今回は、信用取引をするうえでの注意点およびリスク管理手法について解説していきたいと思います。
目次
信用取引における維持率の管理を厳密に行う
信用取引における維持率は、以下の計算式により求められます。
この信用維持率が最低保証金率を下回ってしまうと、追証が発生してしまうのです。
そこで重要となるのが、
です。
過去の経験から、この範囲で維持率を抑えることができれば追証を避けられる可能性が高いと言えます。
厳密に管理するようにしましょう。
現物ポートフォリオは「担保可能商品」のみで構成する
信用取引をするうえで重要なのが、担保として機能する商品をどれだけ保有しているかということです。
外国債券などの一部有価証券は信用担保に含めることができません。
特に、外国債券の場合には、流動性が低いため思うような値段で売却できません。
「追証や損金に充当するため外国債券を損切りする」というケースがよく見受けられます。
ポートフォリオに債券を組み込みたい場合には、「債券型投資信託」を組み込むなど、
ようにしましょう。
現金比率の目安
信用取引は差金決済であるため、
必要があります。
現金比率の目安は、信用建玉合計の1割ほどです。
信用取引で1億円相当を投資しているのであれば、1,000万円ほど現金は残しておいた方がリスクコントロールをするうえで有効といえます。
ここで注意しなければならないのが、
です。
維持率が一定以上低下してしまうと、この現金担保は引き出せなくなってしまうので覚えておきましょう。
維持率の把握とコントロールが大切
信用取引をするうえでもっとも押さえておかなければならないのが維持率の現状把握であり、これをコントロールすることで追証を回避することが可能です。
信用取引利用者のなかには、この計算式すら知らずに証券会社に任せきりにしている投資家が非常に多いのです。
維持率のことを知らずに建可能金額がまだあるからと投資してしまうと、再起不可能な状態になる可能性が高まります。
エクセルなどで必ずリスク管理するようにしましょう。
また、キャッシュが1割を超えた分に関してはタイミングを見計らい、担保可能商品に追加投資して担保をできるだけ増やすように心掛けましょう。（執筆者：白鳥 翔一）
