海外ETFは運用コストが低いのが魅力です。
しかし、利子や配当を分配金として支払う仕組み上、再投資にハードルがありました。
ハードルとは、外国株式を売買する時の最低手数料です。
2019年7月22日まではどれだけ小さい取引でも最低手数料5USドルでした。
繰り返されるネット証券大手3社の競争により、最低手数料は瞬く間に0USドル、つまりは撤廃になったのです。
今まで分配金は貰うけども、手数料負けをするので再投資ができなかったという人には朗報です。
参考として表にしました。
最低手数料撤廃で海外ETFの配当金再投資がしやすくなった
外国株式の最低手数料が5USドルから一気に0USドルになりました。
今までは5USドルという最低手数料があったので、100USドルの株式や海外ETFを買おうとした場合、
とはならず、最低手数料の5USドルが必要でした。
つまり手数料負けせずに買い付けをする場合、5USドル÷0.45％＝1,111USドルの買付が必要でした。
1,000USドルというと約10万円くらいですが、なかなか分配金だけで貯めようとすると、ここ数年の株式配当利回りが2％前後だった事を考えると500万円くらいの投資をして、やっと1回の再投資ができたわけです。
補足となりますが、米国株式の売買手数料には約定金額の0.45％が必要です。
短期的に売買するなら無視できない数字ですが、長期保有する場合には許容範囲でしょう。
誰かが手数料を出さなければ、そのコストは誰かが支払う必要が出てきます。
分かりやすい例としては、投資信託の信託報酬と比べてETFの経費率が安いのはこの部分が大きいです。
最低手数料の5USドルが撤廃されることで、売買手数料0.45％だけで好きな銘柄や海外ETFを買える事になります。
例えば日本で人気のVTを例にしてみると
例えば日本で人気の商品にVT（バンガード・トータル・ワールドストックETF）という海外ETFがあります。
2019年8月6日の終値は72.61USドルです。
米国株式や海外ETFは1株単位から買えますので、72.61×0.45％＝0.326USドルの手数料です。
分配金で再投資をする場合、VTを1株だけ再投資すると
で可能になります。
最低手数料があった時代は
でしたから差を感じます。
2019年8月7日現在、SBI証券、楽天証券、マネックス証券のネット証券大手3社が最低手数料を0USドルとしています。
今までは、海外ETFや米国株というと少し面倒なイメージがあったかもしれません。
しかし、配当再投資だけでなく新しい買い付けも最低手数料0USドルですので、興味を持っている銘柄を1株から買うという事もしやすくなりました。
ひと昔前に比べて、海外投資のハードルは大きく下がりました。
興味がある場合は、小額から始めることが可能です。
口座開設は無料ですので、まずは資料申し込みからはじめましょう！（執筆者：松崎 正義）
