もう太陽光発電「売電」では利益が出ない　これから設置するときに考えるポイント3つ

家を新築するとき、太陽光発電を載せようか迷っていませんか。

太陽光発電の余剰買い取り制度開始当初の買い取り価格は、「48円/kWh」です。

しかし、今現在2019年度の買い取り価格は「24円/kWh」と半額まで下がっています。

※10kw未満かつ出力制御対応機器設置義務なしの条件下の数字

と考える人も多くなっているのが事実です。

しかし、太陽光発電システムの設置費用は年々安価になってきています。

また、売電をして利益を出すよりも、「環境のために自分で使う電気は自分で作る」という考えに変化してきているのです。

そこで今回は、太陽光発電を設置して損しないために気をつけたい3つのチェックポイントをご紹介していきたいと思います。

1. 蓄電池を設置して自家消費を心がけるようにする

太陽光発電システムで作った電気の買い取り価格は、これからも下がり続けていくでしょう。

そのため、今後は作った電気を自分で使わずに売る方が損になってしまうこともあります。

太陽光発電システムの設置とともに蓄電池の購入をしてもいいですし、10年の固定買い取り価格が終わった後、今よりも性能が上がった蓄電池を設置するのもコツです。

また蓄電池設置のメリットとして、災害による停電が発生したときにも昼夜問わず電気が使えます。

売電による収入よりも、「自分で使う電気は自分で作る」、「災害時に備えて設置する」という気持ちが、「損をした」と思わないための1つのポイントとなるでしょう。

2. 太陽光パネルの乗せすぎに注意する

先ほど、「売電収入よりも自家消費をする」という心構えが必要だということを解説しました。

売電収入で大きな利益を得ることができたころは、たくさんのパネルを載せたくさん発電することで、太陽光パネルの設置費用のすぐに回収することができたでしょう。

しかし今後は買取価格が下がり、たくさんの太陽光パネルを載せても収入が少なく、設置費用の回収をすることが難しくなってきてしまうのです。

そのため、家庭で使い切ることができる分の発電をしてくれる太陽光パネルを設置するのがおすすめです。

一般的な4人家族でしたら、4.2～5kw程度、蓄電池を採用する場合でも5～6kw程度の要領で十分賄うことができるでしょう。

搭載容量が少ないということは費用も少なく済みますので、家計への負担も最小限におさえることができます。

3. 各自治体の補助金を確認する

太陽光パネルを設置すると、お住まいの自治体から補助金が受け取れることがあります。

申請をしないと受け取れないので、必ずHPを確認して手続きをするようにしましょう。

また新築一戸建ての購入時に太陽光パネルを設置する方は、住宅が「ZEH（ゼッチ）」基準を満たすとさらに補助金を受け取ることができます。

「ZEH」とは、住宅を高気密高断熱仕様にして冷暖房による消費エネルギーを少なくし、太陽光発電で自分が使用するエネルギーを作り出して、年間のエネルギー収支をゼロにするという考えです。

2020年度の補助金はまだ発表されていませんが、2019年では60万円～120万円を受け取れました。

太陽光パネルの設置を考えている方は、ぜひ住宅を「ZEH」仕様にすることを視野に入れてみてください。

補助金で、太陽光パネルの設置費用の一部を賄えます。

「売電でもうける」と思っていると損をします

太陽光発電を載せるときに気をつけたい3つのチェックポイントについてご紹介しました。

太陽光発電は売電価格が下がり、2019年問題などであまり良いニュースがありません。

しかしこれからの時代は、いきなり訪れる地震や台風などの自然災害のためや地球環境のために設置をするのが最大の理由となるのではないでしょうか。

「売電でもうける」と思っていると損をしてしまう可能性があるので、これからの時代に合った目的で太陽光パネルの設置をしましょう。（執筆者：菅野 有香）

訂正とお詫び（2月3日）
冒頭3行目、2020年度→2019年
また以下を追記
「24円/kwhは10kw未満かつ出力制御対応機器設置義務なしの条件下の数字です。」