日本では未定なものの、海外では先行してYouTubeの収益化条件が緩和されることになりましたが、メインの動画広告は条件が変わらないため注意が必要です。
- YouTubeの収益化条件が緩和された詳細を知りたい
- 実際に収益が入る手段ってどう変わるの？
YouTube収益化条件の緩和について知った方は、上記のような疑問を持つこともあるでしょう。
そこでこの記事ではYouTubeの収益化条件が緩和する内容について、実際にYouTube収益を得ている筆者がまとめてみました。
日本は未定ですが、導入に向けて注意点もおさえておくと良いでしょう。
目次
YouTube収益化の条件が緩和！
今までYouTubeの収益化は、下記のような条件になっていました。
- チャンネル登録者数1,000人以上
- 直近12か月の動画総再生時間が4,000時間以上
- （もしくは）直近90日間のショート動画の視聴回数が1,000万回以上
しかしこの条件が緩和され、達成しやすくなるニュースが発表されています。（6月13日現地時間）
いずれ日本にも適用されると思うので、今のうちにYouTubeの参入を考えている方は押さえておくと良いでしょう。
YouTube収益化の条件変更後
YouTubeの収益化は、条件が下記のように変更となりました。
- チャンネル登録者数500人
- 過去90日以内の動画公開・アップロード3回
- 直近12か月の動画総再生時間が3,000時間以上
- （もしくは）直近90日間のショート動画の視聴回数が300万回以上
上記の条件を満たすと、YouTubeパートナープログラムの資格要件を満たせるようになりました。
つまり今までの条件よりも実質的な緩和施策となり、多くの方がYouTubeパートナープログラムに加入して収益化を行えます。
注意すべきは「動画広告は今まで通り」という点
YouTube収益化が緩和された！と聞けば、以前よりも達成しやすい数値で収益化が行えると思うでしょう。
しかしYouTubeで1番稼げる「動画広告」に関しては、実は今まで通りの数値となっています。
条件緩和により、収益化の対象となる解禁サービスは下記のとおりです。
- Super Chat
- Super Thanks
- Super Stickers
- メンバーシップ
- YouTubeショッピング
つまり上記の項目にない、動画広告の収益受け取りは未対応となっています。
動画広告の収益を受け取るには、変わらず登録者数1,000人＆4,000時間の達成を得なければなりません。
条件緩和でどう変わってどういう人が恩恵を受ける？
条件緩和により、今まで対象外だった方がYouTubeパートナープログラムへ加入できるようになるでしょう。
ただしメインの収入源となる動画広告は、段階的に解禁となっていく…という仕組みに変わります。
ここで「どういう方が恩恵を受けるのか？」、気になる部分かもしれません。
実際に恩恵を受けやすいのは、おもにライブ配信を多く行っている方です。
仮に動画広告の収益がなくても、スパチャやメンバーシップで収益を得られやすくなります。
筆者個人の感想としては、あまりスーパーサンクスでは稼げる感覚がありません。
ほかのチャンネルを見ていても、連続的にもらっている方は少ないです。
※むしろ一時期と比べて、スーパーサンクスを投げる方は減ってきた印象。
いずれにせよライブ配信メインの方は少ないので、今回の条件緩和は「収益化が段階的に認められた」と思えるキッカケにすると良いでしょう。
条件緩和後のYouTube参入で注意すべき点
いずれ来たる条件緩和により、YouTube参入ではやや方針を転換する必要がある方もいらっしゃるはずです。
多くの方はYouTubeの動画広告を目指すものの、選択肢として早くからライブ配信をメインに据える選択肢も出てきます。
例えば下記のような条件で考えてみましょう。
- 動画配信メイン：月間10万回再生で3万円の収益
- ライブ配信メイン：1回のスパチャ合計額が1万円
動画配信だけで月間10万回の再生だと、定期的な投稿を続けなくてはなりません。しかしライブ配信で1回1万なら、月間3回行えば同額を稼げます。
そのため自分にはどちらが合っているのか？どちらが早く稼げるのか、試しながら運営していけるはずです。
ライブ配信でも思ったような収益が得られないなら、早めに動画作成へ注力しても良いかもしれません。
ただライブ配信は編集する手間がなく、思ったときにすぐライブ配信ができるのでとても手軽です。
どちらが自分に合っているか、早い段階で判断して行動していきましょう。
YouTubeの収益化条件が緩和されてもメインとなる部分は変わらないので注意
今回のYouTube収益化条件が緩和されたニュースは、多くの方が「やった！」と歓喜しました。
しかし根幹となる動画広告の収益化は変わらず、あまり恩恵を受けられない方が多い印象です。
ただし方針としてライブ配信を視野に入れていけるので、今回の条件緩和はあくまで参考として捉えておくと良いでしょう。（執筆者： 奥泉 望）
