日本人にとっても身近な企業である、
・ フェイスブック(Facebook)
・ アップル(Apple)
・ マイクロソフト(Microsoft)
こういった企業に投資したいと思っていても、「アメリカの株を買うのは難しそう」とためらっていませんか?
実は、アメリカ株を買う手順は日本株を買う場合とそれほど違いはありません。
日本のネット証券を利用すれば、自宅にいながら日本語でアメリカ株を購入できます。
ネット証券各社が、2019年7月に最低取引手数料を無料にしたこともあり、アメリカ株への投資環境が整ってきています。
今回は、アメリカ株のメリットや買い方、どのような手数料がかかるのかなどを解説します。
目次
メリット1:高配当銘柄が多い
アメリカ株に投資するメリットとして、高配当銘柄が多いことがあげられます。
日本に比べると株主還元の意識が高く、日本でもおなじみのコカコーラやファイザー(製薬会社)なども、配当利回りは3%以上です。
また、25年以上配当金を増額し続けている会社がアメリカには100以上ありますが、日本では花王のみです。
メリット2:成長を続けるアメリカに投資ができる
アメリカは人口が増え続けている先進国です。
一般的に、人口が増えれば経済活動も活発化するため、今後もアメリカの企業が成長を続ける可能性は高いといえます。
また、アメリカの市場も何度か暴落を経験してはいますが、それを乗り越えて株価は上昇を続けています。
メリット3:1株から買える
日本株の多くは100株や1,000株といった単位でしか購入できませんが、アメリカ株のほとんどは1株単位で購入できます。
たとえば、アップルの株価は記事執筆時点で1株205.66ドル。
1ドル110円で計算すると、約2万2,600円でアップルの株主になれます。
ネット注文でアメリカ株が買える証券会社
アメリカ株が買えるネット証券会社としては、マネックス証券・楽天証券・SBI証券が有名です。
それぞれの特徴をピックアップしてみました。
マネックス証券

取扱い銘柄が3,300超えともっとも多く、スマートフォンのアプリでも取引ができます。
楽天証券

手数料の1%がポイントバックされるため、楽天スーパーポイントをためられます。
SBI証券

米国株を買うためにSBI証券で日本円を米ドルに変えると、1米ドルあたり片道25銭かかります。
ただし、住信SBIネット銀行で日本円を米ドルに変え、SBI証券に移動させる場合は、1米ドルあたり片道4銭で済むため、お得になります。
アメリカ株の買い方
アメリカ株をネット証券で購入する場合の一般的な手順は、次のとおりです。
1. 証券会社に口座開設
2. 外国株取引口座を開設
3. 証券総合口座に日本円を入金
4. 証券総合口座から外国株取引口座に日本円を移動
5. 日本円でアメリカ株を購入、または米ドルに振替の上でアメリカ株を購入
注文方法は日本株と大きく変わらず、数量、価格、決済方法などを選んで買い注文を出すだけです。
アメリカ株は米ドル建ての取引になりますが、円貨決済できる証券会社を選べば、あらかじめ円をドルに両替しておく必要もありません。
もちろん、全て日本語の表示で進むので、英語力も不要です。
アメリカ株の売買にかかる手数料

アメリカ株を売買するときは、主に「為替手数料」と「売買手数料」という2つの手数料がかかります。
マネックス証券・楽天証券・SBI証券の3社は、手数料の値下げ合戦を続けていることもあり、現在はどの証券会社を選んでも手数料にそれほど大きな違いはありません。
ここでは購入可能な銘柄数がもっとも多いマネックス証券を例に、手数料の中身を見ていきましょう。
為替手数料

円を米ドルに、米ドルを円に替えるときにかかる手数料のことです。
1米ドルあたり片道25銭の手数料がかかります。
売買手数料

売買手数料は、アメリカ株の売買にかかる手数料のことです。
1取引あたり約定代金の 0.45%(税抜)がかかります。
以前は、最低手数料5米ドル~最大20米ドルでしたが、2019年7月22日以降は、最低取引手数料が0米ドル(無料)になります。
これにより、小口の購入でも手数料負けしにくくなり、アメリカ株が買いやすくなりました。
SEC fee(米国現地証券取引所手数料)

米国株式を売却するときのみ、現地取引費用がかかります。
SEC feeは、約定代金1米ドルにつき、0.0000207米ドル(小数点以下第3位切上げ、最低0.01米ドル)です。
マネックス証券なら為替手数料が無料に
筆者も、上記でご紹介した3社でアメリカ株を購入しています。
日本円でも買い付けできるので手間も少なく、想像以上に簡単に買い注文を出せました。
なお、マネックス証券では2019年7月8日~2020年1月7日約定分(予定)まで、「米国株取引にかかる米ドル買為替手数料は無料」というキャンペーンを実施しています。
手数料が非常に安く済むこの時期に、アメリカ株への投資を試してみるのもよいかもしれません。
※株価などの数値やその他の情報は記事執筆時点のものです。購入時には情報が異なる場合もあるため、ご自身でご確認の上、自己責任での投資をお願いいたします。(執筆者:AFP、2級FP技能士 青海 光)