今回は、コロナショックからの経済再開を見越し、どういった銘柄に資金がシフトする可能性があるのかを解説していきたいと思います。

コロナショック時に 上昇した銘柄の行方

コロナショック時に上昇した銘柄

コロナショック時に上昇した銘柄は、バイオテクノロジーや生活必需品、テレワークやゲームなどのコロナ関連銘柄です。

新興市場であるマザーズやジャスダック、東証2部のパフォーマンスはTOPIXを上回り、思惑的に買われたバイオ関連銘柄を中心に上昇をけん引しました。

特に、マザーズ市場の上昇率が最も高く、売買代金で見ると市場全体の7割弱を上位10社が占めるなど数銘柄の急騰により過熱気味に指数は上昇に転じました。

また、米国株式市場のハイテク関連銘柄の上昇が世界全体の相場をけん引する形で上昇を続けており、ハイテク企業で構成されているNASDAQ指数は、コロナショック前の水準まで回復しています。

企業のIT化が今後加速的に進むとの思惑から、クラウドや半導体関連銘柄に資金が流入しています

日本株式市場では

レーザーテックなどの銘柄の上昇が目立ち市場が急落する中、上昇し続けました

また、企業のテレワークの推進によりオフィス解約の流れ、郊外の住宅販売の上昇が続いていることから、いまだに多くの投資家から注目されています。

巣ごもり消費では、ゲーム関連銘柄の資金流入が続き、任天堂が販売する「任天堂スイッチ」の需要は急増し、同社が手掛ける「どうぶつの森」の世界的な人気が続いています。

【コロナ関連銘柄一例】

コロナ関連銘柄一例

出遅れ銘柄の動向に注目

バイオ関連銘柄、ハイテク株を中心に市場は急落からのV字回復に転じ、元に戻るまでに数年かかると言われていた株式市場には早くも期待に満ちつつあります。

これにより、経済再開の指針が示されたことで、資産のリバランスが起こる可能性があります。

それが、コロナショックにより逆風を浴びた銘柄群です。

世界的な緊急事態宣言の発令により、コロナ関連銘柄であるテレワーク、ゲーム、生活必需品、バイオ関連銘柄が上昇に転じ一時高値を付ける局面がありました。

しかし、米ギリアドサイエンス社が製造するエボラ治療薬レムデシビルの承認に向けた米国政府の動向、世界的な協調緩和による財政出動、一部地域の感染拡大ペースのピークアウトが確認されたことで、コロナ関連銘柄は調整局面に入りつつあります

また、原油先物価格の不安定な値動きがOPEC+の協調減産により落ち着きを取り戻しつつあることが、全体相場の回復要因となっています。

そういった中、いまだに上昇を続けるのが、クラウドや半導体といったハイテク関連銘柄の値動きであり、米NASDAQ指数の上昇はいまだにその勢いを衰えることがありません。

しかし、コロナショックからの業績の回復には依然として時間がかかり、いまだにその影響が収まっていない中で上昇を続けていることには違和感を持たなければなりません。

日経平均を下回るパフォーマンスを示している銘柄

重要になってくるのが、緊急事態宣言緩和以降に上昇に転じる可能性がある銘柄を慎重に選別することです。

特に注目すべきは、コロナショックにより多大な影響を受けた出遅れ銘柄の値動きです。

コロナショック以降にTOPIXや日経平均のパフォーマンスを下回って推移している業種は、空運、輸送用機器、ゴム、電気機器、証券、その他金融業などであり、今後はこれら銘柄群への資金流入シナリオが想定されます。

【日経平均を下回るパフォーマンスを示している銘柄群一例】

投資タイミングが近づきつつある銘柄

上記銘柄は、今回のコロナショック、原油価格急落を受け、市場全体が上昇している中でいまだに弱い値動きを続けています。

しかし、下落してからは調整局面入りを継続していることから、経済再開・ワクチンの開発の期待が持たれている現状を考えると、これら銘柄への投資タイミングが近づきつつある可能性があります
 
しかし、コロナウイルスの影響が長引いてくるのであれば、再びコロナ関連銘柄に物色の手が入ることが想定されます。

上記の出遅れ銘柄へ投資する際には、コロナ関連銘柄の動向を見ながら状況に応じて投資判断をする必要があります

売買のタイミングに注意

売買のタイミングに十分注意

今後の世界的な経済再開が順次進んでいくようならば、出遅れ銘柄の物色が鮮明となる可能性が高く、その動向について初動を見逃さないように監視しておく必要があります。

また、その反動によりいまだに上昇を続けているハイテク関連銘柄が下落に転じ調整局面入りする可能性も考えられるため、その売買のタイミングについては十分注意する必要があります。

しかし、コロナウイルス感染拡大の第2波が到来するようならば、出遅れ銘柄のさらなる業績悪化につながる可能性があるためすぐに撤退する必要があります

対象銘柄のキャッシュフローや事業継続のための資金繰りができているのかも重要となるため、企業業績を見る際にはその点についても確認しておいた方がいいでしょう。(執筆者:白鳥 翔一)