2020年はコロナウイルスの蔓延により、多くの業界で利益が低下し経済が停滞しました。

株価の大幅な値下がりもあり、損をした人や、逆に今がチャンスと投資を始めた人もいるかもしれません。

今回の記事では、失業や収入減、経済停滞が予想されるwithコロナ時代の投資について、注意するべき3つのポイントをご紹介します。

コロナ時代の投資は老後資金形成と不測の事態どちらにも備えが必要

1. 慌てて売却はNG

2020年春のような大幅な株価値下がりがあると、心理的な不安から以下のような行動をとってしまいます。

・ これ以上損失が増えるのを恐れて売却してしまう

・ 解約手数料のかかるものを中途解約してしまう

投資商品や計画によってはそれが正解の判断の時もありますが、近年多くの人が行っている「老後の資産形成のための積立投資」であれば、一時的な値動きで売却してしまう事は失敗の元です。

長期的な視点で積立投資を行っている段階であれば、値下がり時は売却よりも買い増しをする事で全体の損失を和らげることができます。

今後も別のウイルスが流行したり、自然災害など予期せぬ事はいくらでも起こりえますが、その度に一喜一憂しない事が肝要です。

できる限り、投資開始時に立てた計画に則って地道に続けていくように意識する必要があります。

もちろん収入減や臨時出費で現金が減りすぎてしまった場合には、投資商品を手放すことになりますが、その際もそれによって計画がどのように崩れるのかよく考えてから行動すると後悔が少なくて済みます。

判断に迷った時には、自分で決める前に信頼のできる専門家に相談する方が得策です。

投資先の状況に一喜一憂せず計画継続

2. 預金と投資のバランスも大事

できる限り当初の計画通りに、とは言うものの、既に収入が減ってしまった場合や、今後も長きに渡って経営ダメージを受けそうな業界に携わる人であれば、今一度投資計画を見直すことも重要です。

特に今必要なのは、預金と投資のバランスを適正に保つことで、

突発的な収入減や支出増にも耐えられる程度の預金を手元に残す意識が必要です。

具体的には、筆者の場合は収入が30%減っても生活費が不足しないように計算し直して、現金資産の割合を組み直しました。

この計算は勤め先の業界、賃金形態、共働きか片働きかなどの個々の家庭の状況によって異なると思いますが、収入が減るとどんな風に生活にダメージがくるのか計算しておくと、実際にそうなってしまった時も冷静に対処できるのでおすすめです。

計算の結果、預金比率を増やす事になった場合は、

・ 現在保有している投資商品の売却か

・ 今後の積立額の変更か

どちらの方がコスト・リターンの観点で優っているか、よく考えてから実行する必要があります。

預金と投資のバランスが大事

3. 投資先は「換金性」重視

2020年のウイルス蔓延を受けて、いつ何が起こるか分からない、と実感した人が多いと思います。

不測の事態への対処としては、投資先は収益性・安全性に加えて「換金性」が重要なポイントになってきます。

資産形成によく用いられる投資商品には国内外の預貯金、投資信託、株式、債券、保険、不動産、REIT、金、為替などが挙げられますが、これらはそれぞれ異なる特性を持っています。

預貯金以外で、換金性の観点から投資商品を以下のように分類できます。

【一般的に換金性が高い】

・ 投資信託
・ 株式
・ REIT
・ 金
・ 為替

【中途解約で手数料がかかるケースが多い】

・ 保険
・ 債券

【流動性が低い】

・ 不動産

中途解約のできない定期預金や為替相場次第で円に戻すタイミングが難しい外貨預金も、ある意味で換金性は低い部類と言えるでしょう。

換金性の低い商品に資産が偏っていると、いざ不測の事態が起きて現金が必要となった時にも、現金を作る事ができず困ってしまいます

今後の投資先については換金性についてもよく考え、いざ現金が必要となったときはどれを売却して現金を作るのかイメージしておくと安心です。

ただし、仕組み上換金性が高いといっても、投資信託や株式の中で値動きの激しいものは同様に、売却のタイミングが限られるためある意味換金が難しいこともあるので注意が必要です。

継続しつつ不測の事態に備える

先の読めないこのような情勢でも、やはり老後の資産形成に向けてはある程度投資でお金を作っておく必要があります。

今後もウイルスの感染拡大に限らず、自然災害や外交の事情で経済が失速するような事態は十分起こります。

いざそのような状況になった時に自分はどのように対処するのか、今のうちからスキームを作っておくと安心です。(執筆者:趣味は貯金と投資 島村 妃奈)