一般的な生命保険の加入例を見ていると、夫の保障が大きいのに対して、妻の保障はわずかしか無いケースが多いですよね。これは妻が専業主婦の場合をモデルとしていることが多いからですが、最近は共働きの家庭も増え、
妻の保障が夫に比べて極端に少ないと、万が一の際には経済的に困ってしまう可能性があります。
我が家では、夫の生命保険よりも、妻（つまりわたし）の生命保険の方が金額が大きくなっています。
今回は妻の保障を充実させるべき理由をお話ししたいと思います。
目次
フルタイムで働く妻が死亡するリスク
生命保険は、その人が亡くなってしまった場合に、遺された家族が生活に困らないようにするために加入するものです。妻が専業主婦の場合、夫が亡くなってしまうと収入が遺族年金だけになってしまうので、不足分を生命保険で補うべきだと考えられています。
一方フルタイムで働く妻がいる家庭では、夫が亡くなったときの経済的負担は専業主婦家庭ほど重たくはありません。
妻がフルタイムで働いていれば、遺族年金を合わせればそれなりの収入が維持できますから、夫の生命保険は少なめの保障額で済みますし、場合によっては生命保険がなくても大丈夫な場合もあります。
フルタイムで働く妻が亡くなった場合も、夫自身の収入がありますから遺族年金と合わせれば生命保険が不要な場合ももちろんあります。しかし、「夫婦ともに年収300万円」など夫婦が同レベルの収入だった場合や夫の収入が高くない場合は、妻の生命保険が無いと生活が維持できなくなる可能性もあります。
夫が今の仕事を続けられるのか？
フルタイムで夫婦が同じぐらいの収入を得ている場合は、生命保険の保障額も夫婦それぞれ同じぐらいにしておくのが基本です。ただし、考えてみてください。
我が家の場合を例で考えてみます。
多くの共働き家庭がそうであるように、我が家でも妻のわたしが家事育児を主に担っています。子供が体調を崩したときに保育園や学校に迎えに行くのもわたし、家で看病するのもわたしです。
女性の方が勤務時間が短かったり休日が土日だったりして、万が一夫が亡くなったとしても、妻の働き方を変えなければならないケースは少ないのではないでしょうか。わたしも、夫に万が一のことがあったとしても今の仕事は続けられます。
一方、夫の仕事は土日祝に休むのが難しいですし、勤務時間も早朝だったり深夜に及んだりと不規則で、かつ長時間です。もしわたしに万が一のことがあれば、夫は育児をするために働き方を変えなければならないでしょう。そうなると今の収入を維持できる可能性も低くなります。
運よく収入を維持できればいいのですが、そのわずかな望みに賭けるよりも、妻であるわたしの生命保険を充実させておく方が安全なはず。夫が転職したり勤務時間を制限したりして収入が減ったとしても十分に補えるだけの保障額を、妻の方には準備しておいた方がいいのではないでしょうか。
家事・育児を外注する費用もかかる
妻が亡くなり父子家庭になった場合、夫が働き方を変える必要性に迫られる場合もあれば、
家事・育児を外注する必要性に迫られる可能性もあります。
今の仕事をなんとか続けられる男性でも、残業であったり休日出勤があったりすれば、その時間は子供の預け先を確保しなければなりません。ベビーシッターを雇うことになるかもしれません。
また、勤務時間が長ければ家事にかけられる時間も限られていますし、今まで家事を妻に任せていた男性の場合は、外食したり惣菜を買ったり、もしくはハウスクリーニングを頼むなど、家事の外注にかかる費用もかさみます。
我が家の場合はまだ夫は一通りの家事ができるので家事の外注費は心配ありませんが、子供を預けるもしくはシッターに来てもらうための費用は考えておいた方がいいだろうと思います。
もちろん、「夫の両親が健在で頼ることができる」という家庭ならいいのですが、我が家の場合は夫の両親がすでに亡くなっているため、頼れるわけではありません。
妻の保障を大きくしよう
我が家の生命保険は、わたしの保障の方が大きくなっています。夫が働き方を変えなければならない可能性が高く、また育児の外注費がかかることも想定されるからです。
最近では遺族年金の支給が父子家庭も対象になったり、児童扶養手当も父子家庭が対象になったりと徐々に範囲は拡充されていますが、母子家庭に比べると、まだまだ父子家庭への支援は不足しています。そういう意味でも、妻の保障を充実させておかないと万が一のことがあったときには夫と子供が困ってしまうはず。
フルタイムで夫と同じぐらいの収入がある妻の場合は、ただ単に「妻の保障はこれぐらいでOK」とモデルケースをもとに考えるのではなく、夫と同じぐらいの保障、もしくは夫よりも大きい保障が必要な場合も考えなくてはなりません。
あまり考えたくはないですが、実際に妻に万が一のことがあった場合、生活がどのように変化するのかを具体的にシミュレーションしてみて、妻の保障額を決定しなければならないのではないでしょうか。（執筆者：吉見 夏実）
