策を続け、その間米国は利上げを行っていき、米国金利差拡大で円安が加速すれば、物価が上昇していくことが考えられます。
今足下では原油価格が下落しているので、インフレ率上昇は緩やかにはなるでしょうが、再び原油価格が上昇に転じた場合、場合によっては日本では、日銀が言う「物価目標2％達成」となるかもしれません。
米金利引き上げによる円安で日本株価が上昇し、2020年以降に物価目標2％に近づいたとしましょう。そのタイミングで、前述のFOMC見解の通り米国が利上げ打ち止め、むしろ利下げを検討したとしたらどうなるでしょう。場合によっては物価目標達成で、日本が行っている緩和政策を見直すことになったとしたらどうなるでしょう。
そうなると、日米金利差縮小で、今度は猛烈な円高になる可能性が考えられます。日本の株価は円高で暴落、ふたたび日本は円高不況に陥ることになることが想像されます。
あくまでも想定シナリオですが、米国経済の未来予想と、日本特有の事情を合わせると、「長期投資」とじっくり構えていると、すごく痛い目にあうかもしれませんね。
ここまでの「環境認識」を踏まえて、今後の投資手法を考えてみましょう…
長期投資と決め込んでいては本当に危ない～いまNISA、iDecoで投資している人は要注意
長期投資は、投資する時間軸が長くなりますので、それは、資金を長期にリスクにさらすことなります。資金を長期間マーケットに滞在させるということは、マーケット変動の影響を受け続けるということになります。
それゆえ、長期投資をする際には、環境認識から今後のシナリオ想定がもっとも重要視される投資手法と言えます。
投資信託での投資は「買い」手法で、安値で買って高値で売ることで、はじめて利益が生まれます。
NISAやiDecoで投資している人は「買い」手法なので、将来の値上がり期待で投資を行います。資金を投じるマーケットが、今後上昇することを想定して投資をします。
ここまで述べてきたように、多くの専門家や市場関係者による将来の見立ては、2020年からは景気減速としています。実際にマーケットには前倒しで表れてきますので、見立てが正しいとするなら、来年後半からマーケット下落サインが現れるのではないでしょうか。
確定拠出年金制度での運用は投資信託で行うもので、やはり「買い」スタンスとなりますので、マーケット下落は資産の目減りに繋がります。
分散投資は資産の目減りを小さくはしますが、よく言われる株式と債券への分散投資ですが、株式市場の変動幅を、債券市場が完全にカバーすることはできません。
とくに日本債券市場は、日銀による調整が行われているので、株式市場の下落をカバーすることはできません。
また海外債券市場も、円高になれば資産は目減りします。日本株式市場の変動要因には「為替」の要素があり、円高で日本株式市場は下落する傾向にあるので、円高だと海外債券の評価額も目減りする可能性があります。
これからの投資では、利益が出ていればこまめに現金に換えておくことが得策かと思います。投資の時間軸は長くて1年とし、そのつど投資を見直すスタンスが良いと思います。
長期投資に馴染まない環境がおとづれると思われますので、投資期間は短めが良いと判断します。
これだけ明確に、2～3年後の米国市場の下落予想が出ているときに、リスク資産を長期保有する投資手法を選択する必要はないと思います。
50歳台の方の確定拠出年金運用はご注意を
「買い」スタンスの投資手法では、マーケット下落時は「なにもしない」ことが最善の資産防衛法になります。つまり、現金保有が“ベター”な選択と言えます。
米国景気減速（リセッション）がどのタイミングで始まりいつまで続くのかはわかりませんが、今50歳代の方は、（予想の域を脱しませんが）60歳定年までの間にマーケットが上向くことは想像しづらい環境かと思われます。
いま確定拠出年金制度でリスク資産に資金を入れている人は、マーケット下落が確認できたら、定期預金等の元本確保型商品に移行させることを検討されてはいかがでしょうか。
60歳以降も運用者であり続けるのなら、次のマーケット転換を狙うことも考えられますが、60歳時点で現金に換金する予定があるとしたら、この先資金をリスク市場においておくのは、危険性が増すような気がします。
