ヒューマンホールディングス株式会社は、定年退職後に就労している65～74歳の男女1000名を対象に「シニアの仕事観とキャリアに関する実態調査2025」を実施した。
調査結果によると、定年後に働く理由として「生活費を得るため」が54.6%で最多となった。しかし、「社会とのつながりを保つため」(43.0%)や「身体的健康を維持するため」(42.1%)も続き、必ずしも金銭的理由だけでなく、社会参加や健康維持の側面も重視されていることが明らかになった。
現在の職業に就いた経緯については、「再雇用」が34.9%で最も多く、次いで「異なる業界・異なる職種で転職・再就職」が25.3%となった。定年後に新たなキャリアを構築している人も多数いることがわかった。
就労日数については、理想は「3日」(31.2%)が最多だったのに対し、実際は「5日」(47.7%)が最も多い結果となった。就労時間も、理想と現実にギャップがあることが判明した。
年収面では、希望する年収額は「300万円～400万円未満」(17.1%)が最多だったのに対し、実際の年収額は「200万円～300万円未満」(20.9%)が最も多かった。
この調査結果から、シニア世代の就労に対する多様なニーズや課題が浮き彫りとなった。今後、高齢者雇用のさらなる促進や働き方の柔軟化など、シニア世代の活躍を支援する取り組みがより一層重要になると考えられる。
