将来を見据えると投資で自己資産を拡大したいと考える人が多い昨今。
しかし感染症や国際情勢などを理由に相場は不透明感が強く投資をすることで「マイナスになるのでは」と不安になるのは当然です。
しかし、特定のクレジットカードを使うことで投資金額の1.1％を確実に獲得できる新たなサービスがマネックス証券で始まったのでご紹介します。
目次
マネックス証券とは
≪画像元：マネックス証券≫
画像の通り、国内で216万人が口座を開設したネット証券大手の１つです。
投資信託の預け入れ残高に応じて「マネックスポイント」がもらえます。
該当ポイントはAmazonギフト券やｄや楽天など他社ポイント等に交換できます。
SBI証券ならTポイント、楽天なら楽天ポイントなど指定のポイントが付与されますが、マネックスは複数の他社ポイントに交換できるのがメリットとなります。
クレジットカード投資とは
≪画像元：マネックス証券≫
簡単に言えば、投資信託を購入（＝約定（やくじょう））した際の価格が上がる事で利益を得られるのが投資です。
証券会社に預け入れている金額残高に応じて、各社はポイントを付与していましたが昨今、クレジットカードで決済をするケースが増えてきました。
指定のカードを利用する事で「約定金額に応じたポイント」も還元されるのが、クレジットカード投資の特徴です。
自身で選んだ投資信託の銘柄に、指定の金額を毎月積み立て設定をすることで設定が完了します。
≪画像元：マネックス証券≫
このクレジットカード投信積立のポイント還元率で業界最大に躍り出たのが今回紹介するマネックス証券とマネックスカード。
SBI証券×三井住友カードで還元率2.0％になるカードもあるにはあるのですが、そちらは年会費がかかる物であり、通常カードで1.0％を超えるのはマネックスだけです。
但し、最低金額1,000円から・上限50,000円/月という設定なので注意しましょう。
※2022年2月25日サービス開始。
実際の相場を想定した場合
実際のマネックス証券のチャートを見ながら、ポイント還元の恩恵がどれくらいかを見てみましょう。
2022年1月時点で、月間積立件数1位の投資信託が「eMAXIS slim米国株式（S&P500）」。
ここ３か月－1.79％と下げ相場ですが、仮にマネックスカードで積み立てていたとしたら1.1％分還元されており、ある程度マイナス分を補填できていたことになります。
このようにマイナスになる事も当然ある投資に置いて、約定金額に応じて確実に還元されるポイントは大変重要なのです。
マネックスカードとは
≪画像元：マネックス証券≫
マネックス証券とアプラスの協業で新しく誕生したクレジットカードです。
前述の投資信託の約定金額の1.1％還元に加え、ショッピング利用の1.0％還元でもあるため使いやすいカードとなっています。
年会費は550円（税込）かかりますが、年に1回以上カード利用があれば発生しないためクレカ投資を自動設定しておけば問題ありません。
≪画像元：マネックス証券≫
証券口座からの即時出金が通常330円/回の手数料が発生するところ、マネックスカードを保有していると月5回まで実質無料（キャッシュバック）になるのもお得です。
咄嗟にまとまったお金が必要になる時など、活用しましょう。
マネックスカードキャンペーンで更にお得
≪画像元：マネックス証券≫
マネックスカード自体の発行・ショッピング利用でもポイントが多く貯まるキャンペーンが2022年2月7日（月）～2022年5月31日（火）23時59分まで実施されています。
キャンペーン１
カードを発行した人全員に、マネックスポイント500Ptが付与されます。
期間中の申込であれば、手元に届くのが期間を過ぎていても対象となります。
キャンペーン２
期間中に10万円（税込）利用で1,500Pt付与されます。
これには投信積立の利用分も含まれるため、期間中上限5万円を2回積み立てていれば達成される仕組みです。
キャンペーン３
期間中にApplePay設定で200Pt付与されます。
iPhone限定であり、androidスマホの方は対象外となります。
この3つのキャンペーンをクリアするだけで2,200Ptがプレゼントされます。
さらに、前述の通り上限5万円まで毎月投信積立を行った方であれば2か月間で1,100Pt、合計3,300Ptとなります。
10万円の投資にたいして3,300円相当の還元が確実にされるので、たった2か月間で3.3％の収益となります。
堅実な投資を始めてみませんか
クレジットカードは発行する際に審査があり、誰でも簡単にとはいかない実情はあります。
しかし、審査を経て指定のカード・証券口座を開設する事ができれば相場の上下動に左右されず毎月確実にポイントを積み上げていくことができるのは投資においてかなりのメリットとなります。
老後資金を獲得するために、堅実な投資を始めてみてはいかがでしょうか。（執筆者：遠藤 記央）
