保険への加入は、
と言われていると知っていますか？
平成27年に生命保険文化センターが実施した調査によると、個人年金保険を含む全世帯の平均的な保険料は年間38.5万円にも上ります。
これが払込期間中ずっと続くのですから、保険は過不足なく備えたいですよね。
でもその保障は本当に必要なのでしょうか？
目次
ライフステージやプランによって必要な保障内容は全く違う
保険に加入する際、一番重視して欲しいのは「自分はどんなことに備えたいか」ということです。
例えば、同じ0歳児がいる家庭でも両親が共働きか、家は持ち家か、などによって必要な保障額や保障内容は全く違ってきます。
一般的に、妻が専業主婦家庭の場合、万一に備えて世帯主の死亡保障は厚く持つ方が安心です。
しかし、共働き家庭ではそこまで大きな死亡保障は必要なく、それよりも入院時などの家事外注に備えて医療保険を厚めに持つ方が正解だったりします。
このように、自分のライフステージやプランに合わせて必要な保障を考えて選ぶことが無駄なく保険を持つコツなんです。
社会保障制度でカバーしきれない部分を補うスタイルがおすすめ
世帯主に万一のことがあった場合、残された家族には遺族年金が支給されます。
会社員・公務員世帯で子供が2人いる妻の場合、子供が18歳になる年度の末日まで遺族基礎年金と遺族厚生年金、合わせて月額14万5,180円が支給されます。
また、持ち家の場合はローンが残っていても団体信用生命保険で返済されるため、住居費の心配はありません。
同様に疾病による治療費にも高額療養費制度があり、ひと月の自己負担額には上限が定められています。
例えば69歳以下で年収が約370万円～約770万円の場合、その上限額は【8万100円 ＋(実際にかかった医療費 － 26万7,000円) × 1％】の式で計算することができます。
この式にあてはめると、1か月の治療費が100万円だった場合、自己負担額は【8万100円＋(100万円 － 26万7,000円) × 1％ ＝ 8万7,430円で済みます。
このような制度で足りない部分を任意の生命保険で備える方法がおすすめです。
とはいっても、万一の際の収入減や差額ベッド代、雑費まで全て保険で備えるとなると、内容が充実すればするほど月々の保険料は高額になってしまいます。
収入とのバランスも考えて、医療費の一部などは貯蓄で備えることも検討してみましょう。
貯蓄と保障は別に用意した方がいい理由
では、どんな方法で万一に備えるのがよいのでしょうか？
保険に加入する際、「掛け捨てはもったいない」と貯蓄性がある商品を選びたくなる気持ちは分かりますが、実はあまりおすすめできません。
なぜなら、保険料と保障内容のバランスがとれなくなってしまうからです。
例えば、貯蓄もしながら死亡保障も持てるとして人気の「終身保険」ですが、掛け捨てではない分、支払った保険料に対して得られる保障は少額です。
老後資金を備える上では非常に優秀で人気の低解約返戻金終身保険なども、家族に対する保障として考えるには不十分と言えるでしょう。
このようなことから、保障と貯蓄は別々に準備しておくことが賢い方法です。
その保障内容は今の生活に本当に必要なのかをよく見極めて
あれもこれも、と充実した保険の保険料は家計に思わぬ歪みを生んでしまうことも。
万一の際は大丈夫でも、今の生活はキツイ…そんなの本末転倒ですよね。
日本には充実した社会保障制度があることを踏まえたうえで、それでも不足する部分を補うのが上手な保険との付き合い方と言えそうです。（執筆者：星野）