確定拠出年金制度での運用は、最低でも四半期ごとの運用状況チェックは必要です。特に50歳代の方はこまめに資産状況を確認することをお奨めします。
退職金で初めて投資を行うのはもっとも危険
ここでいう「もっとも危険」と断言する理由は、今まで一度も投資をしたことがない人で、退職金というまとまった資金を手にしたことで投資をはじめてみようと思っている方に対しての注意喚起です。
まぜなら、銀行や郵便局に相談すれば間違いなく投資信託を勧められ、きっと言われるがままに投資信託を買うであろうからです。
このあとに「これから投資する人には大きなチャンス到来」という項目に続きますが、あくまでも、環境認識ができない、投資を十分に勉強しないで、ただただ銀行に預けていてもお金が増えないので投資信託を買うという考えでいる人に向けての「警告」です。
このことについては、以前、コラムを掲載しましたので、そちらもご覧ください。
株式投資は、大きく値が下がったときが大チャンスなのです。
景気が悪いから投資は怖い、株価が下がり続けているから投資は怖いというのは、ある意味もっともな考えですが、別の側面から、大きな買い場が作られているから買う準備をしておこうという発想ができるかどうかが大事です。
これを「投資脳」と表現しますが、一般社会の考え方と投資での考え方は“違う”ものなのです。
だから今退職金をもらった人は、ここからじっくりと投資の勉強をして、大きな下落を待って、そろそろ下げ止まってから上昇に転じたときに株式投資を始めるというのが最も「効率的」と言えると思われます。
このような考え方で投資を始めるのであれば、「退職金で初めての投資」は大正解ということになります。
そのときは、投資信託を買っても大丈夫です。
見方を変えれば、これから投資する人には大きなチャンスです!!
株式投資は、大きく値が下がったときが「大きなチャンス」と言えます。
投資をしたことがない人は、株価が下落しているときを“恐怖”と感じ、株価が動かない状況を“安心”と捉えます。
株価が下落しているときは「まだ下がるのでは」と怖がり、上昇しているときは「もう上昇は止まるのでは」と買えないでいる…投資初心者のみならず、多くの人が持つ感情です。
でも投資にとってもっとも「おいしい」状況は、価格が大きく変動しているときです。それが「投資脳」の考え方です。
「噺家殺すにゃ刃物はいらぬ。あくび三つ(ひとつ)で即死する」というのがあるようですが、投資家はマーケットの「凪状態」が続けば、あっという間に即死します。
ところが多くの人は、マーケットが変動しないと“安心”するのですね。
これからのマーケットは、ここまでの環境認識から、大きな変動が予想されます。それも下方向の大きな下落を予想しています。
「売り」手法が使えるのであれば大きく儲けるチャンスですが、投資信託などの「買い」手法で投資をするなら、“待つのも相場”という格言の通り、下げが“底”を打って上昇に転じるのを待ってから投資を始めるのが最善の方法と考えます。
どこが“底”か、どこで上昇に転じるかは、プロでも読みきれないものです。でも雰囲気で、それこそ“なんとなく”上昇に向かう局面はわかるものです。
上昇してから投資を始めても決して遅くはありません。
マーケットが下落しているときにこそ、環境認識のために投資の勉強をしておきましょう。
大きく下げた後の上昇局面、それこそ「長期投資」で挑むのはとても有効な手段と言える時期が来ると思います。
そう、アベノミクス初動のときのようにです。
繰り返しますが「長期投資」はリスク軽減手法ではない
「長期投資」は、分散投資や積立投資のような大きなリターンを犠牲にするものではありません。長期投資を「リスク分散」に主眼をおいて語られることが多いですが、本来は、大きな収益を得るために時間を味方にする手法なのです。
短期で運用するより、マーケットが右肩上がりに上昇する期間が長い可能性が高いと判断されたときに、長期保有のほうが投資効率は良いと判断されて、用いられる手法なのです。
長期投資は、有効である時期と逆効果の時期があるということを理解してください。
くれぐれも「長期投資」は、買った後はなにもしない「持ちっぱなし」ではないことを強く認識してください。（執筆者：原 彰宏）
