保険は、加入時に健康状態を確認するいわゆる「告知」が行われます。

医療保険やがん保険などのメディカル系の保険の場合は、生命保険募集人(保険の担当者)の面前で告知書といわれる書面に記入するだけで済みます。

告知書に記載されている健康に関する質問項目に「はい」もしくは「いいえ」で答えていく形式です。

保険金額が大きい死亡保険に加入する場合などは健康診断書の提出や提携医の診査を受ける必要がでてきます。

健康診断書の提出については事実がありのままに記載されているので特に問題となりませんが、提携医における診査も告知書同様、質問に答える形式となります。

ここでよくある質問が

「どこまで正直に答えればいいの?」

というものです。

結論:ありのままを正直に申告(記載)する

・ 先月風邪を引いたけどもう治っている…

・ 半年前に薬を処方されたけど念のためもらっただけ…

・ 健康診断で再検査の指摘があったけど「問題ない」っていわれたから申告する必要ない…

などなど告知に関する疑問は後をたちません。

自身の判断で「申告する、申告しない」を決めてしまうと後でトラブルとなりかねません。

保険金や給付金が受け取れない可能性もでてきます。

そうなってしまうと家計にも大打撃です。

告知はお金に直結する

どこまで正直に応えたらいいのだ
申告する必要のない病気、症状などは各保険会社の告知書の説明欄に記載されている

告知書(医師診査の場合も含む)の質問項目に該当する事実は全て申告することが1番ですが、保険会社によっては申告する必要のない病気や症状などがあります。

その内容は告知書の説明欄に明記されていますが、各保険会社によって違いがあります。

保険加入者の判断で「これくらいならいいや」と申告しなかった場合、後に「告知義務違反」となり、最悪の場合保険契約が解除され、収めた保険料が戻ってこないこともあり得ます。

加入者の判断で決めることなく、しっかりと申告することが必要です。

告知は基本的に保険担当者か医師の面前でおこないますので、そこで記入する必要がある病気、症状なのかどうかを判断するようにしてください。

例えば「風邪」については完治していれば基本的にどの保険会社も「告知する必要のない病気」として記載されています。

ですが「健康診断における要経過観察」「流産や死産」などについては記載の必要が各社によって変わってきます。

非常にデリケートな内容ですので、疑問を残したままにするのではなく、しっかりと説明事項を確認するようにしましょう。

保険会社はシビアに判断

加入者が思っている以上に保険会社は告知書をチェックしている

よく受けたのが「この程度の症状で加入できないんですか?」といった半分怒りのこもった意見です。

保険会社は思っている以上にシビアに判断します。

例えば健康診断において「要再検査」の指摘があるにも関わらず再検査を受診していない場合、謝絶(加入不可)となることが多いです。

「このくらいの数値なら特に問題ない」と健康診断の時にいわれたと主張される方も多いですが、保険会社の判断は違います。

書面で加入の可否を判断するのでより「悪い方」に考える傾向があります。

「〇〇の数値が高いと〇〇の病気になる可能性が高くなるから当社では謝絶となります」

「再検査を受けた上での判断となります」

よくある話です。

処方された薬によっても加入できるかどうかの判断が変わってきます。

例えばアトピーなどの皮膚疾患で「ステロイド剤」を処方されていると厳しい結果が出る傾向にあります。

睡眠導入剤の処方も厳しい判断がされることが多いです。

加入する側からすると「医師に処方された薬を使っただけ」となるのですが、保険会社の判断はまた違った世界となってしまいます。

保険屋さんの判断はシビアです

保険会社を変えてみる

正直に告知することにより謝絶となってしまい、保険に加入できない場合もあるかと思います。

そんな場合は保険会社を変えて再度加入申し込みを行う方法もあります。

病気、症状による加入の判断基準は保険会社によって違いがあります。

呼吸器疾患の引き受け範囲が広い会社や、健康診断の数値基準が広い会社などさまざまです。

加入の可能性を広げるためには複数の保険会社に申し込みをしてみるのも有効な手段です。

実際に私が担当した契約の中でも「A社では謝絶だったが、B社なら加入できた」なんてことはよくある話です。

複数の保険会社の引き受け基準の情報を持っている保険代理店だとスムーズに手続きが行えることも多いです。

告知は正直にありのままを申告

告知漏れは大きなトラブルの基になりかねません。

正直にありのままを申告することを強くおすすめします。

特に加入後数年以内の保険事故(死亡や入院など)については保険会社も調査します。

かかっている病院に連絡を入れ、正直に告知がされていたかを確認することが多々あります。

保険に加入することが目的ではありません。

死亡や入院などの保険事故が起きた場合に保険金、給付金を確実に受け取り、経済的損失をカバーすることが本来の目的です。

いざという時に保険金や給付金が受け取れないと「もったいない」どころの話ではありませんし、家計への負担も想像を超えるものになりかねません。

正直な告知は自身や大切な家族、そして家計を守ることにもつながります。(執筆者:FP歴10年 冨岡 光)