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景気を確認するには
中長期投資をするなら景気動向にも着目することが大切です。
個別銘柄によっては景気に関係なく株価が動くことがありますが、多くの銘柄は景気動向によって影響を受けます。
景気を判断するには、いくつかの経済指標を判断する必要があります。
経済指標には、
・ 景気動向指数
・ 日銀短観
・ 景気ウォッチャー
などがあります。
経済指標は、テレビなどでも報道されるので比較的簡単に情報が手に入ります。
経済指標について
「GDP」は内閣府から発表されるもので、国内で生産された付加価値の合計額のことです。
「GDP成長率」は、一定期間内に生産される付加価値の量が前の期と比較して、どれくらい変化したかを予測したものになります。
景気動向指数は、景気が上向きか下向きかという景気の方向性を判定するための指標で、毎月内閣府から発表されます。
50％以上なら景気が良く、50％以下なら景気が悪いと判断されます。
この他にもさまざまな経済指標を組み合わせることで、景気の大きな流れを判断しやすくなります。
国内だけでなく海外の要因も株価に大きな影響を与える
日本株は国内の要因だけで流れが決まるわけではありません。
とくにアメリカのNYダウが上がると次の日の日経平均が上がり、NYダウが下がると日経平均も下がるなど、海外の株価指数の影響も大きいです。
リーマンショックのときも日本株に大きな影響を与え、リーマンショックのときには日経平均も大きく下がりました。
そんなアメリカでリーマンショック以来、2018年の年末頃に召集されたのが暴落防護チームです。
この暴落防護チームは、もともとブラックマンデーのときに金融市場を落ち着かせるために当時の大統領直属のチームとして発足しました。
そのため召集された直後は株式市場は好感するどころか、どこかの金融機関などの危機なのではと株価が急落しました。
その流れもあり、日本株市場も株価が急落しました。
しかし、年が明けてすぐは株価が下がったもののそこから持ち直しました。
影響の大きい海外の情勢は見逃せない
リーマンショック後は日本の景気も落ち込み株価も大きく下がりましたが、結局はそのときに中長期投資として株を購入していれば大きく利益を出すチャンスにもなりました。
リーマンショックのときに暴落防護チームによる開催された会議では、リーマンブラザーズを救済しない代わりに世界最大の保険会社AIGを国有化して大手証券会社メリルリンチをバンカメが吸収合併すると決めました。
このように、暴落防護チームによる発案によって金融市場を落ち着かせて株価を持ち直してきました。
NYダウの影響を大きく受ける日本株にとってもアメリカの動向は見逃せません。
アメリカの政策にも目を向けることで投資のチャンスをつかめます。（執筆者：成田 恵）
