海外旅行の際に海外旅行傷害保険が必要なのは常識です。一方で、国内旅行傷害保険という保険商品もあります。

注目されることの少ない国内旅行障害保険ですが、その価値と使い道をいまいちど確認しておきたいものです。

お手持ちのクレジットカードにも付いているかもしれません。

クレジットカードの「国内旅行傷害保険」の機能と価値

国内旅行障害保険の機能

国内旅行傷害保険は旅行の際にお金を出して加入できますが、クレジットカード付帯の保険であれば無料です。

お金を出そうと思わない人でも、せっかく付いている保険の価値は把握しておきましょう。

「国内旅行傷害保険が何の役に立つのか」ということから確認しましょう。

国内旅行傷害保険でカバーしている補償

すべてのカードに付いている補償:◎

多くのカードに付いている補償:〇

一部に付いている補償:△

として見ていきましょう。

◎死亡保険金・後遺障害保険金

△個人賠償責任補償特約(他人に損害を与えたときの補償)

△救援者費用等補償特約(入院先に家族が出向く費用の補償)

〇ケガによる入院保険金

〇ケガによる手術保険金

〇ケガによる通院保険金

国内旅行傷害保険が適用される場合

国内旅行傷害保険は、次のような事故に伴うケガに適用されます。

・ 公共交通機関利用

・ 宿泊施設での火災等

・ ツアー(日帰り以外)参加中

病気による入院は補償外です。

国内旅行傷害保険の価値

では、国内旅行傷害保険の価値はどこにあるのでしょうか。海外旅行保険と比較して見てみましょう。

・ 海外旅行傷害保険:現地での治療費補償

・ 国内旅行傷害保険:ケガによる入院・通院の補償

海外旅行と違って健康保険証を使える国内では、診察を受ける際の費用の心配はありません。

それでも旅行中には移動が多く、宿泊もします。

日常の行動とはまったく異なるので、ケガをする可能性、事故に遭う可能性が高くなるためそれに備えるという点に国内旅行傷害保険の存在価値があるのです。

国内旅行傷害保険のついているカード

国内旅行傷害保険のついているクレジットカードの多くはゴールドカード以上のグレードです。

一方で、数は少ないものの、保険付帯を売り物にしている次のようなスタンダードクラスのカード(一部抜粋)にも国内旅行傷害保険が付いています

・ 三井住友カード A

・ 三井住友カードアミティエ

・ ビュー・スイカ・カード

・ ビックカメラSuicaカード

・ セゾンブルー・アメリカン・エキスプレス・カード(25歳まで年会費無料)

特にスタンダードクラスの場合には「死亡・後遺障害のみ適用」というカードもありますが、上記のカードについては、そのようなことはないので大丈夫です。

国内旅行傷害保険の注意点

クレジットカードに付帯する国内旅行傷害保険の注意点を見ておきましょう。カード会員だというだけでは、保険が利かないことが多いのです。

注意1. 国内旅行傷害保険は利用付帯が多い

JCBゴールドカード
≪画像元:JCB

旅行傷害保険(海外・国内とも)には、保険適用に関して次の区分があります。

・ 自動付帯(カード会員なら保険が適用)

・ 利用付帯(事前に旅行代金をカード決済することで保険が適用)

国内旅行傷害保険の多くは、事前に旅行代金をカード決済することで保険が適用される「利用付帯」です。

事前に交通機関や宿泊先などの旅行代金をカード決済しておくことが保険適用となる要件です。

JCBゴールドカードが自動付帯であることはこのクラス的には特筆すべきものです。プラチナカードになると自動付帯のカードも増えますが、すべてがそうであるとは限りません。

注意2. 家族特約はあまりない

プラチナカードであれば国内旅行傷害保険の「家族特約」が付いているものもあります。カード会員の家族にも適用される保険ですが、全体からみるとごく少数です。

注意3. フランチャイズ特約がある

入院・手術・通院の保険金については、ケガの日から起算して「8日目」以降も治療を必要とする場合に支払われるというのが普通です。

支払われる場合には、ケガの当日である1日目から遡って支払われます。これをフランチャイズ特約といいます

1週間以上の治療を要しない程度のケガの場合には、国内旅行傷害保険から保険金は出ません

国内旅行傷害保険の実例「JCBゴールドカード」

最後に、JCBゴールドカードを例に保険金の実際を見てみましょう。ゴールドとしては優秀な次のような内容です。

・ 自動付帯
・ 家族特約なし

ホテルの火事で負傷して入院し、退院後も(少なくともケガの日から8日間以上の)通院を余儀なくされたとします。

この場合の保険金は次の通りです。

・ 入院日額:5,000円

・ 通院日額:2,000円(ケガの日から8日目以降も継続治療の場合に限る)

手術を受けた場合には、さらに5万円から20万円の保険金が支払われます。(執筆者:沼島 まさし)