マイホーム購入を実現するには住宅ローン審査を受けなければいけない人も多いことでしょう。
もし住宅ローンの審査を否決されたらチェックするポイントがあります。
そのポイントは次のようなものです。
(2) 借入額が多くないか？
(3) 建築業者、不動産会社に問題がないか？
目次
(1) 個人信用情報に問題があるパターン
審査に申込して即日や2営業日程度で否決された場合、個人信用情報に問題がある可能性があります。
個人信用情報とは、貸金業法や個人情報保護法などに基づき認定されている個人信用情報機関が保有する個人の借り入れやクレジットカードなどの利用状況が登録された情報のことを言います。
個人信用情報については以前書いたコラムにも書いていますので、今回は割愛します。
※関連記事：「ブラックリスト」って本当にあるの？ 載ったらどうなるの？ 金融機関の「信用情報」が与える影響について解説します。
この個人信用情報に登録されている情報を見て、どう判断するかは金融機関次第です。
延滞が多いなど金融機関として看過できない情報が登録されていれば、否決される可能性が高くなります。
これは収入合算をして夫婦で住宅ローンを申込むなら、二人の情報を確認されます。
過去のご相談者の中には、ご主人か奥さんのいずれかが個人信用情報に問題があり否決されているケースがありました。
対応
個人信用情報が原因で否決されている場合、すぐに再申込や他の銀行に申込することは得策ではありません。
どんな情報が登録されているのかご自身でも自覚があるかもしれませんし、身に覚えがないというケースもあるかもしれません。
一度、個人信用情報を取り寄せて確認し、内容を正常化することから取り組む必要があります。
(2) 借入額が多すぎるパターン
ここでいう「借入額が多い」とは、銀行が定める返済比率に収まっていても借入額が多いと判断されるケースのことを言っています。
そもそも返済比率オーバーであれば、申込段階で担当者がチェックして気付きます。
インターネットで申込できる銀行なら、システム的にエラーが表示されます。
そういった基本的な条件はクリアされていても、収入や勤務先の状況、自己資金の準備状況や貯蓄額の状況など総合的に判断して否決もしくは減額されるというケースがあります。
対応
減額回答であれば自己資金を増やす、建築費、購入費を下げるように見直すことで計画を進められるかもしれません。
信用情報に問題があるわけでもなさそうなのに否決されている場合、借入金額を減額すれば承認をもらえる可能性があります。
ただ、減額という回答の出し方もある金融機関で否決されている場合、かなり減額をしなければ難しいと判断されている可能性があります。
100万円、200万円の減額ではなく、500万円以上など「少し減らしてください」レベルではない減額が必要な可能性があります。
そうなると、現実的に大幅な計画内容の見直しか、計画を一時中断するという決断も必要になるかもしれません。
(3) 建築業者、不動産業者に問題があるパターン
でも否決されるという稀なケースがあります。
これ本当にレアケースです。
銀行が、「特定の建築会社や不動産会社が関わる取引には融資をしない」と判断しているケースです。
このケースでは、申込本人には何も落ち度はありません。
対応
建築会社や不動産会社を変更するか金融機関を変更することで融資可能になるかもしれません。
このケースは、過去にこの建築会社や不動産会社が銀行との間で、何かしらの問題を起こしている可能性があります。
例えば、資金使途を偽った融資を受けていたとか。
表に出てくる情報ではないので、審査に出すまでわからないことが多いです。
逆にいうと、過去にトラブルを起こしていない金融機関なら大丈夫かもしれません。
でも、もし建築会社が反社会的勢力と関係する企業だなんて理由だったら、金融機関を変えても無理かもしれません。
まとめ
住宅ローンの審査はある意味、申込人からはブラックボックスのように様子がわからない分野なので、「否決」という結果を貰って、意気消沈している人もいるかもしれません。
否決された原因が分かれば対策も考えられます。
次にやるべき行動も見えてきます。
ご自身の家計の内容を見直すチャンスでもありますので、あきらめずに原因を探ってみましょう。（執筆者：佐藤 陽）
