業スにはひとつだけ残念なことがあります。

それはドライアイスのサービスがないことです。

店舗によっては氷を持ち帰れることもあるようですが、ドライアイスのサービスはほとんどありません。

サービスをカットすることで商品の価格を下げてくれているのですから、文句を言ってはいけないでしょう。

でも、業スの人気商品の多くが冷食であることを考えると、ドライアイスがないのはデメリットともいえます。

というのは、冷食やアイスは夏場なら冷凍庫から出して5~10分ほどで溶け始めるといわれているからです。

一度溶けてしまった食品を再冷凍すると、変色したり味が変わったりしてしまいます。

業スに限らずドライアイスのない店舗で冷凍品を購入するなら、保冷のための対策を知っておきたいですね。

この記事では「ドライアイスなしで冷食やアイスをできるだけ溶かさずに持ち帰る方法」を紹介していきます。

冷食やアイスを できるだけ溶かさずに 持ち帰る方法

保冷バッグやクーラーボックスを利用する

保冷バッグとは、保冷効果のあるバッグです。

内側がアルミ素材でできているものが多く、100均でも販売されています。

アルミ素材の保冷バッグ

こちらはセリアで購入した、外側もアルミ素材の保冷バッグです。

1.5Lのペットボトルが3本入るサイズではありますが、素材が薄くやわらかいため、重たいものの運搬にはあまりおすすめできません。

冷食やアイスを数点入れる程度なら、十分利用できるでしょう。

アウトドア用の保冷バッグほど保冷効果は高くありませんが、普通のレジ袋やエコバッグよりは役に立ちます

保冷効果を高めるポイントは、保冷バッグの中には冷凍の商品だけを入れることです。

というのは、常温や冷蔵の商品は温度が高いため、一緒に入れてしまうと保冷バッグ内の温度が上がってしまうからです。

また、保冷効果に重きをおくなら、発泡スチロール製の保冷ボックスも便利に使えます。

大きめの保冷ボックスは、650円ほどで購入可能です。

筆者は小さめサイズの保冷ボックスをダイソーで見つけました。

小さめサイズの保冷ボックス

350mlの缶が6本入るサイズは150円、500mlの缶が6本入るサイズは300円でした。

冷凍食品は形状によって入らないこともありますが、アイスをいくつか持ち帰るにはちょうどいいサイズとなっています。

保冷剤を持参する

業スへでかける際は、自宅から保冷剤を持参しましょう。

保冷バッグの中に保冷剤を入れておくと、バッグ内の温度が上昇する時間を遅らせられるからです。

保冷剤はスイーツを購入したときにもらえるものでも大丈夫です。

サイズが小さいものはすぐに温まってしまうので、多めに用意しておくと良いでしょう。

大きめサイズの保冷剤は、100均でも購入可能です。

空のペットボトルに水を入れて、凍らせて利用する手もあります。

冷たい空気は上から下に降りるため、冷凍の食品の上に保冷剤を置くようにしてください。

新聞紙やタオル、アルミシートで包む

購入した冷食やアイスを保冷バッグに入れる際、新聞紙で包むとさらに保冷効果をアップさせられます。

というのは、新聞紙には保冷効果があるからです。

新聞紙は紙質が粗いため空気をたくさん含んでいます。

そのため断熱の効果があり、保冷や保温に利用できるのです。

また、冷凍食品やアイスはできるだけまとめての購入をおすすめします。

冷凍品同士がお互いを冷やし合うことで、溶けるまでの時間を遅らせられるからです。

さらに冷凍品を重ね合わせて包むことは、温かい空気に触れる部分を少なくできるメリットにもつながります。

冷食やアイスはまとめて新聞紙に包み、保冷バッグに入れましょう。

手元に新聞紙がない場合は、大きめのタオルでも代用可能です。

冷食は最後にカゴに入れる

冷食やアイスは、暑い季節には冷凍庫から出して5分ほどで溶け始めるとされています。

そのため、冷凍の商品の買い物はできるだけ後に回すのが得策です。

常温や冷蔵の商品をすべてカゴに入れてから、最後に冷凍コーナーへ

冷凍コーナーに到着したら、購入するものを目視で吟味しましょう。

「これとこれを買う」としっかり決めてから速やかにカゴに入れることで、冷凍庫から冷凍庫までの時間を短縮できます。

食材の無駄を防いで節約

保冷に役立つアイテムを使用したり、買い物の順番を考えたりすることで、ドライアイスがなくても冷凍品を溶かさずに持ち帰れます。

ただし、こちらの記事での保冷対策でできるのは、溶けるまでの時間を遅らせることです。

冷凍庫内のように凍った状態をキープできるわけではありませんし、ドライアイスほどは保冷効果も高くありません。

冷食やアイスを購入したときは、できるだけ早く冷凍庫にしまいましょう。

そして食材の無駄を省き、食費節約につなげてください。(執筆者:桧山 あい)